資産価値・売却価格が下がりにくい物件の選び方!5つの特徴

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住宅購入を考える際、何を基準に物件を選びますか?住みたいエリア、間取り、周辺環境など希望の条件から物件を探していくことと思います。

住宅は一生の住まいとして購入する方も多いでしょうが、ライフスタイルが変われば売却を考える可能性もでてきます。

絶対将来値下がりしませんと保証できるわけではありませんが、将来売却したい時に値段が下がりづらい物件選びのポイントについて5つお伝えします。

ポイント1:最寄り駅から近い

物件の値段が下がりづらい一番のポイントは、最寄り駅から物件までの距離です。人気のエリアかつ駅から近いほど値段は下がりづらいと言えるでしょう。一般的に駅から徒歩10分以内であれば売却しやすいといわれています。

ポイント2:大手分譲会社のブランド物件を選ぶ

築年数が経過した中古物件でも、大手分譲会社のブランドマンションは人気が落ちません。新築時に購入すれば価格は高いですが、10年経過しても新築時の価格より上昇している物件もあります。

ポイント3:管理が行き届いているマンション

人気エリア、駅から近い、大手分譲会社のマンションであることにプラスして管理がいきとどいている中古マンションであれば値下がりしづらい可能性はあります。

新築マンションは住み始めてみないと管理についてわかりませんが、中古マンションであれば見学に行くと一目瞭然でわかります。計画的に修繕が行われ、しっかり管理されている中古マンションであれば築年数が経過しても美観も維持されています。

ポイント4:エリアの将来展望

再開発予定のあるエリア

再開発、新駅ができるエリアであれば将来値上がりする可能性は高いでしょう。例えば近年、マンション価格が急上昇した駅としては、神奈川県の「武蔵小杉駅」があります。かつて工業エリアだった武蔵小杉は工場の移転が相次ぎ、住宅街として再開発されました。タワーマンションが建ち並びはじめ、商用施設も次々にオープンしました。

再開発される予定エリアであれば価格の上昇の可能性が考えられる事例でもあります。

将来の人口動態

人口減少社会が到来している日本では、空き家の問題も言われ始めるなど、長い目で見て不動産の価値が下がる(需要減少)することは分かっています。

そのような中で、資産価値を維持するためには再開発予定があるかどうかを含めて、そのエリアの人口が増えるのか、減るのか、というのは重要なポイントとなります。

例えば、東京都では市区別に人口予測を公開していますがそれではエリアが大きすぎて参考になりません。しかし、各自治体のホームページにいくと更に分割したエリアごとに人口予測が立てられていますので、検討している物件があるならば、該当エリアの人口予測をチェックしておきましょう。

ポイント5:災害リスク

大地震、豪雨、大規模火災など近年の災害による被害は記憶に新しいところかと思います。ハザードマップなどを確認し、災害リスクの高いエリアは避けたほうが良いでしょう。災害を受けてしまえば資産価値が減少するだけではなく、価値がほとんど無くなる可能性もあります。

  • 液状化の可能性を指摘されているエリア
  • 建替の進んでいない木造建造物が過密しているエリア
  • 津波の被害を受けやすいエリア
  • 山や崖などが近くになるエリア

など。

国土交通省ハザードマップポータルサイトの中にあるコンテンツ重ねるハザードマップでは、1つの地図上で、大雨が降ったときの「浸水のおそれがある場所」「土砂災害の危険がある場所」「通行止めになるおそれがある通路」や、強い地震が起きたときに不安である「活断層の位置」「がけ崩れのおそれがある場所」「大規模な盛土造成地」などがわかります。

国土交通省 ハザードマップ
重ねるハザードマップ 九州
土砂災害

洪水、内水、高潮、津波、土砂災害、火山等の災害リスクを閲覧できます。

ハザードマップはあくまでも予測・程度にすぎませんが、2015年に発生した「関東・東北豪雨」による鬼怒川の堤防決壊による浸水被害については、ハザードマップに示されたとおりでした。

将来を見据えた物件選びを

最寄り駅から近い、ブランド物件、などは、今居住することを考えた上でも物件選びのポイントになるとは思います。そこに、10年後20年後、将来その地区がどのように変化していくのかも等も合わせて検討してみてください。

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