地震・津波・地盤の危険度を知る!「ハザードマップを使った」賢い家探し法

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購入する物件や賃貸物件を探す上で、重視する基準はライフスタイルによって人それぞれ。例えば、スーパーが近くにある、駅が近い、職場や学校に通いやすい、子育てしやすい環境などを基準にいれているご家庭は多いでしょう。

今回は、住宅選びの参考にしてほしい「ハザードマップ」の活用法をご紹介します。

ハザードマップで何がわかる?

「ハザードマップ」は、危険な場所や被害のおそれのある場所を知ることができ、災害時の避難場所や避難経路など、事前の防災対策に役立つマップです。

『国土交通省ハザードマップポータルサイト』の中にあるコンテンツ『重ねるハザードマップ』(https://disaportal.gsi.go.jp/maps/)では、1つの地図上で、大雨が降ったときの「浸水のおそれがある場所」「土砂災害の危険がある場所」「通行止めになるおそれがある通路」や、強い地震が起きたときに不安である「活断層の位置」「がけ崩れのおそれがある場所」「大規模な盛土造成地」などがわかります。洪水、内水、高潮、津波、土砂災害、火山等の災害リスクを閲覧できます。

住宅を選ぶ際のハザードマップ活用法は?

希望の物件が決まったら、「国土交通省ハザードマップポータルサイト」のトップページに物件の住所を入力して検索し、その場所の災害リスクを調べることができます。

例えば、駅から近く、環境も気に行ったけれど近くに川があるので大雨の時は浸水してこないのか。東日本地震で震源地から離れている東京でも液状化が発生し、木造住宅などは建物被害を受けました。

物件購入または賃貸契約を結ぶまえに、ハザードマップで希望する住居の災害リスクを事前に確認しておくと心強いです。

鬼怒川の堤防決壊による浸水被害はハザードマップ通り

ハザードマップはあくまでも予測・程度にすぎません。想定以上の自然災害が起きた時は、ハザードマップ通りに被害が発生する可能性もあります。記憶に新しい災害では、2015年に発生した「関東・東北豪雨」による鬼怒川の堤防決壊による浸水被害については、ハザードマップに示されたとおりでした。

まとめ

ハザードマップはひとつの目安ではありますが、物件選びの基準として、自然災害リスクがある場所なのかどうかを把握することは重要なポイントです。

市町村でもハザードマップを作成し、ホームページに掲載しています。気になる物件が見つかったら、「ハザードマップ」にて、災害リスクはどの程度、予測されているのか確認してみてください。

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