年収37億円!所得税14億円!錦織圭選手の手取額がいくらか計算

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プロテニスプレイヤーの錦織圭選手は、数々の試合で世界中のファンたちに驚きと感動を与えてくれます。

リオデジャネイロオリンピックでも、日本人テニス選手として96年ぶりのメダルを獲得したことは記憶にあたらしいですね。

アメリカフォーブス誌によると、錦織選手の年収は2016年が34億円、2017年は35億円(3390万ドル)と報じられています。

わたしたち一般庶民には想像できないような金額ですが、もちろんこのようなお金持ちでも税金は支払っています。では、錦織選手は所得税や住民税、健康保険料などはいくらくらい払っているのでしょうか。

今回は、もし錦織選手が納税している場合の所得税や住民税、健康保険料、そして手取り額を報道されている年収から予想してみました。

プロスポーツ選手は個人事業主

錦織選手のようなプロスポーツ選手は、サラリーマンではなく個人事業主です。

プロテニスプレイヤーは、大会に出場して入賞したときにもらえる賞金が主な収入源になりますが、その他、錦織選手ほどの実力になると、企業とのスポンサー契約も複数結んでいるため、スポンサー料も大きな収入になります。

日本のトッププレーヤーである錦織は、ユニクロ、ウィルソン、ナイキ、プロクター・アンド・ギャンブル、ジャガー、タグ・ホイヤーなど16社に上るスポンサー企業を獲得。2016年に更新したユニクロとのアンバサダー契約の年間契約額は、8桁(ドル換算)に上ると見られている。

引用|世界で「最も稼ぐテニス選手」、錦織が3位 年収37億円超 | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)

もちろん、サラリーマンの収入が多い場合は、単純な給与所得に対して「所得税45%+住民税10%=55%」が税金になります。つまり、収入が37億円の場合、20.35億円が税金、手取り額は16.65億円です。

この税金を少しでも減らすため、マネージメント会社や資産管理会社として法人化(支配芸能法人)して、税金対策を行う選手も多いでしょう。錦織選手が法人を設立しているかはわからないので、個人事業主だと考えると、事業所得を自ら申告しなければなりません。

錦織選手の所得税は14.4億円

さて、個人事業主として錦織選手が税金を支払う場合、所得税・住民税はいくらになるのでしょう。

給与所得と事業所得の最も大きな違いは、必要経費が引かれているかどうかです。

錦織選手の場合は、事業収入(獲得賞金+スポンサー料+その他収入)から必要経費を差し引くのですが、コーチやトレーナーに支払う報酬やマネージメント料、トレーニング費用、交通費などを考えると、必要経費もそれなりの金額になりそうです。

個人事業主にかかる所得税は、「総所得金額-必要経費=事業所得」で算出した学に、決められた税率や控除額を適用して計算します。

そのため、錦織選手の年収が37億円、経費がおおよそ5億円と仮定した場合、所得税率は45%が適用され、所得税は約14.4億円となります。

(37億円-5億円)×45%=14.4億円

錦織選手の住民税は約3億万円

一方、住民税はどうでしょうか。錦織選手が東京都に居住していると仮定して計算してみます。

住民税は、均等割と所得割で構成されており、平成28年度の東京都の均等割は5,000円となっています。

所得割は、「所得割額=(所得金額-所得控除額)×税率(10%)-税額控除額」で計算できます。この計算式に当てはめると、錦織選手の支払う住民税は約3億円となります。ちなみに、所得金額が大きすぎるため税額控除額を加味する必要はないでしょう。

所得割額=(所得金額-所得控除額)×税率(10%)-税額控除額
30.4億円×10%≒約3億万円

所得税と住民税を合わせると、約17.4億円になります。それ以外にも、個人事業主で課税売上高が1000万円を超える場合は、消費税を支払う義務もあります。

錦織選手は年収額(事業収入)も大きいですが、支払う税金の額も信じられないほど大きいことがわかります。

錦織選手の健康保険はいくら?

ちなみに、錦織選手が支払う健康保険料はいくらになるでしょうか。

錦織選手は島根県松江市出身です。そのため、松江市で国民健康保険に加入しているとしましょう。錦織選手の年齢区分は40歳未満で、経費を引いた税込年収を32億円とすると、国民健康保険料は年間で64320円になります。

もし、錦織選手が所属契約している日清食品にの健康保険組合に加入している場合、協会けんぽの保険料(東京都)を参考にすると、錦織選手が月に支払う健康保険料は約69000円、年間では82万8000円になります。

錦織選手の気になる手取り額は?

全て仮定の計算ですが、経費や税金などを差し引くと、錦織選手の手取り額は14.6億円ほどだと考えられます。

「あれ?冒頭で、単純な給与所得だと20.35億円が税金、手取り額は16.65億円だから、個人事業主の方が手取り額減ってない?」と思うかもしれませんが、経費処理がなければ手取り額の16.65億円から経費を払わなければいけないため、最終的に残るお金は個人事業主の方が多いというわけです。

もちろん、個人事業主として事業投資を行ったり、寄付によって経費がもっと多いかもしれません。収入の内訳がわからないため、実際には税金がさらにかかっていることも予想できます。

さて、色々と妄想のお話をシミュレーションしてきましたが、世界中をツアーで転々とする錦織選手は日本の滞在も短いため、現在の居住地はアメリカ合衆国のフロリダ州になっています。

つまり、収入にかかる税金のほとんどは、日本には納めていないということですね。ちなみに、フロリダ州は所得税のない州として有名です。そのため、収入が多くなるプロスポーツ選手はフロリダを居住地としている人が多いようです。

37億円も収入がある錦織選手の手取り額は、14.6億円どころではないということですね……。

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