控除額は35%も…⁉︎「ボーナスの給与明細」見落としてはいけない項目

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ボーナスシーズンに突入しています。いくらもらえるのか、使い道はどうしようかと嬉しい悩みを持つ人や、ほとんどローンの返済にまわってしまうと嘆く人などさまざまです。

でも、待ち遠しいことに違いはないはず。今回はそんなボーナスの明細について、各項目内容を具体的に説明します。

支給額の確認も忘れずに

ほとんどの企業では、ボーナス明細の支給欄は「ボーナス」や「賞与」または「業績給」と一行書かれただけのものですが、金額だけを見るのではなく、毎月の給与支給額に対してどれぐらいの比率のボーナスが支給されているのか把握します。また、決められた倍率や、歩合であればそれに合致しているかも確認しなければいけません。

控除額の根拠

一方、控除される項目と料率は以下となり、総支給額に料率を掛けたものが控除額となります。
・健康保険料   4.985%(新潟県)~5.165%(佐賀県)※1
・厚生年金保険料 8.914% ※2
・介護保険料   0.790% ※3
・雇用保険料   0.400% ※4
・所得税     0~45.945%

扶養親族数と前月の社会保険料等控除後の給与の額による
『賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表より(国税庁発行)』
※1 協会けんぽの場合。都道府県によって料率が変わる 
健康保険組合の場合は、組合ごとに料率は違う
※1・2 平成28年3月分からの料率 最高限度額あり
※3 40歳以上65歳未満の方
※4 一般の業種の場合

いかがでしょうか? 150万円までの支給額なら控除額はおよそ20%~35%となります。「引かれる税金が多い気が…FPが解説“賞与の税金&手取り額”計算法」でも詳しく説明していますが、大きな額ですよね。けれども、これらの社会保障制度によって、会社員はけがや病気による死亡や収入の減少、老後の年金、離職したときの生活保障など、もしものときには大変守られているのです。

そして何より大切なのは、それぞれ控除されている額は、支給額に対してどれくらいになるのかを把握しておくことです。それを知ることによってコスト意識が付き、節税への意識も高まってくるのです。

控除欄に違う項目があればそれは貯蓄のサイン

もしも、社会保障制度のほかに控除項目があれば、それは貯蓄のサインです。ぜひ活用しましょう。例えば、「社内預金」「財形貯蓄」「持株出資金」などの項目があれば、企業独自の制度として導入されているものです。それぞれの制度についての説明を受け、自分に最もメリットの大きいものを使って貯蓄をします。

給与明細は項目が多く見る気がしないものですが、ボーナス明細は比較的見やすいので、この機会にそれぞれの項目と金額について勉強し、明細を紐解くことにぜひ慣れてほしいです。またボーナスをどう使うかについては「FPがプロの視点で指摘!“ボーナスの本当に賢い使い方”2つの例」をぜひ参考にしてみてくださいね。

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