原油価格の急低下!その背景に何があるのか

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ガソリン価格がどんどん下がっています。その大もとは原油価格の急落!2014年夏頃から原油相場は急低下し、4分の1といった状況です。

この急落は、経済にプラスとなる国やマイナスとなる国がありますが、世界経済にとっては波乱要因。国際的な取引市場で売買される原油の価格がなぜ急落したのか?その背景を見ていきましょう。

本題に入る前に、プラスとなる国とマイナスとなる国を整理しておきます。
プラスとなるのは原油から生まれるガソリン、灯油、電気、化学製品などを大量に消費する国々です。日本はまさにそのタイプ。一方、マイナスとなるのは原油を生産し、輸出している国々。典型的なのはサウジアラビア、イラクなどの中東産油国です。米国のように原油生産国であり、かつ大量の原油消費国である国は、その中間に位置し、プラス面とマイナス面を抱えています。

原油急落の背景ですが、世界的な原油の「需要減少」と「供給過剰」が影響しています。
まず「需要減少」から見ていきましょう。なんといっても大口の消費国“中国”の景気減速が、原油需要を大きく減らしています。2桁成長を続けてきた中国経済も8%台、7%台と低下し、直近7~9月の経済成長率は6.9%、景気減速が一段と鮮明となりました。これまで輸出主導で高度成長を果たしてきましたが、勢いもピークを過ぎたようです。

次に「供給過剰」ですが、近年の米国におけるシェールオイル、シェールガスの産出が大きく影響しています。世界のエネルギー供給は、これまで中東産油国などの原油に依存していましたが、シェールオイルなどの出現で米国がエネルギー供給大国として存在感を高めています。こうした事情から原油を巡る需給バランスが崩れ(原油がダブつき)、原油相場が急低下したのです。

原油価格の動向の見るポイントを2点指摘したいと思います。

  1. まず、このところ景気減速が目立つ新興国経済の動向。とりわけ“ポスト中国”として注目されるインドが、世界のエネルギー消費をけん引する存在になるかどうか、注目していきましょう。
  2. もう1つは「供給過剰」の解消です。中東産油国や米国などエネルギー供給国は、『自国は減らしたくない』『他国には減らしてほしい』といったところが本音。この点は、各国の利害が厳しく対立しますので、簡単には解決しそうにはありません。エネルギー生産を巡る各国の動きに注目していきましょう。

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