実は危険!優待廃止をする恐れのある企業TOP3は?

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株主優待株を購入することは、資産運用や老後の生活保障のための非常に有効な手段になります。しかし物事には良い面と悪い面があるように、株主優待株を購入することもメリットだけではないことも事実です。

例えば保有株の株価が下がるというのも一つの恐れることでしょう。しかし、株価が下落したとしても、その企業が倒産でもしない限り優待がもらえるので、特に問題ないように思えます。
購入した優待株があなたに大きな損失を与えるのは、企業が優待を廃止することを決定した場合です。この場合、優待がもらえず、また株価も暴落するので、大きく損をする可能性がありますし、ショックから立ち直れない個人投資家も多くいるようです。

このような優待を廃止する企業の株を保有し続けることは自分の資産を食いつぶすことになります。ですから一刻も早く売ることを考えるべきなのですが、では、どのような企業が優待を廃止するのでしょうか。優待株を廃止しやすい企業の特徴をまとめてみました。

・業績が赤字続き

業績が赤字続きの企業は当たり前ですが、手元の資金を調達することに必死になります。株主優待は、言わば企業からの株主へのお礼という捉え方もできます。そのようなお礼を、自社の余裕がないときに配ることはできません。必ず優待株を購入するときに、その企業の業績が赤字続きでないか?ということをチェックしてから購入することをおすすめします。

・優待が自社製品でない

よく耳にする自社製品3000円分という優待。実は自社製品3000円といっても、作っている企業からすれば原価分だけ払えばいいので、実質負担は3000円よりも少なくなります。それに対してクオカードやギフト券といった自社製品でない商品を優待品としている場合は、3000円分の優待は、企業にとって3000円分の負担になります。消費者からすると同じ3000円でも優待を配布する企業からすれば大きな差になるのです。

・外資系の企業

正確に言うと投資している投資家の多くが、外国人である場合です。というのも株主優待は日本独自の文化であり、海外では株主優待ではなく配当金を高くする傾向にあります。企業は出資している投資家の意向を汲み取らないといけないので、どうしても海外で馴染みのうすい株主優待は廃止されやすくなってしまうのです。

このような企業には注意しながら株主優待株に投資してもらえたらと思います!

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