インフレって遠い先?でも強い金融商品は知っておいて損はない!

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日本経済は、長く続いたデフレーション(以下「デフレ」という)から脱却し、インフレーション(以下「インフレ」という)に向かおうとしています。

インフレとデフレ

そもそもインフレとは、物価全般が持続的に上昇している状態を、デフレとは、逆に物価全般が持続的に低下している状態をいいます。今回は、日本が向かおうとしているインフレにおいて、金融商品の向き(強い)・不向き(弱い)を見ていきましょう。

インフレに弱い金融商品とは

まずインフレに弱い金融商品から。その筆頭は、現金や預金です。身近な存在である現金・預金が弱いというのはショックかも知れませんが、そのワケをお話しましょう。
現金、例えば1万円札は、持っていると表面に書かれている金額(1万円)の買い物ができます。そのとき、欲しかったポロシャツが9500円ですと、しっかり買えます(お釣りも500円受け取れます)。でも、同じポロシャツがインフレにより1万500円になったとすると買えるでしょうか?残念ながら買えません。インフレは値段が上がる状態ですが、お札側から見ると「お札のモノを買う力が弱くなること」に他なりません。

預金も同じです。インフレで多少金利が上がる可能性もありますが、基本的に低金利の可能性大。例えば100万円を3年定期預金(年利0.03%; 2015年7月末・某メガバンク)に預けると3年後には900円(税引き前)の利息が付き元利合計で100万900円の価値となります。でも、物価が年率2%で上昇すると、100万円で買えたモノが約106万円にまで値上がりしてしまいます。せっかく貯めたのに、買えなくなってしまいます。つまり、預金は目減りしてしまうのです。

インフレに強い金融商品とは

一方インフレに強い金融商品は、株式、株式投資信託、商品(コモディティ)などが挙げられます。ポイントは、インフレをポジティブに捉えて、企業や家計の活動が活発化することです。企業活動が活発になると株価も上がりやすくなりますので、株を保有していれば、現金・預金のような目減りを防ぐことができます。ただ、実際にインフレに強い金融商品を選ぶことは簡単ではなく、プロでも時間をかけて判断します。ここでは「株式などはインフレに強い」といった一般的傾向として押さえておきましょう。

「インフレ」がキーワードの一つとしてクローズアップされる時代。それに伴ってインフレ対策に向いた金融商品も増えてくると思われます。しっかりとフォローしていきましょう。

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