増やしたければ分配金は受け取るな!

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投資信託には、定期的(毎月、隔月、年4回など)に分配金を出すタイプ(以下、「分配型投信」という)と、分配金を出さずに同じ投資信託に再投資するタイプ(以下、「再投資型投信」という)があります。

前者は、早めにキャッシュを受け取りたい人に向いている一方、後者は、運用して少しでも多くリターン(儲け)を受け取りたい人に向いています。今回は、2つのタイプの特性を紹介しましょう。

まず分配型投信ですが、典型的な投資信託として毎月分配型投信があります。シニア層を中心に人気のある金融商品。主に、外国の国債・政府機関債、外国企業の社債などに分散投資をして金利収入を得て、分配金として投資家に還元します。預貯金がゼロに近い低金利局面においても、高い分配金利回りがセールスポイントとなっています。

でも、高く見える分配金利回りは、運用成績ではありません。運用で得られたリターンを分配していると思っている人も少なくありませんが、実は違います。それでは、どうして高利回りが維持できるのでしょうか。その辺のカラクリを見ていきます。

まず、「実際のリターン>約束された高い分配金」のケースでは、リターンをしっかりと投資家に分けることになりますのでスッキリしますし、これが望ましいパターンです。でも「実際のリターン<約束された高い分配金」のケースではどうでしょうか。この場合、投資家に支払う分配金がリターンだけでは不足しますので、投資家の投資資金(「元本」という)を取り崩して不足額に充てます。投資家から見ますと、自分の元本を分配金として受け取っているに過ぎませんので運用残高は減ってしまいます。実際にはこのケースが多くなっています。

一方、再投資型投信(分配せずに再投資するタイプ)ですが、何といっても運用残高の増えるスピードが魅力です。再投資により元本が増えますので、複利効果が期待できます。複利効果というのは、運用で得たリターンの再投資により「利息が利息を生む」効果のことです。

2つのタイプの選択は、投資目的が鍵を握ります。分配金をこれからの生活に使うなど、目先に目的があれば分配型投信です。シニア層は、こうした利用目的で取り組んでいる人が多いようです。一方10年、20年、さらにその先を展望して運用残高を増やしたい場合は、再投資型投信が良いでしょう。
このように特性と目的を関係づけて検討してみてください。

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