手数料「信託報酬」の違いは運用リターンを変える

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他の金融商品と同様に投資信託も手数料はかかります。その分運用リターンが減りますのでしっかりと掴んでおきましょう。

投資信託の手数料には、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つがあります。基本的に投資信託ごとに異なりますが、知っておきたい特徴があります。それは、

・同じ投資信託では、信託報酬、信託財産留保額はどの販売会社で買っても同じこと

・同じ投資信託でも、販売手数料は販売会社(証券会社や銀行など)によって異なること

それでは、3つの手数料がそれぞれどのようなものかを説明します。
販売手数料は、投資信託を購入するときに販売会社に一度だけ支払う手数料です。A証券会社とB証券会社では、同じ投資信託でも異なる販売手数料がかかり、一般的に1%~3%程度です。中には無料のものもあり、「ノーロード(手数料ゼロ)」と呼ばれています。

最近ではネット証券を中心に販売手数料を引き下げる動きがあり、同じ投資信託でも販売手数料の差は数%に上ることもあります。目指す投資信託が決まったら、販売手数料の安い販売会社を探して、そこで買うことは大事なことです。

続いて信託報酬ですが、これは運用に対する対価として毎年払い続けるコストといえます。運用に関する経費や運用会社に対する報酬などがその中味です。投資信託を長期保有する場合、信託報酬は保有期間中ずっと払い続けることになります。1%の違いでも、継続すると運用成績の大きな差となります。3つの手数料のうち、運用リターンに一番影響を与えますので、投資信託を選ぶときにはもっとも注意すべき手数料です。一般的な投資信託は年1%~2%程度。同じ運用リターンを出す投資信託なら、信託報酬が低い方がより有利であることを覚えておきましょう。

3つ目の信託財産留保額は、投資信託での運用をやめる(売却する)ときにかかる手数料です。この手数料は、かかる投資信託とかからない投資信託があり、かかったとしても0.5%程度。運用リターンへの影響は、3つの手数料では一番低いといえます。

投資信託を購入する際に、どのような手数料の負担があるかを販売用資料や目論見書で知ることができます。運用リターンをしっかり得るには、どの程度の手数料が発生するかを知って、比べることはとても重要です。しっかりと確認しましょう。

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