『ポケモンGO』ユーザー数8割減…配信半年の昨年末は約500万人まで減少

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海外リサーチ企業コムスコアより、モバイル向けタイトル『ポケモンGO』のデイリーユーザー数の調査報告が届けられています。

2016年夏から国内外で社会現象を巻き起こし、これまでも度重なるアップデートでユーザーを賑わせていた『ポケモンGO』ですが、コムスコアの調べによれば2016年12月のデイリーユーザー数は約500万人にまで急落したとのこと。Gameranxでは同年6月のリリース時期にマークしていたユーザー数約2,850万人と比較して80%ほど下がったと報道されています。

『ポケモンGO』はリリース以来、第2世代のポケモンやインゲームイベントなどの新要素を追加。ピーク時には及ばないものの、デイリーユーザー数の上昇に貢献していたことがコムスコアの報告により確認できます。

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  • 『ポケモンGO』配信半年でデイリーユーザー数8割減、昨年末は約500万人に
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【ポケモンGO】全世界6億5,000万DL突破!!ただ勢いは減少傾向?

海外メディアを通じて、ナイアンティックが手掛けたARタイトル『ポケモンGO』が全世界総ダウンロード数が6億5,000万回に到達したことが報じられています。

これはGame Developer Conference 2017(GDC 2017)で開かれたGoogle Developer Dayの中で明らかになったもので、Polygonは2016年9月の時点で5億回以上のダウンロード数が報じられていた『ポケモンGO』の勢いが減少傾向にある旨を報道。しかしながら、ナイアンティックの最高技術責任者であるPhil Keslin氏は、今後も定期的なアップデートを配信して新鮮なゲーム性を保っていく方針であると語りました。

また、Keslin氏はこれまでの『ポケモンGO』全プレイヤーのプレイ中歩行距離は87億キロメートルに達したとコメント。これは地球から冥王星までの距離が最も遠い場合(約75億キロメートル)を超えるほどであるとも報じられています。

株価は上昇、金の値段はうなぎ昇り!トランプ大統領の破壊っぷりは?

トランプ政権は、前任のオバマ政権と政策の方向性を180度変えての大改革を宣言。しかし、政策の実行段階でついに苦戦しはじめました。株価の上昇は止まり、先行きを危ぶんでリスクに強い金は買われています。

米国株価は調整局面に入った可能性があり、逆にNY金は1200ドル割れから1250ドルまで再上昇中。

トランプ政権発足後のNYダウとNYGold
※NYダウとNYGold (引用:GMOクリック証券)

2017年3月FOMC(米国金融政策決定会合)は、予想通りに政策金利の引き上げを行いました。直後の金や為替・株価の動きを見ると、不安定な動きをしています。織り込み済みでの株売りに加えて先行きへの不安が出てきているように感じます。

映画スターウォーズエピソード1において、サブタイトルが、「見えざる脅威:ファントム・メナス」と名付けられ、有能で可愛い少年の未来が暗示されたことを思い出します。

スターウォーズのアナキン少年は、共和国とジェダイを滅ぼし、悪の権化「ダース・
ベイダー」として、銀河に破壊と偽りの平和をもたらしました。しかし、息子のルーク・スカイウォーカーの登場で、善の心とフォースのバランスを取り戻しましたね。彼は、硬直した共和国とジェダイを破壊して新しい道を開きました。

スターウォーズ新三部作当時の共和国は、官僚&規則がはびこり、何も決めることができない世界として描かれています。平和の守護者であったはずのジェダイは、盲目的に共和国の議会である元老院に従うのみ。ところが、元老院は、腐敗しており守るべき価値を失っていました。そこをパルパティーン皇帝につけこまれたのです。

新三部作が公開されたのは、クリントン政権からブッシュ政権の間、エピソード1=1999年、エピソード3=2005年。当時、テロとの戦争・イラク進攻を行うブッシュ政権への批判も含まれているのではと話題になりました。しかし、トランプ大統領こそパルパティーンかダース・ヴェイダーの役回りなのかもしれません。

■既得権を破壊するトランプ大統領

トランプ政権の予算案は軍事予算を9%増やしたのに対して、なんと、環境保護庁は31%減らすという大ナタを振るいました。これは、政権の掲げる規制緩和の目玉。前任のオバマ政権は、クリーンエネルギーを進めてきましたが、新政権は、地球温暖化にすら否定的。政策の方向性がまったく違います。

トランプ政権の方向性、マネーゴーランド

■共和党内の乱れでオバマケア代替案は不成立

ところが、トランプ政権ですら生ぬるいと共和党内は乱れはじめているのです。オバマケアに代わる新たな医療保険案は、共和党内の保守強硬派の反対にあって成立せず。強硬派の意見は、オバマケアを全て葬り去るという極端なもの。一部残す妥協案では、納得せずに、オバマケアが残ることになりました。

税制改革・インフラ投資と課題が続く中で、共和党内の保守強硬派との意見調整は、なかなか難しそう。そのため、トランプラリーによる株価上昇は止まり、逆に金は上昇再開という金融市場にとって不安なシナリオが台頭。

■トランプ政権のマイナス面が浮上し株価は下落・金は上昇

元々、トランプ氏がヒラリー氏と戦っていた時には、トランプ政権の保護主義的考えや他国との対立路線に懐疑的な意見が多かったはず。なのに、株価だけがぐんぐんと上昇してしまいました。まだ、世界情勢は安心できない中で米国の中央銀行「FRB」は、利上げ&世界経済の危機は弱まったと宣言。

EUと欧州情勢は不安定で、中国の債務化問題も水面下で炭火のようにくすぶり続けています。米国景気が利上げ&トランプ政権の混乱で落ち込めば、以前より懸念されていたような米経済のリセッション入りもありえます。それはすなわち量的緩和の再来シナリオ。

そうなると、前例に従い、金は上昇する可能性が高まります。そうならなくても、既存の権益や規制を破壊するトランプ政権が続く限り、金が安くなると買いたい人が出てきます。

■保護主義が高まると対立&紛争リスク

辺境の星ナブーを通商連合が封鎖したことが、エピソード1のオープニングでした。北朝鮮に何の手も打てない国際社会と似ているような気もいたします。物語の敵役としてでてくる通商連合・インターギャラクティック銀行グループなどは、多国籍企業・大銀行グループを暗示していますし。

トランプ大統領は、現実世界において、どのような役回りを演じるのでしょうか。パルパティーンなのかそれともダース・ヴェイダーなのかそれとも・・・
※本記事の情報は2017年3月27日時点でのものです。

韓国でもプレイ可能に。『ポケモンGO』バージョン0.53.2配信開始、

Nianticは、iOS/Android『Pokemon GO』のアップデートに関する情報を公開しています。

『Pokemon GO』は、『ポケットモンスター』シリーズを題材にした位置情報を活用して遊ぶゲームです。現実世界で「ポケモン」の捕獲が体験でき、家の外に出てポケモンを探したり、他のプレイヤーとのバトルなども楽しむことができるようになっています。

2017年1月24日より、バージョン0.53.2(iOSでは1.23.2)の配信が順次開始。このバージョンを導入すると、本作を韓国でもプレイできるようになります。なお、同時に韓国でも本作がDLできるようになっています。

◆◆◆ ◆◆◆ ◆◆◆
『Pokemon GO』は配信中。基本プレイ無料(アイテム課金あり)です。


(C)2016 Niantic, Inc.
(C)2016 Pokemon. (C)1995-2016 Nintendo/Creatures Inc. /GAME FREAK inc.

金がだーい好き!「中国人がゴールドを好む」DNAに刻まれた理由は

現代の中国人は金(ゴールド)が大好きです。
もちろん、日本人も金は大好きなのですが、金ピカ・成金・派手すぎるという要素もあってか、控えめです。結婚指輪にはプラチナが好まれますしね。

しかし、中国人は金が大好き。近年、中国の経済力が高まったこと・金の生産量が増えたことで、金大好きの本領を発揮しています。上流階級の間では、旧正月に、金(ゴールド)を贈る習慣もあり、需要が増えます。

■お金持ちのステータスに金はピッタリ!

中国をはじめ、世界では自分がお金持ちであること・権力や地位を持っていることをアピールした方が有利です。
いわゆるステータスを見せておかないと、お店や警察などから十分なサービスを受けられないこともあります。
日本でも時計やベンツ・BMWなどの高級車でステータスを見せるケースがありますね。それをさらに強烈にしたようなイメージです。

さらに、モノやサービスを売る時も縁起・派手さを大切にします。
メンツや地位を大切にするのも中国の文化的・歴史的なことが背景にあります。

■通貨と土地は財産ゼロになる!?

中国は、昔から王朝交代を繰り返してきた国家。
徳を失った君主は、次の君主に道を譲る禅譲で平和的な交代はわずかで、ほとんどは武力で王朝が交代したのです。
そして、黄河・長江を利用した豊かな農耕民族は、北の遊牧民族に征服された歴史を持っています。

王朝が交代すると前の王朝が発行する通貨や不動産を含む利権の一部はリセットされてしまいます。
前の王朝が保証した負債がチャラになるのは、どこの国も同じですが、懸命に貯めた財産をゼロにされる人はたまったものではありません。

■信じられるのは、土地・お金それともゴールド

さらに、現在の中国は共産党政権。資本主義を取り入れたとはいえ、不動産や株式の保有権を取り上げられるリスクはゼロではありません。
通貨の人民元も、近年は価格が下がり続けている上に、国外への持ち出しに制限があります。(例:人民元の外貨両替は年間5万ドルまで)

また、中国のビジネスやプライベートの交渉で、賄賂が頻繁に起きており、習近平政権が、腐敗撲滅運動に動いているのをご存じの方も多いと思います。
いざ、自分が粛清の対象になれば、土地や株式はあっという間に取り上げられます。

中国人の富裕層は、土地・株式・人民元と資産を分散しても安心できません。
他に安心できて儲かる金融資産を常に探しており、その対象が金(ゴールド)や仮想通貨のビットコイン。新しいビットコインと古くから存在する「金」、この二つは意外に共通点が多いのです。

  • 政府が発行・保証をしている通貨ではない
  • 世界中で利用できる(利用個所・方法には制限あり)
  • 中国国外に持ち出すことができる(人民元・株式・土地に比べて)
  • 匿名性を維持しやすい</li

つまり、中国は、権力・お金持ちの象徴として金や金色を好む傾向があることに加えて、政治・経済的な不安を抱えており、実物資産の金を持ちたがるということになります。

2016年の金消費需要:ベスト10
2016年の金消費需要:ベスト10、マネーゴーランド
WGC(ワールドゴールドカウンシル)

世界の金需要の中でも、中国とインドの二国は群を抜いています。
両方とも、文化的に金を好きな上に、紙幣や金融資産への信頼感が乏しい国。

そう思うと、日本人が中国をはじめとしたアジア諸国に比べて、金に対して執着しないのは、政治・経済的な安定があるからだと言えるでしょう。
金以外にも銀行預金・株式・債券・投資信託などの選択肢がありますからね。

次回も宜しくお願い致します。

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