家庭のお金プランが崩れる…「70歳前に貯金を食いつぶす」人の特徴

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<材料>

・ 将来のことを考える気持ち

<Point>

1現在の家庭環境は似ていても、老後の家計は全く違う

2老後が不安な家庭の原因はさまざま

3将来「しまった!」と思わないために今から心がけておくこと

■現在の家庭環境は似ていても、老後の家計は全く違う!

筆者はファイナンシャルプランナーとして、企業の退職者向けのセミナーでお話をさせていただく機会が多くあります。

セミナーでは、年金の話や退職金、退職後の健康保険の話をしたり、実際に退職後のお金について、収支や貯蓄残高のシミュレーションをしたりします。

シミュレーションでは、現在の家計や預貯金のほか、退職金や将来受け取れる年金などを入力することで、老後の家計(お金の流れ)がどうなるのかがわかります。
同じ会社で働き、家族構成が似ている場合でも、結果は人それぞれ。90歳まで生きても余裕の家庭もあれば、70歳の時には貯金が枯渇してしまう家庭も・・・。

■老後が不安な家庭の原因はさまざま

そもそも家庭環境が似ているのに、なぜこれだけ老後のお金の状況が違ってくるのか気になった筆者ですが、参加者と話をしているうちに少しずつその理由がわかってきました。

将来についてあまり心配のない家庭は、持株会や財形などを利用して、早い時期からお金を貯める仕組みができているようです。
また家計についても夫婦でよく話し合い、しっかり管理されています。

一方70歳になる前に貯金が枯渇してしまうような家庭の場合、その原因は様々。
「妻に任せきりなので、貯金がどれくらいあるかわからない」
「生活費がどれくらいかかっているか知らない」
など家計に無頓着であったり、定年退職後も住宅ローンが残っていたり、相続税がかかる可能性があるのに何も対策を取っていない・・・など。

会社員として働いているうちは毎月決まった日にお給料が振り込まれるので、生活費が足りなくなってしまっても次のお給料日まで待てば何とかなりますが、退職後は限られた収入の中でやりくりしなければなりません。
それができないと老後破綻への道まっしぐらです。

■将来「しまった!」と思わないために今からできること

それでも今定年を迎える人の場合、会社員であれば退職金もありますし、65歳より前に年金の一部が受け取れるため、生活を見直して支出をコントロールすることで何とか乗り切ることも可能です。
でも若い世代は、少子高齢化の影響もあり、将来年金が受け取れる年齢がさらに引き下げられるといったことも考えられるので、将来困らないように今からいろいろと心がけておくことが大切でしょう。

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  • 定年退職時「しまった!」と思わないために今からやっておきたいこと

執筆者

白子里美 ファイナンシャル・プランナー

大学卒業後、大手総合商社に勤務。退職後、二人の子どもを育てながら、ファイナンシャル・プランナー資格を取得。 現在は自身の経験をもとに、個人相談のほか、生命保険や子どもの教育費、住宅ローン、老後資金などに関するコラム執筆やセミナーの講師活動などを行っている。

白子里美

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43歳貯金ゼロ…老後貧乏を回避「人生を挽回する最強お金プラン」

サラリーマン生活の折り返し地点40歳を越えてくるとそろそろ老後資金が心配になります。でも、全国貯金額調査で丸わかり!「貧乏&裕福」都道府県ランキングを見ても、貯金がゼロという方もいるのが現実です。

ここで、あるサラリーマン男性の相談とそれに対するアドバイスをご紹介します。

■相談者プロフィール:43歳で貯金ゼロに…

相談者:Aさん43歳男性、大手自動車メーカーの開発部門にお勤め
持家あり(70歳までローン有)、年収700万円
家族:妻(専業主婦43歳)、長男(大学1年生)、長女(高校1年生)

Aさんの不安のモト:40歳で住宅購入をした際に頭金を払ってしまったのと長男の理系私立大学進学で貯蓄がゼロになってしまったので焦っている。今後娘の大学進学もあり先々の資産形成が心配。特にどのように老後の資産形成をしていったら良いか相談したい。

■アドバイス1:まずは収支を把握しましょう

「先が心配」と言っても漠然としていて、収入や支出を把握をしていないことが実際には多く見受けられます。そこでまずは以下の項目の把握をしていく必要があります。

・現在の収入
・生活費等の支出
・残債務
・加入保険
・無駄
・これからもらえる収入
・将来必要な資金
・将来もらえる年金
・将来もらえる退職金
・足りない老後資金 など

なかには正確には把握できないものもありますが、おおよその予想はできます。把握をすると、これからいつどのくらいの資金が必要か見えてきます。

■アドバイス2:老後資金用の目標貯蓄額を考えましょう

足りない老後資金の把握が出来たら、その準備をするには、毎月いくら収入からよけたらいいか計算します。計算式は(必要な老後資金÷退職までの期間÷12か月)です。

Aさんの場合不足分の老後資金は以下の条件で約1500万円でした。
・70歳まで住宅ローン返済がある
・65歳で退職
・夫婦で90歳まで生きると仮定
・ゆとりある生活費は35万円
・年金は夫婦で25万円ぐらいはもらえる
・退職金は1500万円ぐらいを想定

つまり1500万円÷22年÷12か月で、約57,000円になります。Aさんは月57000円貯められれば老後資金は何とかなる計算になります。

■アドバイス3:自分に合った手段をみつけましょう

目標にする金額が見えてきたら、あとは手段を考えるだけです。目標達成には、まずは確実な手段から考える必要があります。いくつか例を挙げてみましょう。

(1)生活費を見直して無駄を減らし貯蓄に回す
(2)住宅ローンを見直して浮いた分を貯蓄に回す
(3)保険に貯蓄部分があるとしたらそれを貯蓄と考える
(4)奥様が働くなどで収入を増やす など

単純に貯蓄ではなく利回りの良い保険を使うのもひとつです。それでも老後資金が足りなければ、子供の教育費の一部を、子供に説明したうえで奨学金を使ってもらったり、多少リスクのある運用商品での準備を考えたりという手を使いましょう。

運用商品も老後資金であれば税制的に有利な分、リスクを抑えられる確定拠出年金やNISAなどを最初に考えてみると良いです。

■アドバイス4:焦らずコツコツが重要

「貯蓄がゼロ」といって焦って、早くお金を増やそうとして大きなリスクを伴う投資商品に手を出してしまう人も見かけます。ところがかえって財産を失ってしまうなんてことになりかねないのです。

人生巻き返すための一番の近道は現状把握です。そこからスタートしてみてはいかがでしょうか?

今年こそ老後資金を貯める!「NISAと確定拠出年金」お金のプロが徹底比較

2017年になりました。初詣には行ってお祈りはしてきましたか?
「今年こそは、お金を効率よく増やしたい!」

マネーゴーランド読者のみなさんからはそんな声が届いてきそうです。でも願っているだけ、知っているだけでは、未来は何も変わりません。

今回は、個人が資産形成する上で欠かせない優遇税制、「NISA」と「確定拠出年金」にフォーカスを当てて、徹底比較をしてみました。
読んだ後には、行動に移してもらえる読者が多いと嬉しいです。

■「NISA」と「確定拠出年金」をカンタンにおさらい

「NISA(少額投資非課税制度)」とは、年間120万円までの少額投資に対する売却益や配当金が非課税になる制度のこと。非課税期間は5年間、最大600万円が非課税枠でしたね。

「確定拠出年金」とは、老後資産をつくるための最強の制度です。現役時代に一定金額を毎月積み立て運用し、その運用結果を老後に受けとることができる制度のこと。英語では”Defined Contribution Plan”と言い、略して「DC」と言います。DCが最強と言われるのは、圧倒的な節税効果、そして投資信託の手数料が安いからでしたね。

■NISAと確定拠出年金どっちがいい?:非課税制度に着目

まず、「非課税制度」という点で見てみます。これはNISAよりも確定拠出年金のほうが圧倒的に有利です。下の表で見比べてみましょう。

NISAと確定拠出年金どっちを始めるべき?徹底比較、マネーゴーランド

「投資資金を積み立てているとき」「運用中」「受け取るとき」という3つの場面における非課税の仕組みと、その適用金額をみると明らかでしょう。

■NISAと確定拠出年金どっちがいい?:投資資金を積立ているとき

まず、投資資金を積み立てている場合について考えてみましょう。NISAでは拠出した額に対する所得控除が一切ないのに対して、確定拠出年金では掛け金の全額が所得控除の対象になり、所得税と住民税が軽減されます。

どういうことかおさらいしておきましょう。
例えば、毎月2万円、つまり年間24万円分を投資する場合で比較してみます。確定拠出年金を利用した場合、所得税(10%)・住民税(一律10%)と合わせて20%であれば、1年間に4万8000円の税金を払わずに済みます。すなわち税金を取り戻せたことになります。

NISAを利用した場合では、この4万8000円は所得控除できないため、税金は払わなければなりませんので、確定拠出年金と比べると、損をしている状態と言えます。

つまり、投資を始めるスタートラインに立った瞬間から、確定拠出年金はNISAよりも確実にプラス4万8000円のリードを広げた位置からスタートできるわけです。

■NISAと確定拠出年金どっちがいい?:運用中・受け取るとき

運用中に関しては、NISAも確定拠出年金も、運用益に対しては非課税になるのでメリットとしては同じです。

次に受け取るときですが、NISAは受け取るときの収益に課税されることはありません。一方、確定拠出年金の場合、受け取り額に対して通常どおり課税されるものの、「退職所得控除」や「公的年金等控除」が利用できるので、税負担がかなり軽減されています。メリットはほぼ同じといえるでしょう。

■NISAと確定拠出年金どっちがいい?:非課税投資金額について

最後に、税制のメリットを受けることができる金額を比べてみましょう。NISAは年間120万円、総額で600万円が非課税の上限です。

これに対して確定拠出年金は、個人型DC(iDeCo)の最高額で年間81万6000円ですが、総額の上限は設けられていません。もし、30年間積み立てたとすれば、元本部分だけで総額は2448万円。これだけの金額を非課税で運用できるとなると、圧倒的に確定拠出年金のほうがメリットは大きいといえますね。

■NISAと確定拠出年金どっちがいい?:まとめ

税制のメリットという点でみたときは、確定拠出年金が圧倒的に有利です。ただし、NISAのほうが有利という点ももちろんあります。

それは「現金化のしやすさ」「手軽さ」です。NISAは解約や売却によって、いつでも簡単に現金にすることができますが、確定拠出年金はあくまでも「年金」なので、60歳よりも前に現金化するのは非常に難しいのです。

もっとも、簡単に解約できてしまうと、その時々の誘惑に負けて、老後資金を作れなくなってしまいます。意思が弱い筆者にとっては、解約できないことは逆にメリットだと思うのですが、みなさんはどう思われますか?

タイトルの結論ですが、「収益性」を重視するなら確定拠出年金、「流動性」を重視するならNISAを活用するのが良いでしょう。ただ、筆者としては、どちらも始めてみて、両方のメリットを得るのが一番の得策だと思います。

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ローン返済と老後資金

マイホームを取得する年齢は人それぞれですが、一次取得なら40歳前後がボリューム層でしょうか。このタイミングで多くの人が、住宅ローンを組みます。

一般的な住宅ローンの借入期間は、最長で35年です。例えば、3,000万円を2%で借りたとします(元利均等返済ボーナス併用なし)。これをリタイアまでの25年間で借りた場合、毎月返済額は127,156円です。でも、10年延ばして35年とすると99,378円です。ずいぶん違います。そのため、「とりあえず35年を選択して、毎月の返済負担を軽くしておこう」と考える人は少なくありません。

■リタイア後もローン返済?!

例えば、40歳でローンを組んだとします。そうすると、返し終わるころには75歳です。「75歳まで返済を続けられるかな」と、少し不安になりますが、こう考えることにします。「きっと退職金でなんとかなる」。でも、なんとかなるでしょうか。

ここで、老後の生活費のデータを見てみましょう。グラフは、総務省の家計調査報告による「高齢夫婦無職世帯の家計収支(平成27年)」です。高齢夫婦無職世帯とは、夫65歳以上、妻60 歳以上の夫婦のみの無職世帯をいいます。

◇高齢夫婦無職世帯の家計収支
高齢夫婦無職世帯の家計収支

内容を確認すると、高齢夫婦無職世帯の家計は、毎月の収入が約21万円なのに対して、支出は27万円にのぼることがわかります。その差額6万円については、貯蓄などからの取り崩して賄っていると考えられます。

これを1年分にすると72万円です。30年分にすると2,000万円を超します。どうやらリタイアのときには、ある程度まとまったお金をもっておいたほうが良さそうだと思い至ります。退職金をローン返済にまわしてしまって大丈夫でしょうか。

■「長く借りたら短く返す」を忘れない

住宅ローンは、「長く組んで短く返す」のが理想だといわれます。そのため、「長く組む」人は多くいます。その一方で、返済が始まると、「短く返す」ことを忘れてしまったりします。

リタイアになってから、「短く返す」はずだったことを思い出したのでは手遅れになりかねません。少なくとも、ローンを組む前に、リタイアのときのローン残高を確認。そのうえで、繰上げ返済を考えたり、退職金をどの程度頼っていいものかを検討したり。具体的な計画を立てておくようにしたいものです。

死亡&医療保障は不要?おひとりさまの老後資金計画「保険の選び方」

おひとりさまの心配ごとのひとつとして、老後の生活で病気・介護が長期化したときのお金のことが挙げられます。

これらの不安を解消するのに生命保険で備えることもできますが、漠然とした不安だけで加入するとムダな保障に入ってしまうことも。

おひとりさまに必要な保険はどのようなものでしょうか。

■おひとりさまの死亡保障

死亡保険金は、遺族が困らないために残すものなので、両親を養っているなどなければ特に必要ありません。もし、お葬式代や整理資金は保険で残したいなら200~300万円を目安にしましょう。

■おひとりさまの医療保障

医療保険は、万一、大きな病気やケガをした時の資金的なリスクを回避するもの。
ただ、知っておきたいのは、医療機関や薬局での支払いには、月ごとに負担上限があり、超えた分は申請すると還付が受けられます。特に70歳以上の人は、現役世代に比べ上限額が低くなっているので助かります。

⚫️高額療養費<70歳以上の方の場合>
おひとりさまの老後プランと高額療養費、マネーゴーランド
※同一の医療機関等における自己負担(院外処方代を含みます)では上限額を超えない時でも、同じ月の複数の医療機関等における自己負担を合算することができます。この合算額が負担の上限額を越えれば、高額療養費の支給対象となります。

たとえば、73歳の人が病気で入院し医療費が100万円かかったとき、一般的な所得水準なら病院への支払額は20万円(2割負担)。この場合、負担上限が44,400円なので、請求すると超過分が払い戻されるわけです。

つまり、長く入院が続いたとしても、ひと月の負担上限額を自分で払えるなら、基本的に保険は必要ないのです。健康保険適用外の先進医療や差額ベッド代などは全て自己負担なので、それも含め検討してください。

■おひとりさまの介護保障

公的な介護保険制度は、介護の程度に応じて一定金額までは1割負担で介護サービスが受けられます(一定以上の所得なら2割負担)。

⚫️介護保険の支給限度額 1か月あたりの利用限度額(標準的な地域の例)
おひとりさまの老後プランと高額療養費、マネーゴーランド
※自己負担額は、一定以上の所得がある場合は2割負担

たとえば、最も重い“要介護5”なら約36万円の介護サービスが約36,000円で受けられるのです。更に、ひと月の負担が一定額を超えたときは、前述の医療費の場合と同じく還付を受けられます(高額介護サービス費といいます)。介護は、一般的な所得のケースで37,200円が負担上限と覚えておきましょう。

⚫️高額介護サービス費
おひとりさまの老後プランと高額療養費、マネーゴーランド
※世帯・・介護サービスを利用した方全員の負担の合計の上限額
※個人・・介護サービスを利用した本人の負担上限額

■医療費と介護費が両方かかるとき・・

このように医療も介護もそれぞれ負担上限がありますが、場合によっては両方の費用が同時にかかることも考えられます。でも、そんな時も安心。日本の社会保険制度は優れており、1年間の医療と介護の合計額が一定以上になるときは、更に還付が受けられるようになっているのです(高額医療・高額介護合算療養費といいます)。

こちらも所得によって負担上限額が違いますが、一般的なケースでは1年間で56万円を超えたら還付されるようになっています。これを目安に民間の介護保険を検討するのもひとつです。

■さいごに

おひとりさまの保険は、遺族に保険金を残すのではなく、生きている間のリスクをいかに回避するかが目的です。社会保障制度である程度守られているため、それを知ったうえで民間の保険を活用します。ただ、少子高齢化の今、社会保険制度は徐々に厳しくなる傾向にもあります。時々、大きな変更がないかチェックしておきましょう。

<保険商品多すぎ・・・。無料相談が一番オススメ>

保険商品の多さにはほんと困りますよね。そういった時はやはり保険のプロに相談するのが一番です。

何度も保険を入り直すのはただただ損するだけですので、将来を見据えて一度しっかりと検討し、加入したいですね。(追記:編集部)

75.5%のシニアが退職金に不満!「本当に必要な老後資金」はいくら?

老後資金を考える際にまず必要となるのが、“老後の生活にかかる総額”を算出すること。その額を元に、今からどのくらいの金額を準備していけばよいか逆算するのが、老後資金を考える上でのセオリーでしょう。

しかし、そんな老後資金として私たちが考える金額が、現在実際に老後生活を送っているシニアが必要と考える金額と、約400万円もの開きが生じていることが、最新の調査で明らかとなったのです。

 ■20〜50代が思う老後資金は約2900万、でも実際は…? 
三井住友アセットマネジメント株式会社が、全国の20代から60代の計1,200名を対象に行った意識調査によると、「60代で退職する場合、公的年金と退職金以外に自分で用意するべき金額は?」との質問に対して、集まった回答の平均額は2,901万円でした。

その一方、実際にすでに退職をしている60代に同様の質問を聞き、集まった回答をもとに出た平均額は3,277万円でした。つまり、まだ退職していない世代と、実際に老後を迎えた世代が考える“老後資金”には、376万円もの差が出ているのです。

■経験者が指摘する“老後のために準備するべきこと”  
またここで、退職金を受給した60代への調査結果から、私たちが今からどうしていくべきか考えてみましょう。

退職金を受給した人へ「受け取った退職金の額は十分だったか?」と聞いたところ、「十分」と答えた人はわずか24.5%で、「十分ではない」は50.3%、「足りない」と答えた人は25.3%もいました。

さらに、老後に向けて資金準備を始めるべき時期については、最も多かった回答が「40代」で36.0%、次いで「30代」(28.0%)となり、平均は35.2歳となりました。

■資産運用すると老後の満足度がアップ 
老後のための資金準備は早くから始めた方がよいことは、現在老後を過ごしているリアルな声とわかりましたが、その方法の一つとして注目したいのは、やはり資産運用です。

この調査で資産運用をしている人としていない人を分けて見てみると、資産運用をしている人は「現在の老後生活を満足している」と79.0%が回答しているのに対して、資産運用していない人で満足している人は65.0%にとどまっています。

政府の税制や少子化が進むことなどを背景に、漠然と老後に不安を抱えている人はとても多いはずです。公的年金や企業の退職金に過度に依存せず、自分で資金を準備する方法には、個人年金保険や確定拠出年金などがあります。

個人年金保険のことなら 【30代から始める】個人年金保険で節税しながら老後資金を手に入れようを、確定拠出年金のことなら 転職・独立時にも安心!確定拠出年金で節税しながら老後資金を準備すべし を参考に、老後の準備をはじめてみてはいかがでしょう?

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