保険のプロ21名が辛口採点!2017年おすすめの保険1位は…?

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<材料>

・『別冊宝島 よい保険・悪い保険 徹底見直しガイド』

<How to>

1ジャンル別になっているので、気になったジャンルの保険をチェック

2保険商品の内容や特徴、さらに特約などをチェック

3年齢別で保険料の目安があるので、見比べる

4気に入った商品があれば、さらに資料を請求して検討する

5自分にピッタリの保険を選ぶことができる

※広告は一切載せてないので、中立公平な立場でランキングされているから安心!

保険のプロとして活躍しているファイナンシャルプランナー21名のアンケートをもとに、ベストな保険、ワーストな保険商品をランキングしたムック。『別冊宝島 よい保険・悪い保険 徹底見直し編』(宝島社発行、筆者監修)が、2016年12月10日に発売されました。

■93種類の商品を分析・紹介!

保険のプロが「よい保険商品」、「悪い保険商品」を選び、1位を10点、2位を9点という点数評価に置き換えてランキングしています。
すべての商品を実名で紹介。もちろん「悪い商品」も実名です!

わかりやすいように、保険商品はジャンル別に分かれています。
終身保険・定期保険・収入保障保険・医療保険・がん保険・個人年金保険・学資保険・介護保険・自動車保険の9つのジャンルに分けて、「よい保険」66の商品、「悪い保険」27の商品で、合計93の保険商品を紹介・分析しています。

本誌は、すべての商品を実名で掲載。悪い保険も実名で公表できるのは、広告が一切入っていないからです。まさにこの公正中立の立場が、激辛口なランキングを可能にしているのです。

■保険料がわかる

また、掲載している生命保険の商品には、商品の概要や特徴の他、30歳、40歳、50歳の保険料がそれぞれ掲載してあります(自動車保険は、車種などの条件が多いので掲載はなし)。

これが意外と役に立つのです。なぜなら、保険商品は、年齢によって保険料が変わってきます。

保険料の設定は、保険会社によって違うので、1位になった保険商品の保険料が、30代では安いと思っても、40代の場合は、3位の保険商品の方が安いという場合もあります。つまり保険料も条件によって変わるのです。

各ジャンルには1位から8位(6位の場合も)まで、保険商品が並べてありますので、その中で、気になった商品の資料を取りよせて検討してみては、いかがでしょうか?

■2017年の保険1位の商品を紹介<終身・定期・医療・学資>

では、実際にどんな保険がランキングされたのか一部をみてみましょう。

◎終身保険 1位
オリックス生命『ライズ』

◎定期保険 1位
メットライフ生命『スーパー割引定期保険』

◎医療保険 1位
オリックス生命『新キュア』

◎学資保険 1位
ソニー生命『学資保険』

などです。もっと詳しいランキングをお知りになりたい方は、ぜひ、『別冊宝島 よい保険・悪い保険 徹底見直し編』をご覧ください。

別冊宝島 よい保険・悪い保険 徹底見直し編、マネーゴーランド

<保険商品多すぎ・・・。無料相談が一番オススメ>

保険商品の多さにはほんと困りますよね。そういった時はやはり保険のプロに相談するのが一番です。

何度も保険を入り直すのはただただ損するだけですので、将来を見据えて一度しっかりと検討し、加入したいですね。(追記:編集部)

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執筆者

長尾義弘 (ながお よしひろ) 保険の辛口評論家、AFP

NEO企画代表。ファイナンシャル・プランナー、AFP。徳島県生まれ。大学卒業後、出版社に勤務。1997年にNEO企画を設立。出版プロデューサーとして数々のベストセラーを生み出す。新聞・雑誌・Webなどで「お金」をテーマに幅広く執筆。著書に『お金のツボ』(モバイルメディアリサーチ)『コワ~い保険の話』(宝島社)、『こんな保険には入るな!』(廣済堂出版)『怖い保険と年金の話』(青春出版社)『商品名で明かす今いちばん得する保険選び』『お金に困らなくなる黄金の法則』『保険はこの5つから選びなさい』(河出書房新社)、『保険ぎらいは本当は正しい』(SBクリエイティブ)。監修には別冊宝島の年度版シリーズ『よい保険・悪い保険』など多数。

長尾義弘

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地震保険値上げまであと1ヶ月!「駆込み加入&保険料を減らす」方法3つ

東日本大震災から5年が経過した2016年、熊本や鳥取でも大きな地震が起こりました。日本に住んでいる限り地震リスクから逃れられることはありません。大規模地震の発生も予測されていますが、地震保険は保険料が高いから入っていないという方もいるのでないでしょうか。

■2017年1月に地震保険料は値上げ

地震保険は、火災保険に付帯する形でしか契約できず、単独で加入することはできません。保険料は建物の構造と所在地によって異なりますが、2017年1月に全国平均で約5%の値上げ、その後も段階的に値上げされ、全体で約19%も上がる予定です。保険料が上がる主な地域は埼玉、茨城、高知など。三重、愛知などは逆に下がります。

また、現在は、保険金支払い時の損害の程度を判断基準が全損、半損、一部損の3つですが、来年1月以降に加入する場合は半損が大半損と小半損に分かれて4つの区分になります。

参考:地震保険料2017年1月から最大14.7%UP!今見直すべきポイントは

■地震保険に入ったほうがいいのはどんな人?

地震保険に加入した方がいいのは、まだ家を購入したばかりでローンがたくさん残っている方、いざという時に使える貯蓄が少ない方や子どもの教育費負担がこれからの方などです。2017年1月に地震保険料が値上げされる地域に居住されている方で、地震保険加入を検討されている方は、2016年末までに加入すれば保険料は安くすみます。

地震保険の保険金額は建物・家財それぞれ火災保険の30%~50%の範囲(建物5,000万、家財1,000万の上限あり)で契約します。加入する際は、建物だけでなく家財にも補償を付けることで災害時の生活再建で役に立つでしょう。家財の補償の対象になるものは、居住用建物に収容されている生活用家財のみです。自動車や30万円を超える貴金属類などは補償の対象となりませんので、保険金の設定の際には気をつけましょう。

■保険料負担を減らす方法

「地震保険は保険料が高い」というイメージで加入を躊躇されている方もいらっしゃいますが、保険料負担を減らす方法はいくつかあります。

(1)長期契約割引。最大5年契約。
(2)免震建築物割引、耐震等級割引、耐震診断割引、建築年割引。10~50%の割引。1つを選択。
(3)地震保険料控除。サラリーマンなら年末調整、それ以外の方は確定申告にて。

値上がり前の保険料にするためには、保険開始日を2016年中に設定し、年内に申込み書類が受理されなければなりません。各種割引を受けるための必要書類や申込書に不備があればやり直さなければならない可能性もあります。年末休みも考慮して余裕を持って申し込みましょう。

万が一夫が…残された家族に必要なお金はいくら?【生命保険の決め方】前編

生命保険の加入を検討するとき、まず初めに考えなければいけないことは必要保障額をいくらにするかということです。
必要保障額は、家族構成、現在の収入、資産状況、住まいの状況、お子さまの年齢などによって異なるため絶対的な数字はありません。

■必要保障額の計算方法

今回は遺された家族が一生涯に必要とするお金(=支出)について具体例をともに計算します。
必要保障額の説明については 妻一人で決めたら危険!生命保険「適正な必要保障額」見極めのコツ を参考にしてください。

生命保険「適正な必要保障額」見極めのコツ、マネーゴーランド

■必要保障額の計算に欠かせない情報

必要保障額の計算をする際に最低限必要な情報は、

  • 家族の年齢
  • 手取り収入
  • 住まいのこと
  • 子どもの進路
  • 車の所有の有無
  • そして夫に万一のこと

があった場合の生活スタイルです。

特に、住まいと今後の生活スタイルについての情報は、必要保障額に大きな影響を与えます。
住まいについては、

  • 持家か賃貸か
  • 住宅ローン利用の有無
  • 団体信用生命保険加入の有無
  • 固定資産税額がいくらか

によって住居費に大きな差が生じます。
生活スタイルについては、

  • 生活費の節約度合い
  • 教育費の修正の有無

夫が亡くなった後の妻の就労の有無

によって、生活費や教育費、これから入ってくるお金の見込み額が大きく変わります。

では、Aさんに万一のことがあった場合の支出額を計算してみましょう。

<Aさんのプロフィール>
家族構成:Aさん(30歳)、妻(30歳)、子ども(0歳)
夫の収入:手取り月収25万円(手取り年収300万円)
住まい:持家(一戸建て)で住宅ローン返済中、団体信用生命保険加入、固定資産税10万円
生活費:15万円(住宅ローンを除く)
車の所有:1台(価格150万円)
預貯金:100万円
夫に万一のことがあった時:妻は就労する予定

■生活費はいくら?

今後の生活費は、子が独立するまでの生活費と子が独立した後の妻だけの生活費に分けて考えます。
子が独立するまでの生活費は、夫にかかっていた生活費が不要になるため、これまでの生活費の70%から80%とします。ここでは70%で計算します。
子が独立した後は、妻だけの生活費を考えればよいので、これまでの生活費の50%で88歳までかかるとします。
(厚生労働省「平成27年簡易生命表の概況」女性50歳の平均余命88.13歳より)

  • 子が独立するまでの生活費(子は23歳で独立):15万円×12月×70%×22年=2,772万円
  • 子が独立した後の生活費(妻53歳〜88歳の36年間):15万円×12月×50%×36年=3,240万円

■住居費はいくら?

Aさんは、住宅ローンを組み団体信用生命保険に加入しているため、万一のことがあった場合の住宅ローンの残債は団体信用生命保険で返済されます。
賃貸住宅または社宅に居住している人は、賃料も別途計算に入れましょう。固定資産税は徐々に下がりますが計算しやすいように88歳まで10万円がかかることとします。

・住居費=10万円×(88歳-30歳)=580万円

■教育費はいくら?

夫に万一のことがあっても、子どもが希望する教育を受けさせてあげたいと思うのは親心でしょう。そこで、妻は勤労収入を得る予定のため、子どもの進路は、保育園・公立小学校・公立中学校・公立高校・私立大学とします。

保育園は月2万円、小学校から高校卒業までにかかる費用460万円、私立大学にかかる費用446万円で計算します。
(いずれも厚生労働省、文部科学省などの教育費用の平均値を元に設定しています)

・教育費の合計:2万円×12月×6年+460万円+446万円=1,050万円

■葬儀費用とその他の費用はいくら?

葬儀費用は、日本消費者協会「第10回葬儀についてのアンケート調査」によると平均188.9万円であったので、合計200万円とします。

その他の費用として車の買替費用や住居関連費などを計算します。予備費として生活費の1年分、住居関連費として修繕費用を600万円にします。
(アットホーム株式会社「新築一戸建て購入後30年以上住んでいる人に聞く『一戸建て修繕の実態』調査」で自宅修繕費平均総額が556 万円を参考に設定)
妻は70歳まで15年に1度、車を買い替えることとします。

・その他の費用=15万円×70%×12月(予備費)+600万円(修繕費)+150万円×3回(車の買替費用)=1,176万円

よって、遺された家族が一生涯に必要なお金(=支出)の合計は9,018万円になります。

生命保険「適正な必要保障額」見極めのコツ、マネーゴーランド

計算結果が同じになる家庭はありません。我が家だけの支出額を算出してみてはいかがでしょうか。
今回の計算では9,018万円の支出になることがわかりましたが、私たちはこれからかかるお金のすべてを自助努力で準備する必要はありません。
遺族年金などの公的保障があるからです。次回は”これから入ってくる予定のお金”についての計算方法をお伝えします。
なお、この記事では、主契約が死亡保障の保険を「生命保険」と呼んでいます。

<保険商品多すぎ・・・。無料相談が一番オススメ>

保険商品の多さにはほんと困りますよね。そういった時はやはり保険のプロに相談するのが一番です。

何度も保険を入り直すのはただただ損するだけですので、将来を見据えて一度しっかりと検討し、加入したいですね。(追記:編集部)

学資保険だけじゃない!「出産前に夫婦で考えるべき」3つのお金のこと

こどもを授かると「将来の教育費はどうしよう?」「家計のやりくりは大丈夫かしら?」と様々な不安がでてくるものです。ファイナンシャルプランナーである筆者のところにも、出産を機に相談に来られる方が沢山いらっしゃいます。

では、具体的に出産前にどのようなことをやっておくべきかお金の面から考えてみましょう。

■教育費のプラン

雑誌やテレビなどで「教育費は一人につき1,000万円かかる」とよく見かけますが実際はどれくらいかかるのでしょうか?

『平成24年度子供の学習費調査の結果について(文部科学省)』によると、給食費や教材などの学校内教育費と習い事や塾などの学校外教育費を幼稚園から高校卒業までトータルすると約500万円かかるそうです。幼稚園入園が3歳で高校卒業が18歳とすると15年間ですから、単純計算すると500万÷15年間÷12ヶ月=約2.8万円となり、月々の家計費からこどもにかかる教育費の見込みとして1ヶ月約2.8万円と計画しておくとよいでしょう。

最も大きくかかるのが大学費用です。『平成26年度教育費負担の実態調査結果』(日本政策金融公庫)によると大学4年間の入学・在学平均費用は669万円となり高校までの15年でかかってきた費用500万円を超える金額が、大学の4年間という短い年月に必要になってくるのです。

ですから、大学入学のタイミングにあわせて300万円位貯まるような準備が必要です。しかし、こどもが生まれてから3歳までは1万5000円、その後中学校卒業までは1万円もらえる児童手当をそのまま貯めておくとおよそ198万円になります。なんとなく使ってしまうのではなく学資保険に預けるなど工夫をして将来への備えにしていきたいものです。

ちなみに学資保険については、出産予定日の140日前(妊娠6か月目)から加入可能で、出産前の加入がおすすめです。詳しくは「学資保険は出産前がお得?」を参考にしてください。

■長期的にみたライフプランを考える

こどもを授かると、こどもにかかるお金のことで頭がいっぱいになり、こどものこと以外に将来どんなお金がかかるか考えにくいものです。自動車や住宅の購入、年金だけで足りない老後資金、家族旅行など大きな出費は沢山あります。

晩婚化がすすんでいるので「学資が終わったら老後準備をしよう」と思っても「すでに手遅れ」になりかねません。いつ、いくら必要か具体的なライフプランをたてて、学資だけに偏らないマネープランをたてていきましょう。

■夫婦だけの時間はプライスレス!

このように出産前にやっておくべきお金の課題が沢山あります。そして、もうひとつ大事にしたいことは「夫婦二人だけの時間」を大切にすることです。

妊娠期間中は、早く赤ちゃんに会いたいなと誕生を待ち望む気持ちが大きいですが、いざ生まれてくると母親は大変。眠たい時に眠れず、必死で子育てしなくてはいけません。だからこそ、今しかない夫婦の時間はとても大切なのです。

夫婦だけの時間はお金では買えません。プライスレスな夫婦の素敵な時間を楽しみましょう。

死亡&医療保障は不要?おひとりさまの老後資金計画「保険の選び方」

おひとりさまの心配ごとのひとつとして、老後の生活で病気・介護が長期化したときのお金のことが挙げられます。

これらの不安を解消するのに生命保険で備えることもできますが、漠然とした不安だけで加入するとムダな保障に入ってしまうことも。

おひとりさまに必要な保険はどのようなものでしょうか。

■おひとりさまの死亡保障

死亡保険金は、遺族が困らないために残すものなので、両親を養っているなどなければ特に必要ありません。もし、お葬式代や整理資金は保険で残したいなら200~300万円を目安にしましょう。

■おひとりさまの医療保障

医療保険は、万一、大きな病気やケガをした時の資金的なリスクを回避するもの。
ただ、知っておきたいのは、医療機関や薬局での支払いには、月ごとに負担上限があり、超えた分は申請すると還付が受けられます。特に70歳以上の人は、現役世代に比べ上限額が低くなっているので助かります。

⚫️高額療養費<70歳以上の方の場合>
おひとりさまの老後プランと高額療養費、マネーゴーランド
※同一の医療機関等における自己負担(院外処方代を含みます)では上限額を超えない時でも、同じ月の複数の医療機関等における自己負担を合算することができます。この合算額が負担の上限額を越えれば、高額療養費の支給対象となります。

たとえば、73歳の人が病気で入院し医療費が100万円かかったとき、一般的な所得水準なら病院への支払額は20万円(2割負担)。この場合、負担上限が44,400円なので、請求すると超過分が払い戻されるわけです。

つまり、長く入院が続いたとしても、ひと月の負担上限額を自分で払えるなら、基本的に保険は必要ないのです。健康保険適用外の先進医療や差額ベッド代などは全て自己負担なので、それも含め検討してください。

■おひとりさまの介護保障

公的な介護保険制度は、介護の程度に応じて一定金額までは1割負担で介護サービスが受けられます(一定以上の所得なら2割負担)。

⚫️介護保険の支給限度額 1か月あたりの利用限度額(標準的な地域の例)
おひとりさまの老後プランと高額療養費、マネーゴーランド
※自己負担額は、一定以上の所得がある場合は2割負担

たとえば、最も重い“要介護5”なら約36万円の介護サービスが約36,000円で受けられるのです。更に、ひと月の負担が一定額を超えたときは、前述の医療費の場合と同じく還付を受けられます(高額介護サービス費といいます)。介護は、一般的な所得のケースで37,200円が負担上限と覚えておきましょう。

⚫️高額介護サービス費
おひとりさまの老後プランと高額療養費、マネーゴーランド
※世帯・・介護サービスを利用した方全員の負担の合計の上限額
※個人・・介護サービスを利用した本人の負担上限額

■医療費と介護費が両方かかるとき・・

このように医療も介護もそれぞれ負担上限がありますが、場合によっては両方の費用が同時にかかることも考えられます。でも、そんな時も安心。日本の社会保険制度は優れており、1年間の医療と介護の合計額が一定以上になるときは、更に還付が受けられるようになっているのです(高額医療・高額介護合算療養費といいます)。

こちらも所得によって負担上限額が違いますが、一般的なケースでは1年間で56万円を超えたら還付されるようになっています。これを目安に民間の介護保険を検討するのもひとつです。

■さいごに

おひとりさまの保険は、遺族に保険金を残すのではなく、生きている間のリスクをいかに回避するかが目的です。社会保障制度である程度守られているため、それを知ったうえで民間の保険を活用します。ただ、少子高齢化の今、社会保険制度は徐々に厳しくなる傾向にもあります。時々、大きな変更がないかチェックしておきましょう。

<保険商品多すぎ・・・。無料相談が一番オススメ>

保険商品の多さにはほんと困りますよね。そういった時はやはり保険のプロに相談するのが一番です。

何度も保険を入り直すのはただただ損するだけですので、将来を見据えて一度しっかりと検討し、加入したいですね。(追記:編集部)

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