年収1,000万でも…高収入がもたらす悲しい結末「高年収貧乏」とは

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<材料>

・高年収なのに貧乏な人

<Point>

1見栄やプライドで出費している人は要注意

2少々の出費に抵抗がない人は要注意

3節約意識を持っていない人は要注意

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年収1,000万円と聞くと一般的な視点からすると“勝ち組”のイメージが強いですよね。自分もいつかは…という考えを持っていたとしても、手が届きそうでなかなか届かない人も多いでしょう。

しかし、そんな輝かしい世間一般のイメージとは裏腹に、年収1,000万円でも貯蓄がない「高年収貧乏」に陥る人も少なくないそうです。その原因は何にあるのでしょうか?

■見栄やプライドが失敗の原因に?

多くの高年収貧乏について書かれたサイトを見てみると「年収800万円あたりから見栄を張る」という意見が多く、これは間違いないのかもしれません。

年収800万円と聞くと世間一般から見ると確かに高年収です。しかし、厚生労働省のデータによると、日本の平均世帯所得は約542万円で(平成27年調査)、その差額は、258万円で月に20万円前後自由に使えるお金が変わります。

しかし月に20万円と言っても、家賃に相場より3万円ほど高く払い、子どもを私立に通わせることで+10万円、家族で少し贅沢な食事をして+4万円、ご近所との付き合いを毎週して+3万円とするともう20万円です。さらにここから贅沢品を買うとなるとさらにお金がなくなっていってしまうのです。

■少々の出費に抵抗がなくなる

2つ目のポイントとして、年収の高い人は少々の出費に抵抗がなくなるということが言えます。例えば、会社で食べる昼食をお弁当ではなくコンビニや外食で済ましてしまう、仕事帰りで疲れたから少し遠くてもタクシーを利用するなどですね。

収入が大きくなると、多少の出費を「まあいっか」という感覚で使ってしまいがちです。そのような無駄な出費を繰り返すことで、気づけばお金が全然ないという状況に陥るのです。

■節約意識がなくなる

上記と少しかぶるところもありますが、高年収の方は、上記のような「無駄遣い」ではなく「あるべき出費」を節約することも忘れがちです。例えば、ケータイの契約プランは自分の使い方に最も適したプランでしょうか。保険料や通信料などの見直しは定期的に行っているでしょうか。

ここで紹介した要因は、どれも一般家庭では“当たり前”とも考えられる節約意識かもしれません。ちょっと収入が増えると気持ちが大きくなることが、高収入貧乏を引き起こす一番の原因かもしれません。

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  • 年収1,000万円でも自己破産!?高年収が金欠に陥る3つの理由とは?

執筆者

河崎 鷹大

神戸大学大学院生、科学技術イノベーション研究科専攻。プログラミング、会計、法律、ベンチャーキャピタル等を学んでおり、在学中にネットビジネスに出会い、受験、恋愛、ビジネスなど様々なコピーを手がける。現在は輸入ビジネス、転売、情報コンテンツビジネスなど様々なネットビジネスを幅広く手がける。

河崎 鷹大

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実は自己破産の経験あり!やっちまった過去のある芸能人

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■ToshI(X JAPAN)

今や完全復活のロックバンド『X JAPAN』ですが、そのボーカルを務めるToshIさんは億単位の負債を抱えて自己破産しています。ToshIさんといえば洗脳が話題になりましたが、自己啓発団体からセミナー等の名目で次々とお金を吸い取られたとか。12年にもわたる洗脳から今は立ち直り、テレビ番組でその地獄の日々を語ったこともあります。

■岸辺四郎

古き良き時代の朝のワイドショー『ルックルックこんにちは』の司会者であり、沢田研二さんも所属したザ・タイガースのメンバーでもある岸辺四郎さん。もともとの浪費癖に加えて連帯保証人引き受けや事業の失敗が重なり、4億円近くの負債を抱えて自己破産。今も役者として、またバラエティでも独特の存在感を示しています。

■ジャンボ尾崎

プロゴルファーのジャンボ尾崎(尾崎将司)さんは負債もジャンボです。ゴルフ場開発で16億円もの負債を抱えて自己破産。ジャンボ御殿と言われた自宅まで手放すことになって離婚もしたとか。破産を経て、2011年には世界ゴルフ殿堂入りを果たしています。

■そもそも、自己破産すると何が起きるのか?

自己破産すると、以下のような制約があります。

・所有資産の処分(自己名義の財産を強制的に処分される)
・自由の制限(処分すべき財産を管理する破産管財人が選定され転居や長期の旅行が裁判所の許可なしにはできないという制限)
・資格の制限(弁護士、会計士、税理士ほかいくつかの職業には手続き完了まで就くことができなくなる)
・公的名簿、信用情報機関への登録(政府発行の官報や破産者名簿、金融機関の信用情報機関に破産情報が掲載される)

上記の制限、サラリーマン・ビジネスマン・個人事業主として生きていくには制限がかかりますが、もしかしたら芸能人として生きていくには意外と生活するのは難しくないような気もしてしまいますね。

もしも自分も借金で困ったときについては、知らない人は破産地獄へ…「借金返済に困ったとき」無料相談窓口 を参考に見ておくとよいですよ。

知らない人は破産地獄へ…「借金返済に困ったとき」無料相談窓口

債務整理のCMを頻繁に耳にするせいか、もしも借金があった場合「弁護士や司法書士に相談しなければいけないのだろうか」と思っていませんか? 実は、もっと身近な所に相談する場所があります。しかも、無料なのです。

■自治体の窓口を使おう

前回、「CMで噂“過払い金返還請求”を解説!手続きの方法&返還金額は?」の記事で、過払い金の返還請求の手続き法を解説しました。しかし過払い金があるかどうか分からない方や、借金をしたのが2007年以降のグレーゾーン金利撤廃後で、「どうせお金は戻ってこない」と、相談自体をあきらめてしまっている人がいるかもしれません。

しかし、返せるあてのない借金は、早めに整理して生活を再建する方向に進んだ方が良いのは言うまでもありません。

平成25年「生活困窮者自立支援法」という法律が成立し、平成27年4月から「生活全般の困りごと」の相談窓口が全国に設置されています。ここで借金の相談も可能で、もちろん無料です。

相談窓口がどこになるのかは自治体によって異なりますので、まずはお住まいの自治体の福祉課等に相談してみましょう。お金の相談だけでなく、ひきこもり、DV(ドメスティック・バイオレンス)などの相談も受け付けています。

■公的な機関から専門家へ

これらの公的機関で相談した場合も、借金で実際に過払い金が発生している可能性や債務整理の必要がありそうなら、弁護士や司法書士へ引き継ぐ相談も可能です。但し、専門家に依頼する場合の着手金や成功報酬は必要です。

経済的に困窮している方には、『法テラス(日本司法支援センター)』を利用すれば、弁護士や司法書士の費用の「立て替え制度」があります。利用するには、収入要件などがありますので、まずは法テラス・サポートダイヤル(0570 ー 078374)に電話で問い合わせてみましょう。

■生活困窮者支援窓口では解決までをサポート

債務整理で借金を法的に解決したとしても、原因を取り除かなければ、同じことを繰り返してしまう可能性があります。借金の原因は、ケースバイケースで、個人の力だけでは解決することが難しいこともあるでしょう。生活困窮者支援窓口では、一定期間の家賃相当額の支援や家計管理のサポートなども行っています。

生活困窮者支援窓口では、どこに相談していいかわからない困りごとを受け付けてくれて、相談員が一緒に考え、解決に向けて具体的なプランを立ててサポートしてくれるのです。

普段の生活では「縁がないところ」かもしれませんが、そんな窓口があることを知っておくのも、いざという時に備えるリスク管理になります。

プロに学ぶ「お金の正しい貯め方」!FPが実践している資産形成法3つ

FPをつとめる筆者は、現在の資産形成のやり方にたどりつくまで、数々の失敗を重ねながら「シンプル・簡単」に落ち着いてきています。簡単じゃないと続かないですからね。

今回は、そんな筆者がおすすめする資産形成法を3つご紹介いたします。

■収入から3割を貯蓄と投資へ

筆者は個人事業主として、ファイナンシャルプランナーという、お金に関わる仕事をしています。収入源はお客様から頂戴する相談料、投資助言契約料、セミナー・講演・執筆等の報酬となり、報酬をいただくタイミングも不定期で、金額も1,000円台~数十万円と様々です。

そのような収入状況なのですが、収入が入ってきた時のルーティンとして、入った金額の3割を貯蓄としてキープする作業を実行しています。1,000円の場合には3割ですと300円となるのですが、そこは面倒なので100円台以下は切り上げで1,000円としています。3割キープが完了したら、あとは自由に使って良いお金です。

ファイナンシャルプランナーはお金に関わる仕事だから、たくさん稼いでいるのだろうと思われてしまうかも分かりませんが残念ながらそうでもありません。一日、対応できる相談業務は多くて3人までが、時間的にも労力的にも限度ですので、収入はそこそこです。

しかし、大まかな60歳までの収入は計算できていますので、そこから逆算しますと現状3割キープが出来ていれば、老後のゆとり生活資金で心配することはないだろうという作戦です。

細かく言いますと、収入の1割は円建て預金、収入の2割は国内外株式・国内外不動産・コモディティなどに割り振ります。旅行等でまとまった費用が必要な時は1割の円建て貯蓄から取り崩して使っています。

■海外分散投資を実行する

筆者は、円だけに金融資産が偏ることはリスクと考えています。これまでの「円高・デフレ」での日本では、円建てで資産形成をするのがメインで正解でした。

しかし今後想定できるシナリオとしては「円安・インフレ」を忘れてはいけません。これが現実となってしまった場合には、見た目は同じ100万円でもインフレになると、デフレ時には買えていたものが買えない、または購入量が減ってしまうということになります。いわゆる資産価値の目減りです。

この資産価値の目減りに備えるため、収入の2割を国内外株式・国内外不動産・コモディティなどに割り振ります。

参考までに、筆者の資産配分を紹介すると、国内外のETF(上場投資信託)を活用し外国債券3割、国内外株式4割、国内外不動産2割、コモディティ(金)1割です。

■節税効果を最大限活用する「確定拠出年金」

筆者の場合、確定拠出年金は「個人型」となりますが、確定拠出年金では、毎月の掛け金(自営業者個人型の場合、月額上限6.8万円)が全額所得控除となります。この効果は、支払うべき所得税と住民税を減額させます。

また、NISAと同様、運用益も非課税。さらに、60歳以降に年金を受け取る時も優遇税制があることを考えると、使わない手はないのです。ただ60歳まで積み立てたお金を引き出せないというデメリットがあるので、老後資金の準備と割り切る必要があります。

2017年1月からは、加入対象者が拡大し、自営業者・フリーランス、会社員、公務員、専業主婦(夫)などほぼすべての日本人が加入できるようになります。賢く節税を行いながら資産形成していただきたいです。

以上、恥ずかしながら筆者の資産形成法ご披露させていただきました。少しでも皆さんの資産形成のヒントになれば幸いです。

自然とお金がたまる!FPも感心「貯蓄賢者の成功例」3つ

「僕が派手な生活をして、子ども達が憧れてくれればいい。」
最近話題になったバドミントンの桃田賢斗選手がお金の使い道を聞かれたときの言葉です。

どんと使って、また稼げばいい。そういう考え方もあるでしょう。ですが、使い方を間違えると取り返しのつかないことにもなりかねません。

ファイナンシャルプランナー(FP)としてお客様と接していると、「知らぬ間に貯金が増えている」と言われる方がいます。そのような方々は年収にかかわらず、「賢く」また「かっこよく」お金と向き合っているなと感じます。

今回は筆者が「なるほど!」と感心した3組の実例をご紹介します。”いつの間にかお金が貯まっていた人”は、どんなことを心掛けて「賢く」お金を使っているのでしょうか。

■会社員Aさんの場合:家族でお金会議を実施

会社員のAさんは専業主婦の妻、小学3年生・5年生の子どもと共に年間の支出予算を立てています。「子どもも一緒に?」と思うかもしれません。ですが、将来の学費や暮らしのために貯蓄が必要なこと、必要最低限の固定費を考慮し年間の支出を考えることの重要性は、小学生の子どもにもわかるようです。

夏休みの旅行計画など一緒に考えることで、ムダ遣いが減り結果的に金銭教育になっているようです。現在は「子どもの支出チェックが一番厳しい!」と嬉しい悲鳴をあげていました。

■パートBさんの場合:お金で「時間」を買う

パート勤務のBさんは、乾燥機付き洗濯機・自動食器洗い機・自動掃除機を購入し、寝ている間に家事を片付けています。家事の負担が減ったことで、小学1年生の子どもが帰ってくるまでの時間は、近所の介護施設で働きながら地域の方々との連携を深めているようです。

ママ友とのつきあいだけでは親の介護や老後の暮らしのイメージができなかったけれど、高齢者と向き合うことで将来への備えを考えられるようになり、ライフプランの見直しを始めています。

また、Bさんが契約している電気料金プランは時間帯や季節によって料金単価が異なるため、単価の安い夜間に電力を使うことで光熱費の削減もできました。

■共働きCさんの場合:貯蓄分は先取りし残りは自由に使う

夫婦共働きのCさんは、お給料から強制的に先取り貯蓄し、残りを自由に使っていいというルールを作っています。ある分だけお金を使ってしまうと後悔しがちですが、そのようなストレスがなくなったそうです。年収の5%を寄付するというルールも無理なく継続しています。

「節約」は精神的にストレスと感じてしまう方が多いかもしれませんが、楽しくお金と付き合いながら、お金を貯められると良いですよね。

以上、3組の家庭に共通しているのは、「家計にメリハリをつけている」「ムリ、ムダ・ムラをなくし、効率よくお金の管理をしている」ということです。節約に頑張りすぎないことがかえって、貯蓄やお金の管理を賢く続ける秘訣なのかもしれませんね。

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