ネイル&まつエクでトラブル勃発!美容医療で絶対やってはいけない事3選

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<材料>

・美容医療で本当にあったトラブル

<How to>

1トラブルに巻き込まれることを防ぐ

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最近増えている、美容医療に関するトラブル。せっかくお金をかけて美しくなろうとしているのに、トラブルから残念な思いをしたり、高額な費用が請求されたりと悔しい思いをすることも。

『独立行政法人 国民生活センター』の相談・回答事例をもとに、本当にあった具体的事例3つをご紹介します。

■トラブル事例1:体験施術を受けたら高額な美容医療契約をさせられた

利用したマッサージ店で、「近くの美容外科で500円で体験施術をしている」と誘われ、後日その美容外科で体験施術を受けた。施術後にレーザー脱毛の勧誘を受け、「学生なので親と相談する」と断ると、「割引価格での契約は今日だけ。親には反対される」と言われ、契約書の年収欄に実際より多い額を書かされるなど強引に契約をさせられた。

■トラブル事例2:まつ毛エクステンション施術で目に傷を負った

まつ毛エクステンションの施術を受けたら、施術後に目の痛みがあり、充血もしていた。翌日も治らずにいたので眼科を受診すると、「目に傷がついている」と診断された。

■トラブル事例3:ネイルのはずが、高額美顔器を購入するはめに

「ネイルに興味はないか」と声をかけられた。そこへメイクアップアーティストだという女性が現れ、「今度特別に肌相談に乗る」と言われ、後日その女性と会った。肌診断の結果から「深刻だから、美顔器を特別に紹介する」と言われ、約50万円の美顔器を購入してしまった。「契約したことを口外しないように」と言われるなど不信感が強い。

■トラブルを回避するには

これらのトラブルに巻き込まれないためには、まずその場の空気に流されることは絶対にしないこと。強い意思をもって、高額な契約の場合は特に、一旦冷静になる時間を取りましょう。「今契約しないと安くならない」と言われても、正規価格でその施術を受けたいかどうか、勧誘文句がしつこくないか、信頼できる説明や話し方だったかなどもよく考えましょう。ベストなのは、一度家に帰って日を置いて考えてみることです。

もうひとつ、施術の際に身体的なトラブルが起こったら、すぐに病院で「美容医療施術を受けた」と伝えて診察を受けましょう。症状だけ伝えても、お医者さんはどんなことがあったのかまではわかりません。必ず、施術を受けたという事実を話すことが大切です。

美しさを手に入れたいという純粋な思いにつけこんで、怪しい美容医療契約を結ばせようとする、また、確かな技術がないにも関わらず施術をして、利用者の身体を傷つけるようなケースがあることは事実です。美しさのために何かをすることが決していけないことではありませんが、ご利用の際は信頼できるところで、注意を怠らないようにしましょう。

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執筆者

みなみめぐみ (みなみ めぐみ)

大手雑誌社勤務後、フリーに転身。 旅行の国家資格を持つ。美容、トレンドから旅行、観光関係まで幅広くカバー。

みなみめぐみ

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webサイトで特定のボタンをクリックすると、突然身に覚えのない高額請求画面が表示される「ワンクリック詐欺」がどんどんと巧妙、悪質な手口になっていることをご存知でしょうか。

何も知識がなければ、本当にお金を支払うことになるかもしれませんし、鳴りやまない電話がかかってくるといった被害も考えられます。今回はそのようなことにならないために、アダルトサイトで高額請求されたときにやってはいけない3つのポイントについてお話しします。

なお、今回の記事では『独立行政法人 国民生活センター』の相談・回答事例をもとにしています。

■実行ファイルを開いてしまう

実行ファイルとは何だ?と思われるかもしれませんが、簡単にいうと拡張子が「exe」となっているファイルのことです。このようなファイルを安易に開いてしまうと請求書がデスクトップに展開されていたり、場合によってはウイルスに感染してしまうことも考えられます。

特に勝手にダウンロードされた場合などに焦ってファイルを実行してしまうと、このようなケースになりやすいので、ダウンロードファイルはしっかりとチェックしましょう。

■被害救済サイトにコンタクトを取る

「アダルトサイトの動画請求を解決する」

そういった文句で、消費者をだます探偵業者が存在するようです。このような団体にコンタクトをとると、費用だけ取られ、結果的に何もしてくれなかったという被害を受ける人もいます。もし、このような件で困っているのであれば怪しげな探偵サイトに頼むのではなく、近くの消費生活センターに相談するようにしましょう。

■請求金額が高くないために振り込んでしまう

もし、このような請求画面が出たときに、それほど高い金額でないのであれば「これで事態が解決するなら…」とお金を振り込んでしまう人もいるようです。

しかし、一度お金を払ってしまうと、いくら詐欺であっても取り返すのは難しいです。例え、請求画面が表示されたとしても必ず支払わないようにしましょう。最近では請求画面が表示されたと同時にカメラのシャッター音を流す、電話の発信画面を起動するといった詐欺もあるようです。このような場合でも写真を撮られたわけではありませんし、電話も発信してはいけません。

このような悪質な詐欺に対しても無視するというのが最善の選択といえますので、落ち着いて行動を取りましょう。

■今回のナレーター

大谷 咲子(おおたに さきこ)

・主な活動歴
現在舞台を中心に声優、イベントコンパニオンなどの活動をしています。
ゲームが大好きです!
ツイッター  @sakiton69

<大谷咲子さんのナレーション記事>
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最近テレビCMなどで「払いすぎた利息が平均○○円戻ってきます!」とか「過払い金は期限がありますので急いで下さい!」などといいうフレーズを良く聞きますが、これってどういう意味か気になりませんか?

■多重債務者の増加が社会問題となった背景:グレーゾーン金利とは

そもそも「利息を払いすぎてしまう」という事態は、どうして起こってしまったのでしょうか? 普通ならあり得ない事態が起こっていたワケを見ていくことにしましょう。

私たちがおカネを借りるとしたら、まず思い浮かぶのは、自動車ローンや住宅ローンではないでしょうか? 最近はマイナス金利の影響で住宅ローンも変動金利では当然のように1%を切っていますし、30年以上の長期固定金利でも1%前後と、歴史的な低金利です。

しかし、「ちょっとお金を借りる」感覚で利用できるカードローンやキャッシングの金利は、現在でも10%以上とかなり高い金利です。それが、2006年までの貸金業者は、「利息制限法」の上限15%~20%(元金による)を超え、「出資法」で規制されている29.2%の間という、グレーゾーン金利で貸し出していました。

■グレーゾーン金利とは?

「グレーゾーン」という言い方は、罰則のない「利息制限法」は超えているが、罰則のある「出資法」には触れていない、あいまいな状態を意味しています。

このグレーゾーン金利が通用されていた背景には、消費者金融の規制を目的に制定された「貸金業規制法」という法律で、お金を借りる側が納得の上での契約だったら、グレーゾーン金利も有効であるという、「みなし弁済制度」が取られていたという事実があります。

やむを得ず貸金業者からお金を借りた人が、あまりにも高い金利で返済できなくなり、自転車操業のように別の貸金業者で借り入れ、さらに借金が膨らんでしまう状態を「多重債務」といい、社会問題となるほどでした。

■2006年の最高裁の判決により、状況が一変!

2006年、最高裁が「みなし弁済」の適用を否定、「利息制限法」を超える利息で借りていたために払いすぎた利息を返還請求できるという判決を出した後、状況が一変しました。

全国で、「利息制限法」を超える金利で借りていた人たちによる、「過払い金返還請求」が盛んに行われるようになり、貸金業者は返還に応じざるを得なくなったのです。業界最大手の『武富士』は倒産する事態にまでなったのです。

この流れを受けて、2010年6月18日以降は「貸金業規制法」が改正され「貸金業法」として施行されています。「みなし弁済制度」は廃止、利息の上限も20%に引き下げられましたので、グレーゾーン金利は存在しなくなりました。同様に「出資法」の上限金利も2010年6月18日から年利20%となりました。

■「過払い金返還請求」には時効がある

このように、「過払い金」は法律の基準が2つあり、消費者に不利な状態で貸し出されていたことなどから発生していました。「過払い金」は、「返還請求」により取り戻せるようになりましたが、過払い金には取引終了時から10年という時効があります。そのため、CMのようなフレーズになっているのです。

では、実際に過払い金を請求するにはどうすればいいのか、どれくらいお金が戻るのか、続きのお話は次回ご紹介いたします。

■今回のナレーター

度会 結希(わたらい ゆき)

・主な活動歴
落語大好き!人狼ゲーム大好き!な声優です。
声優落語集団「ういろぅてんぐ」共宰、ラジオ「みずき・ゆきひみつラジオ」メインパーソナリティ、他
ツイッター  @wataraiyuki

実は自己破産の経験あり!やっちまった過去のある芸能人

実は、自己破産しながらも活躍している芸能人は意外と多いものです。今回は、そんな芸能人、有名人を以下に列挙します。

■ToshI(X JAPAN)

今や完全復活のロックバンド『X JAPAN』ですが、そのボーカルを務めるToshIさんは億単位の負債を抱えて自己破産しています。ToshIさんといえば洗脳が話題になりましたが、自己啓発団体からセミナー等の名目で次々とお金を吸い取られたとか。12年にもわたる洗脳から今は立ち直り、テレビ番組でその地獄の日々を語ったこともあります。

■岸辺四郎

古き良き時代の朝のワイドショー『ルックルックこんにちは』の司会者であり、沢田研二さんも所属したザ・タイガースのメンバーでもある岸辺四郎さん。もともとの浪費癖に加えて連帯保証人引き受けや事業の失敗が重なり、4億円近くの負債を抱えて自己破産。今も役者として、またバラエティでも独特の存在感を示しています。

■ジャンボ尾崎

プロゴルファーのジャンボ尾崎(尾崎将司)さんは負債もジャンボです。ゴルフ場開発で16億円もの負債を抱えて自己破産。ジャンボ御殿と言われた自宅まで手放すことになって離婚もしたとか。破産を経て、2011年には世界ゴルフ殿堂入りを果たしています。

■そもそも、自己破産すると何が起きるのか?

自己破産すると、以下のような制約があります。

・所有資産の処分(自己名義の財産を強制的に処分される)
・自由の制限(処分すべき財産を管理する破産管財人が選定され転居や長期の旅行が裁判所の許可なしにはできないという制限)
・資格の制限(弁護士、会計士、税理士ほかいくつかの職業には手続き完了まで就くことができなくなる)
・公的名簿、信用情報機関への登録(政府発行の官報や破産者名簿、金融機関の信用情報機関に破産情報が掲載される)

上記の制限、サラリーマン・ビジネスマン・個人事業主として生きていくには制限がかかりますが、もしかしたら芸能人として生きていくには意外と生活するのは難しくないような気もしてしまいますね。

もしも自分も借金で困ったときについては、知らない人は破産地獄へ…「借金返済に困ったとき」無料相談窓口 を参考に見ておくとよいですよ。

海外旅行で生じる不可解な手数料…「不要な請求を防ぐ」抜け道とは

数回海外旅行をしたことのある人なら、ネットに書かれているツアー価格通りに旅行なんてできないことは知ってますよね? ツアー料金はいろんなものが含まれたり含まれなかったり、なんとも理解しにくいものがあります。

最近話題になったのは、飛行機の「連席料金」。並び席を頼むと追加料金を取られるというものです。これは確かにおかしい。航空会社の席指定には料金はかかりません。ほとんどの旅行会社ではこんな追加料金を取りません。

■手数料が生まれた理由

でも取る側にも理由があります。こうした設定があるのは格安ツアー。安く仕入れるために航空会社からもらえる席もバラバラ。連席にするには、数ある席から並び席を選ばなくちゃいけない。その手数料なのでしょう。こういった「向こうの都合で追加料金」が必要なものは少なくありません。

ツアーではありませんが、航空券の「発券手数料」も気になります。発券は旅行会社の仕事なのに、別に請求するというのはおかしな話。ですがこれにも理由があります。

以前、発券手数料は「航空会社から旅行会社に支払われた報酬」だったのです。それが2009年以降廃止され、そこで収入の減った分を利用者に振り替えたのです。しょうがないと言ってしまえばそれまでですが、自分で直接ネット予約するとかかりません。

■キャンセル料もグレーゾーン

ホテルなどで直接キャンセルする場合、殆どの場合1ヶ月前までキャンセル料は無料です。しかし旅行会社経由で頼むと料金がかかることもあります。これは手間賃と考えるべきでしょう。

また入金済みの場合はキャッシュバック(振込等)されますが、振込手数料やカード手数料の扱いはホテルや旅行会社の規定によります。なにもかも無料というわけにはいかないのです。

■ツアーと個人旅行は違い

同様に個人旅行とツアーで違うのがホテルの「アーリーチェックイン料金」。ホテルのチェックイン時間はたいてい3時か4時。個人客の場合、ホテルのサービスがしっかりしていると、すでに掃除の終わった部屋に案内してくれることがあります(ただし泊数で部屋割りなどが決まっているので、難しいことも)。

しかしツアー客の場合アーリーチェックイン料金をほぼ確実に取られます。この追加料金はホテルと旅行会社が折半するので、ホテルの一存で取らないというわけにはいきません。もしサービスされた客が「取られなかった!」とSNSなどに書き込むと、逆に不公平が起きるからです。

一方、ホテルの「一人利用追加料金」は、ホテルの室料(海外ではツインが標準)を基準に決められているので、ひとりだと高くなるのはしようがありません。逆に3人だとエキストラで安くなるので、これは納得です。

■旅行会社に入らないお金もある

ただし「現地諸税」「空港使用料」は旅行会社の儲けにはなりません。現地諸税は通常出国税。空港使用料は本来空港が利用者に請求するものです。旅行会社はそれを代行して払っているだけ。これらは旅行会社の「約款」にかかれているので、納得できなければ確かめてみましょう。

さて、少し前までは旅行代金の他に「燃油サーチャージ」が数万円別にかかることもありましたが、2016年4月以降非適用になっています。これは航空会社ごとのルールなので、原油価格が上がるとまた復活することになります。サーチャージは乗機する日ではなく発券日ベースで課金されるので、サーチャージが復活するとわかったら、早めにチケットを買っておくとかなりの節約になります。

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