萩野公介に続け!「オリンピック水泳選手を育てる」費用はいくら?

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・オリンピック選手を育てる費用

<Point>

1選手を育てるための金額を計算

2水泳選手を育てるにはおよそ200万円以上

3勝敗以外の注目ポイントは?

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リオオリンピックが開幕し、日本の競泳陣の活躍が期待されています。オリンピックをテレビで観戦しながら、「うちの子も将来スポーツ選手になってくれたら…」なんて思う方も少なくないはず。

そこで今回は、日本で水泳選手になるまでどのくらいの費用がかかるか簡単に考えてみました。

■オリンピック選手を育てるために

一流のスポーツ選手に育てるには、並大抵の練習量と努力では足りないでしょう。日本のみならず世界で活躍する選手たちの多くが、学校の部活動だけではなくあらゆる時間を使って練習に励んでいます。

そこで日本の競泳チームで大注目の入江選手を始めとした、多くの選手を送り出している『イトマンスイミングスクール』に通うための費用を計算します。

■必要金額は200万円以上

イトマンスイミングスクールでは教室によって多少の価格差があるものの、4歳から中学生のジュニアクラスが週3回で月額約11,000円。中学生からの大人のマスターズクラスは週に通う回数によって異なるものの、10,000円前後が多いようです。選手クラスの場合は週3〜6回で月額14,000円ほど。

もし、小学校1年生から高校卒業までイトマンスイミングスクールの選手クラスに通い続けたとすると、14,000円 × 12ヶ月 × 12年 = 2,016,000円という計算になります。ここに水着などの諸経費を足しあわせると250万円〜300万円くらいになるかもしれませんね。

■オリンピック選手になるには最初から厳しい練習が必要?

オリンピック選手になるからといって「最初からレッスンが厳しい!」というわけではないようです。イトマンスイミングスクールのホームページからは楽しさを重視しているように見えますし、どちらかというと子どもをやる気にさせることで練習をしたいと思えるのではないでしょうか。

水泳の楽しさも知って、速く泳げるようにもなれば一石二鳥ですよね。今回のオリンピックでも、そんな選手の普段の姿も想像しながら注目してみると面白いかもしれません。

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執筆者

河崎 鷹大

神戸大学大学院生、科学技術イノベーション研究科専攻。プログラミング、会計、法律、ベンチャーキャピタル等を学んでおり、在学中にネットビジネスに出会い、受験、恋愛、ビジネスなど様々なコピーを手がける。現在は輸入ビジネス、転売、情報コンテンツビジネスなど様々なネットビジネスを幅広く手がける。

河崎 鷹大

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リオオリンピックに株価アップの期待⁉︎ 「今から狙うべき業界」3つ

8月のオリンピック開催まで目前にまで迫ってきました。4年に1度の祭典では開催国がどこであろうと、例外なく熱気に包まれ、夜更かしが増えることも多いのではないでしょうか。

そしてこれだけ大きな祭典で注目したいのは、やはりオリンピックに関連する株です。今回の開催国がブラジルであるために日本の株価に影響するのか? と考える人もいるかもしれませんが、他国であってもオリンピックで注目すべき業界は少なくありません。

今回はリオオリンピックで注目したい業界をチェックしてみました。

■家電製品販売店

オリンピックを見るとなれば、やはり高品質の映像や音声を楽しもうという動きが一定数見られても不思議ではありませんよね。家電量販店というと『ケーズホールディングス』や『ビッグカメラ』、『ヤマダ電機』などが有名ですね。

ただし家電製品販売店の関連株は予測しやすいので、株価が割高になっていないかどうかだけは事前にチェックしておきたいところです。

■テレビ放送関連

こちらも想像しやすいと思いますが、オリンピックを放送しているテレビ放送関連株は注目です。ただし注目したいのはフジテレビやTBSといった民放ではなく、むしろWOWOWやスカパーといった有料放送です。

有料放送は、注目する放送がなければ契約する人は多くありません。しかし、オリンピックのような「自分がひいきにするスポーツを中心に見たい!」と考える人はこのような有料放送に契約すると予想され、株価が上がる可能性もあります。

■スポーツ関連

やはりオリンピックといえばスポーツ関連株は外せませんね。オリンピックではありませんが、全米オープンで錦織選手が準優勝したときにもテニス関連の株価は全体的に上昇傾向にありました。つまり、話題になりそうなスポーツをあらかじめ予想できれば、それに関連する銘柄も株価が上がると考えられますね。

リオオリンピックで活躍が期待される日本人も数多くいるので、今のうちにチェックしておくといいでしょう。

オリンピックで注目したい業界ということで、今回は3つの業界を紹介しました。これらの株を割安で買うことができれば、リオオリンピックが終わるころには株価が上がっていることが期待できます。オリンピックを楽しむだけでなく、ぜひ一緒に投資も試してみてください。

ローン返済と教育費

住宅ローンの返済は、20年~35年と長期にわたるものです。だから、勢いで乗り切るなんて、そんなことはできません。

安心な返済計画を立てるためには、家計の「ローン返済能力」がどのように変化するかに着目します。そのために欠かせないのは、住宅以外の資金使途についても、考慮に入れることです。

今回は、教育費をとりあげます。なぜかというと、ローン返済がスタートして5年から10年経つころに、「教育費の負担が増えて、毎月の返済が苦しくなった」と訴える家計が少なくないと聞くからです。

まずは、表をご覧ください。これは、学齢ごとのおおよその教育費を載せたものです。

表の数字を見ると、教育費の負担は、幼稚園から小学校、中学校、高等学校、大学と、多少のデコボコはあるものの、あまり減ることはありません。また、高等学校までは、自らがすすんで行う、例えばパソコンや参考書購入といった補助学習費をはじめ、お稽古ごとなどの学校外活動費なども含んだ数字であるのに対して、大学に関してはそういったものは含まない数字。どうやら、子どもの成長とともに、家計の「ローン返済能力」は低下するとも言えそうです。

教育費は、その進路が公立か私立かによっても、大きく変わることがわかります。公立に通っている子が、中学や高校から、あるいは大学から、私立に進むケースも少なくないでしょう。
参考までに、幼稚園から大学まですべて公立であれば、その負担はおよそ800万円。19年間の合計額とはいえ、大変な金額です。しかし、これがすべて私立(大学は文系とする)になると、その負担は2,000万円を超えるまでに跳ね上がります。この差を考慮せずに、ローンのプランニングを行うことができるでしょうか。

家計の「ローン返済能力」は、刻々と変化します。お金の使いみちは、住宅だけではありません。「その他にどういった資金を必要とするか」「長期にわたって返済を継続することができるかどうか」といったことを、ひとつひとつ確認しながら、プランニングを行うようにしましょう。

費用は288万円…!? FPが指摘「我が子にさせるべき習い事」って?

日ごろのマネー相談の中、「子どもの教育費」で大きな不安に当たるのが「大学の費用」であることは、皆さんが口を揃えるところです。しかし、大学費用に匹敵する程大きな支出となる教育費があります。それが、学校外教育費、つまり「習い事・塾の費用」です。

今回はこの点について、現役子育て中のFPが、自戒を込めてお話ししましょう。

■学校費以外に約300万円!?
ロボット作りに、PCプログラミング、科学実験・・・一体何の話かというと、すべて子どもの習い事です。

ピアノ、音楽教室、そろばんなど習い事の月謝はだいたい5,000円~15,000円が相場。地域や形態によって月謝には幅がありますが、平均8,000円として2つの習い事をしているなら、毎月16,000円が学費以外に必要になるわけです。

5歳から18歳までの間この金額がかかるとすると、16,000円×12か月×15年間=288万円。1人あたりの支出がこの額ですから、兄弟姉妹がいれば、2倍、3倍になります。

■習い事をさせないと不安を感じる親が多数
ベネッセ教育総合研究所が行った『第2回 学校外教育活動に関する調査 2013』によると、3歳~18歳の第1子を持つ母親のうち、「塾や習い事に通わせていないと不安である」という意見が半数を上回り、しかも4年前の実施時よりもその数は増えており、筆者も「はい」のうちの一人です。

筆者が子育てを通して感じるのは、「周りがそうだから」という意識に、自然と流されている安易さに注意しなければいけない点です。

筆者の住む大阪某市は、ニュータウンで子どもが多い地域で、学習塾の多さは府内一です。子どもが小学校低学年期に、放課後お友達と遊ぼうと思っていても、「○○さんは、今日は塾だから」と断られることがしばしばありました。

結局何かしらの学校外活動をしていなければ、友達と遊ぶことができず、核家族化、共働き世帯の今日では、習い事や塾にいくのは、子ども社会で時間を過ごすのにもはや不可欠な「居場所」なのかもしれません。

塾にいく理由は、通わせている親としては、「勉強の為」と至極当然のことのように思うかも知れませんが、当人である子どもにとっての理由は「親が行けというから」「塾の友達がいるから」など。これは学習塾以外の習い事でも、同じことが言えるでしょう。

■習い事が本当に必要か見極める
もちろん、当人が行きたいと自ら進んで通う分には、親は見守ってやるだけの事です。

しかし、世帯所得額下がるほど、収入に対する教育費の割合は多くなります。親の立場からみると、子どもの将来を思うが故の学校外教育は、当人が楽しんで興味を持ってやっている場合を除いては、親のエゴや安心材料に過ぎない事が多いのではないでしょうか。

加えてFPの立場から言うのなら、本当に知識や見識を磨くのであれば、無料の公的図書館でいくらでも本は読めます。読書は想像力、集中力、好奇心を磨くのに最高の教材でしょう。

また、週末にちょっとした小旅行に行くのもいいでしょう。日常から離れ、異文化や歴史に触れ、加えて家族で共に過ごす時間は、何物にも代えがたい「親子教育」の時間になるでしょう。

やりたいことをさせてあげたい親心と裏腹に、支出をどこかで区切る必要がある学校外教育費。習い事を始める前はまず子供とじっくり話し合い、何の為にするのか、目標値を決め、腰を据えて継続していく意思を明確にしてからにしましょう。

また、同じパフォーマンスを得られるものが他の手段でもできないか探してみるのもいいでしょう。市の援助で行われているスポーツチームへの参加やボランティアでの教室など、地域ごとの情報収集に務めれば、毎月数千円、支出を継続的に抑えることもできるかもしれません。

子どもが生まれたらすぐにするべき4つのこと〜教育費不安をなくすために〜

子どもが生まれると教育費への不安を皆さん口にします。1人あたり1000万円から2000万円かかると聞くと「うちの家計で本当に足りるのかな」と不安になるのも当たり前です。

教育費に対する不安を少しでも減らすために、生まれたらまずやっておくべき4つのことがあるんです。紹介しましょう。

1.生活費口座と別の教育費用口座(兄弟がいる場合は一緒でよい)を作る
教育費のために必要なお金をとっておける方は、目的別に口座を分ける必要はありませんが、貯まったお金をすべてマイホームの頭金などに使ってしまう方も少なくありません。そういう方は、生活費口座とは別に教育費用口座を作っておくと安心です。作ったら、まずは出産お祝い金や赤ちゃんの頃にいただいたお年玉はすべて入れてしまいましょう。

2.児童手当の振込先に1の口座を指定する
今の制度では、0歳から3歳までは月15,000円、3歳以降は月10,000円(3人目以降は月15,000円)児童手当が振り込まれます(所得制限にかかる場合は、年齢問わず月5,000円)。振込先を生活費口座にすると、生活費としていつのまにかなくなってしまいます。そこで、日頃使わない教育費用口座を振込先に指定しましょう。15歳まで貯め続けると約200万円になります(所得制限にかかる場合は約90万円)。

3.高校3年秋に最低でも200万円入る仕組みを準備する
教育費のピークは、一般的に大学入学にお金がかかる高校3年。もし私立文系に進む場合、受験費用と1年間の在学費用を合わせて約180万円。入学から1年間乗り切れる200万円を、入学金などが必要になるかもしれない高校3年の秋に最低でも準備しておきましょう。もし、遠方の大学に通い下宿した場合は、学費に加えて仕送り代(年平均約140万円)がかかるので、想定できる場合は多めに準備を。手段は、学資保険や終身保険、積立定期預金、積立投資信託など、強制的に口座から引き落とされるタイプのものが活用しやすいでしょう。

もし大学入学時にお金が足りず教育ローンを借りた場合は、金利分損する上に、老後資金の準備に影響が及びます。また、奨学金も子どもの借金になるため、安易な利用はさけたいものです。

4.家計から月1万円貯金する
児童手当で200万円、高校3年秋に200万円貯められればまずは一安心ですが、教育費の不安をなくす一番のポイントは「突発的な出費にどう対応するか考える」こと。短期留学や浪人、予定していなかった私立進学などだけでなく、家族の病気などもこうした出費です。そこで可能な限り、突発的出費に対応できるフレキシブルな資産を持っておくと安心です。たとえば月1万円積立てると、10歳時には120万円。もし中学受験となった場合塾代(3年間で約200万円)の一部に充てられます。もし15歳まで使わなければ、180万円。児童手当と合わせて380万円あれば、留学や浪人での出費に対応可能です。

ご家庭の家計に合わせて、月5000円など、できる範囲で始めることが大切です。結果として使わなかった場合は、そのまま老後資金として活用すれば良いですね。

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