小林麻央も北斗晶も…今こそ見直したい「女性保険」基本のき

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<材料>

・ 医療保険と毎月の保険料2000~3000円程度

<Point>

1公的医療保険制度を理解した上で、自分に医療保険が必要か否かを判断する

2自分の年齢や家族の病歴などから、どの病気が気になるのかを認識する

3女性疾病が特に気になるなら、女性向け保険または女性疾病特約を検討する

4女性疾病特約は後から付加することも可能なケースもある

※ 女性向け医療保険に加入して毎月2000円の保険料を支払う。1年後に乳がんを発症、乳がん手術のために10日間入院。入院給付金10万円と、手術給付金10万円を受け取った場合の1年分の保険料との差額

市川海老蔵さんの妻、小林麻央さんがわずか33歳という若さで乳がんになったというセンセーショナルな報道は記憶に新しく、さらにタレントの北斗昌さんも乳がんの摘出手術を受け現在も闘病生活中。

そんなニュースに「もしも自分もがんにかかったら…」と不安を感じた女性もいたのではないでしょうか。

『国立がん研究センター』の統計によると、30代から乳がんにかかる人が増え始め、40代後半~50代前半がピーク。がんの中でも、日本の女性が一番かかりやすいのは乳がんです。そこで、女性特有の病気や女性がかかりやすい病気(女性疾病)が気になる人のための、女性向け保険について考えてみましょう。

◆主な女性特有のがん 罹患率(年齢階級別)
国立がん研究センター、主な女性特有のがん罹患率
出典:国立がん研究センター がん対策情報センター(2012年)

■女性向け保険とは?

女性向け保険とは、女性疾病に手厚く備える医療保険を『女性専用』や『〇〇レディ』と命名して、“女性向け”として販売しているに過ぎません。

一般的な医療保険に「女性疾病入院特約」など保障をトッピングしたもので、普通の医療保険のプランの一つです。“1日入院するといくら”という基本の入院給付金(入院日額)に対して、女性疾病で入院すると一律5,000円、または基本と同額が上乗せされるケースが多いようです(5,000円のタイプに加入すると、女性疾病は入院1日あたり1万円の給付)。

中には、乳がんで乳房を切除した後に乳房再建手術をした場合、100万円受け取れる商品もあります。

■保険料はいくら?

まず、一般的な医療保険で、入院1日あたり5,000円と1回の手術を5万円や10万円だけ保障するシンプルなプランなら、30歳女性の毎月の保険料は1,500円前後です(1回の入院は60日まで。通算1,000日程度。保険期間は終身、保険料は終身払)。

これに対して、女性疾病なら入院1万円/日となる女性保険の場合は月額2,000円程度。つまり400~500円ほどアップします。一般的な医療保険の入院日額を1万円にすると、手術の給付金も2倍となり、保険料は約2倍の3,000円前後。特に女性疾病の入院が気になる人にとっては割安かもしれません。保険料の予算と、気になる病気で選ぶといいでしょう。

■女性向け保険に入るなら、いつがいいの?

女性向け保険では、妊娠中毒症(妊娠高血圧症候群)や帝王切開など妊娠・出産時のトラブルも女性疾病の対象になりますから、せっかく入るのなら、妊娠前の方がいいでしょう(正常分娩は一般の医療保険、女性向け保険ともに対象外)。

また、子宮筋腫も30~40代の女性に発症しやすい病気のひとつ。女性ホルモンが影響するような婦人科系の病気は、閉経すると治療が不要になるケースもありますので、女性向け保険も若いうちの方が役立つかもしれません。

■医療保険に後から付加できる場合も

既に医療保険に入っている人が、「女性疾病の保障を充実させたい」と思った時に、必ずしも今の保険を解約して女性向け保険に入り直す必要はありません。加入中の保険に、女性疾病の特約を追加できるケースがあるからです。契約している保険会社に問い合わせてみましょう。反対に、不要になったら特約だけの解約も可能です。

「女性向け」となっている医療保険は、保障のバリエーションが限られたり、不要な特約があらかじめパッケージになっているものもあります。言葉に惑わされずに、普通の医療保険に必要な特約だけを追加した方が保険料を抑えられるケースもあります。また、女性疾病の対象となる病気の種類は、保険商品によって違いがありますので、比較することをおすすめします。

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執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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自分にぴったりな医療保険を選ぼう~タイプ別おすすめ保険

若いシングルの人が保険を検討する場合、まず考えたいのが“医療保険やがん保険”という話は、「社会人1年目、保険どうする?」でお話した通りです。

そこで、今回は医療保険の具体的な選び方をご紹介します。
医療保険は、病気やケガの医療費をカバーするための保険です。入院日数や手術の種類によって、あらかじめ決められた金額がもらえるのが一般的。ベーシックな医療保険では、以下のような保障がベースになります。
入院1日あたり : 5000円  ※1回の入院60日、通算の入院日数約1000日
健康保険が使える手術1回あたり:(入院中)5万円、(外来での手術) 2.5万円

一生同じ保険料で保障が続く“終身タイプ”の場合、これだけの保障なら毎月の保険料は30歳で1400~1700円程度(入院1日あたり1万円にすると、保険料は約2倍になります)。これに数百円程度の保険料を上乗せして、“気になる病気”に手厚く備える方法があります。親族の病歴などからどんな病気が多い家系なのかや、日本人が一般的にかかりやすい病気も参考になるでしょう。がん(悪性新生物)、脳血管疾患、心疾患は三大疾病※と呼ばれ、入院患者数の約3割を占めます(表1)。また、特に脳血管疾患は平均の入院日数が長くなっています。三大疾病にかかると、治療費がかさみがちなため、医療保険で手厚く備えたいというニーズも高くなっています。
(※脳血管疾患のうち脳卒中だけ、心疾患のうち急性心筋梗塞だけを指す場合もあります)

国は医療費を抑えるために早く退院させるしくみを導入。つまり入院日数は短くなる傾向にあります。そのため、医療保険も通院や短期入院の保障を手厚くする商品が増加。世の中の方向性に合った商品を選ぶのもいいでしょう。

似たような保険でも、保障の対象となる病気や治療法が商品によって微妙に異なります。タイプ別におすすめの医療保険をまとめましたので、選ぶ際に参考にしてください(表2)。また、加入する際は自分が選んだ保険の内容をしっかり理解しておきましょう。実際に入院や通院するなどして、保障対象となった場合でも、自分から請求しなければ給付金はもらえません。請求漏れがないようにしましょう。

妊娠してから医療保険に入るとどうなる?

妊娠がわかってから、慌てて医療保険の加入を考える女性の話をよく耳にします。まず、何事も問題なく臨月を迎えて、普通分娩した場合は、どのような医療保険でも保障されないことは押さえておきましょう。

また、妊娠中毒症や帝王切開、切迫早産など異常妊娠・異常分娩で入院や手術した場合に保障してくれるのは、妊娠する前に加入していたケースに限られる点もポイントです(図内のケース1)。

では、そもそも妊娠中に医療保険に加入できるのでしょうか?加入条件は、商品によって以下のように異なります。
1. 妊娠中は不可 
2. 妊娠27週目までなら申込みが可能※
3. 妊娠週に関わらず申込みが可能※
※23の場合でも、妊娠合併症を発症しているなど体況によっては入れない場合もある

入れる商品はあるものの、加入しずらい、また契約に条件が付くケースが増えるのは事実です。妊娠中に加入すると、一般に異常妊娠・異常分娩など特定の疾病での入院や手術は保障されません(特定疾病不担保)。また、子宮や卵巣など、妊娠・出産に関わりの深い部位そのものを、一定期間は保障しない商品もあります(特定部位不担保)。妊娠中の検査で、もしも子宮筋腫が見つかって治療するようになった場合、特定部位不担保の商品では保障されませんが、特定疾病不担保なら保障されるという違いがあります。不担保期間は1~数年など、商品や体況によって異なりますので、加入する際は確認しましょう。その期間が過ぎれば、次の妊娠では保障されるようになります(図内のケース2)。

では、妊娠がわかってから医療保険に加入するのでは、意味がないのでしょうか?
そうとも言えません。帝王切開での出産が増えており、今や5人に1人と言われています。高齢出産が増えていることも要因の一つですが、“危険な出産を避けたい”という医療現場の考えもあるのかもしれません。出産後に加入すればいいと思っていても、帝王切開だった場合は、保険の契約時に “病歴(手術歴あり)”と正しく告知しなければなりません。そうなると、5年間は保険の加入が難しくなり、入れても部位不担保の特別条件が付くのが一般的です(図ケースC)。そうならないためにも、たとえ最初の妊娠で保障されなくても、病歴がつく前に加入しておく方が安心と言えるでしょう。

医療保険の加入を考えるなら、妊娠前がベスト。妊娠がわかった後でも、妊娠中のトラブルが発生する前に、できるだけ早めに加入手続きをすることをおすすめします。

学資保険は出産前がお得?

学資保険は、お子さんが“産まれてから”考える人が多いですが、実は、“産まれる前”の加入がおススメです。

一般に学資保険は、出産予定日の140日前(妊娠6か月目)から加入できます。
もちろん“産まれてから“でもいいのですが、早めに入ることで3つのお得があるのです。

ひとつ目が保障。
あまり考えたくありませんが、もし出産前にパパが死亡または一定の障害状態になった時。その場合は以後の払込みが免除され、積立をしなくても、先々予定通りに学資金を受け取れるので安心です。

家族が増える時の保障の見直しは、保険全般で後回しになるケースが多いようですが、本来、生命保険は、残された遺族が困らないよう備えるものなので、学資保険もお子さんを授かったら早めに検討した方がいいということです。

2つ目は、早く払込みが終わること。
早い時期に契約がスタートするので、その分、前倒しで払込みが終わります。その後は、これまで保険料に充てていたお金を塾代や受験料、受験時の旅費、宿泊費などに回すことができ出費がかさむ時期には助かります。

最後に、保険料。
これは全ての人に当てはまる訳ではありませんが、パパ(契約者)の誕生日が出産予定日付近のとき。歳を重ねると死亡などのリスクが高まるので保険料は少し高くなります。当てはまりそうなパパは、早めに手続きすると割安な保険料で入れます。

以上が3つのお得。

そのほか出産前に加入するときの取り扱いとして知っておきたいのは、特約でお子さんの医療保障を付けたい場合、誕生後に付加できること。また、もし死産となった時は、契約が無効となり保険料が戻るようにもなっています。

特に、初めての出産を控えるママは、子育てのことや今後の働き方、時間のやりくりや家計など、多くのことに不安を感じる時期でもあります。案ずるより産むがやすし。保険に限らず、できることから前倒しで準備して、可愛いわが子に会える日に備えましょう。

女性の再婚禁止100日へ短縮!離婚を防ぐ「夫婦のお金のルール」5か条

女性の再婚禁止期間が6ヶ月から100日に短縮される民法の改正が、2016年6月1日、参院本会議で全会一致で可決、成立しました。離婚しても100日経てば再婚できるようになり、離婚時に妊娠していない場合は100日以内でも再婚できることになります。

でも最初の結婚だって、まさか離婚するなんて想像している人は誰もいないはず。離婚する前も離婚後も手続きは面倒だし、できれば離婚は避けたいものです。

離婚原因でよく耳にする“価値観の違い”には、お金に対する感覚の違いが含まれています。では、離婚を防ぐために、夫婦でどんな「お金のルール」を決めておけば良いのでしょうか。

■結婚生活への準備不足のカップルが多数

結婚が決まったら、結婚式場選びにはじまり、招待客の選定、ドレス、ブーケ、BGM、余興など、決めなければいけないことが目白押しです。そんな風に結婚式の準備に追われ、すっかり準備不足になってしまうのが、式の後に何十年もつづく結婚生活の準備です。

結婚式にもまとまったお金が必要となりますが、その後の新生活には、さらにお金のかかるイベントがいくつもあります。引越費用、出産費用、子どもの教育費、住宅購入費、老後の生活費・・・結婚後は基本的に夫婦2人でこの費用を用意しなければならないのです。

■結婚前に確認しておきたい10のポイント

民法第762条によると、結婚前にそれぞれが貯めていたお金は、2人の共有の財産ではなく、それぞれの財産です。また、結婚後にそれぞれの名で得た財産も、それぞれの財産とされています。しかし、実際には、そんなことを言っていたら結婚生活は成り立ちません。

以下、結婚後のけんかを防ぐための「結婚前に確認しておきたい10のポイント」をあげます。

(1)貯金はいくらあるのか
(2)月々の手取り額はいくらか
(3)借金はないか(奨学金・マイカーローン・クレジットカードのリボ払等)
(4)所有しているカード・通帳の種類
(5)子どもは何人欲しいか
(6)結婚、出産後も働く気はあるか
(7)教育費や住宅購入費で親は援助してくれるか
(8)親やその他親族との同居の可能性
(9)住まいはマンション?持ち家?
(10)老後どんな生活を送りたいか

この10項目を確認して「こんなハズじゃない!」と別々の道を選ぶカップルもいるかもしれませんが、お互いの価値観をすり合わせることができたカップルは、よりよい結婚に辿り着くことができるでしょう。

■離婚を防ぐ「お金の取り決め」

2人を取り巻くお金の背景がはっきりしたら、最後は、「夫婦のお金ルール」づくりです。

(1)主にお金の管理をする一方を決める
(2)家計のメインバンクを決め、独身時代の不要な通帳とカードは解約する
(3)3~5年単位で貯蓄目標額を決める
(4)お金の「ほう・れん・そう」 報告・連絡・相談を忘れずに
(5)お金の話が遠慮なくできる雰囲気をお互い努力してつくる

それぞれにあった「お金の取り決め」が、円満な結婚生活を支えてくれるはずです。

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