副業で自分の会社を立ち上げる?30代独身男の起業法

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DREAM円貯まる!
<材料>

・起業したい意思

<How to>

1所属会社の副業規定を確認

2副業を軌道に乗せ、起業する

起業にはさまざまなリスクが付きまといます。サラリーマンであり、収入を増やしたいと考えている方は、まずはそこで起き得るリスクを鑑みて、副業で会社立ち上げを目指してみてはいかがでしょうか。

■副業で会社を設立する
サラリーマンが密かに抱いている夢の一つであろう、独立起業。とはいえ、自分が描いた通りに成功するとは限らず、リスクもたくさんあります。だから、繰り返しになりますが、まずは本業をつづけながら副業で会社立ち上げをすることが最初はおすすめです。

個人として仕事を行うのではなく、起業することで得られるメリットは以下のようなことが挙げられるでしょう。

・信用力
・節税対策
・経営者の有限責任

特に信用力という点で法人としか取引しない企業とも仕事ができたり、融資を受けられたりなどがあります。。仕事の幅が広がることでより一層の収益拡大につながるのです。

また、副業で行っている仕事が成長していき、いつか本業を抜くこともあるかもしれません。そこからは副業を本業にするのも良いですし、軌道に乗ったまま本業と並行して続けることもできます。

そうなれば、職業選択の自由が広がるも同然。もちろんそれ相応のリスクはありますが成功のきっかけに、また仮に思うような成果が出なかったとしても税金その他の面でカバーできるため、比較的ローリスクで会社を立ち上げることができるのです。

■会社設立時の注意点
ローリスクと述べましたが、とはいえ会社を設立するからにはやはりそれ相応の注意事項はあります。例えば会社が規則で副業を禁止しているケースも多いでしょう。

そのほかにも、禁止はしていないが本業がおろそかになっては職場の人間関係が壊れてしまいますし自身の評価も下がる一方です。あくまでもサブの仕事という認識で一定の線引きを行うことが、副業としての会社立ち上げの一番のポイントかもしれません。

一度は持ちたい自分の城。本業と副業の2足のわらじは決して楽ではありませんが軌道に乗ればきっと豊かな暮らしが待っていることでしょう。

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執筆者

林誠二 (はやし せいじ)

大学卒業後、雑誌社、web関連会社勤務。 オシャレしてブラブラすることが大好きです。

林誠二

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無料の創業支援機関を利用して独立・開業を目指す!

独立を考える場合、開業資金の調達、事業プラン、マーケティング戦略など考えなくてはいけないことが山ほどあり、自分だけでは行き詰ることもあるでしょう。

困った時にはその道の専門家から適切なアドバイスを受けると問題も早く解決しますが、それぞれの問題についての専門家を探すのも大変ですし、開業前にあまりお金を使いたくないものです。そんな時は、無料で利用できる創業支援機関がお得です。

創業支援機関の代表的なものは、経済産業省所管の独立行政法人である「中小企業基盤整備機構(中小機構)」で、開業に必要な手続き、資金調達、事業計画作成など起業に関する相談を無料で受け付けていますし、格安で事業スペースを貸し出すインキュベーション事業を全国で行っています。経営の相談窓口は全国9か所の地域本部で行っているほか、インターネットでの24時間受け付け相談や電話相談もあります。インキュベーション施設は民間の施設を借りるより費用を抑えることができますし、入居者同士のビジネスマッチングにつながる可能性もあるのが魅力です。

このような支援制度は、まだ本格的な開業準備に入っていない構想段階でも受けることが可能です。また、開業後も、税務や経理、労務などの経営に関する相談窓口が利用できる他、専門家を事業所に派遣してくれる制度などがあり、利用価値の高いものです。創業スクールや異業種交流セミナーの開催も定期的に行われていますので、人脈やネットワークを作るのにも役立ちそうです。

平成26年1月20日に施行された「産業競争力強化法」によって、市町村などの地方自治体が、民間の金融機関、NPO法人、商工会議所・商工会などと連携して、地域の創業を支援する動きが活発化しています。これにより、都市圏だけでなく地方でもワンストップの創業支援相談窓口が開設され、インキュベーション施設も用意されるなど、事業を始める環境はこれまでにないほど整いつつあります。日本では、新規事業を開業する割合が欧米の半分程度の4.6%ですが、政府はこれを欧米並みに引き上げることを目標としているのです。この波にのって開業・創業を考えるには良い時期かもしれません。

独立開業する人は必見!最大200万円の補助!

最近、20代~30代の若い社長がどんどん世の中に出ています。独立開業は、アイデアとやる気があれば出来る!と言いたいところですが、若いうちはなかなか先立つものが無いというのも現状です。

まったくお金がない・・というのも事業を運営するためには厳しく、なんとか用立てる必要があります。しかし、最初の資金が用意できれば、経費が最大200万円戻ってくる方法があります。

これから起業を考えている方は、ぜひ、こちらの補助金制度をチェックしてみてください。それは、中小企業庁がやっている「創業・第二創業促進補助金」というものです。こちらは、最大で200万円の補助金を受けられます。毎年春先に募集があります。そして、個人でも、その後、個人開業や会社の設立をすれば応募が出来ます。

補助金申請の簡単な流れですが、まず応募申請書を作成します。ここでのポイントは、自分の考えている起業の内容を具体的に考えて、きちんと計画書に盛り込むことです。補助金の目的が、地域を元気にすることや新たな雇用を生み出す可能性がある起業を応援することなので、そこを分かり易くアピールする必要があります。

審査では、

1.事業の独創性(アイデアが他にあまりないようなものだと目立ちますよね!)
2.事業の実現可能性(本当に起業出来るかどうか?)
3.事業の収益性(起業をした結果、儲かる可能性があるか?)
4.事業の継続性(すぐに事業が立ち行かなくなることがないか)
5.資金調達の見込(起業時のお金を集めることが出来るか)

などが見られます。

そして、応募をして採用の決定がされれば、経費の見積書を作成し申請します。経費は、認められるものと認められないものがあるので、事前のチェックが重要です。例えば、アルバイトなどの人件費や会社設立のための経費、お店を借りる費用、物を売り出すための広告宣伝費などが費用の対象となります。経費とならないものに、例えば、お店を借りる敷金・礼金などがあります。賃料は対象となってもこちらは対象とならないのです。対象となる経費の3分の2が補助金額になります。そのため、ここはとっても重要な部分ですので、細かいチェックが必要です。

申請書類などはホームページ上でダウンロードが出来ます。また、過去のどのような事業が採択されたのか、結果を見ることも出来るのでぜひ参考にしてみてください。

3つの質問ですぐジャッジ!「年収1,000万円になれるか⁉」自己診断

年収1,000万円は、成功者とそうでない人との、ひとつのボーダーラインではないでしょうか。今の給料はそこまでなくても、自分には年収1,000万円をもらえる素質や可能性があるのか、知りたいと思いませんか?

そこで、年収1,000万円になれるか簡単にジャッジできる自己診断を用意しました。次の3つの質問で「YES」がいくつあるか順にチェックしてみましょう。

■Q1:新聞を読む習慣がありますか?

スマホが一般化し、経済や政治のニュースから芸能ゴシップまでさまざまな情報をネットで得るのが当たり前になった現代では、新聞を読む習慣がある人は限られているかもしれません。

しかし、2016年4月に株式会社キャリアインデックスが発表した『CareerIndex年収・転職 実態調査 vol.1』によると、新聞を読んでいる人と収入に関連があることがわかったのです。

新聞を読んでいると答えた人を年収別にみてみると、300万円未満は55%、300-500万円は56%、500-700万円は54%、700-1,000万円は74%で、1,000万円以上では92%に達していました。

あらゆる社会情勢に敏感でいることが、ビジネスで成功して高給を得るためにはやはり欠かせないことなのでしょう。

ちなみに、年収700万円以上の人の間で多く読まれている新聞は、産経新聞、日経産業新聞、フジサンケイビジネスアイ、日本経済新聞が挙げられています。

■Q2:1日に8,500歩以上歩いていますか?

ビジネスとは一見関係がないように思いますが、1日の歩数と年収には相関関係があります。ドコモ・ヘルスケア株式会社がまとめた『みんなの「からだデータ」白書2015』を見ると、年収400万円未満の人は1日平均6,763歩しか歩かないのに、400〜600万円では7,000歩、600〜1,000万円では8,323歩、1,000万円以上では8,516歩と、平均歩数に大きな差があるのです。

厚生労働省発表の『平成26年国民健康・栄養調査』で、1日の平均歩数は男性が7,043歩、女性が6,015歩ですから、年収1,000万円以上の人は平均よりも多く歩いていることがわかります。

収入が高いほど生活や健康への意識が高く、歩く時間を使って仕事のアイディアを練ったり、リフレッシュする時間にしたりと、限られた時間を有効活用しているのかもしれません。

■Q3: 二度寝はしない主義ですか?

連日働き疲れているビジネスマンにとって、毎朝目覚まし時計とともにシャキッと起床することは簡単なことではありません。でも朝の目覚め方にも、年収との関係があります。

首都圏の20~50代のサラリーマン男性1,000人にライオン株式会社が行った『出勤日の朝の過ごし方に関する実態調査』を見ると、二度寝と年収の間に興味深い関係があるとわかります。

年収400万円未満では二度寝をする人は71%、400~700万円では67%、700~1,000万円では62%なのに、年収1,000万円以上では55%と明らかにその割合が低いのです。

仕事や家庭のことで日々忙しいのは皆同じであっても、時間の使い方に長けていて、寝る時間や朝の時間も無駄なく利用するのが、年収アップには必要なことなのでしょう。

ここで紹介した3つの質問項目は、調査結果から導き出した、年収1,000万円をもらっている人の共通点です。だから「YES」の数が多いほど、年収1,000万円の人と似たライフスタイルであるということです。

今は当てはまる項目が少なかったとしても、これらの生活習慣を見直したら、年収アップだって夢ではないかもしれないですね。

年収1,000万円を超える人の共通点!「引きずらない思考」が良いワケ

年収が1,000万円もあったら、旅行やお出かけなど、今自分が我慢していることも全部できるだろうなと考える人は多いでしょう。

しかし、実際に年収1,000万円以上を達成している人は、給与取得者のうちわずか 4.1%(国税庁 平成26年民間給与実態統計調査より)と、非常に少ない割合であることがわかります。

なぜ彼らは年収1,000万円越えという、いわゆる“勝ち組”になれたのでしょうか。その理由の一つに辛いことを引きずらない思考を持っているということが言えます。

※ここで一息!:3つの質問ですぐジャッジ!「年収1,000万円になれるか⁉」自己診断

 ■引きずらない思考がなぜ良いか? 
彼らを真似てそんな思考を持つようにしても、なかなか実践できないという人も多いでしょうし、そもそもなぜ引きずらない思考が年収に関係するのか?と疑問に思う人もいるでしょう。

しかし、この引きずらない思考というのは確実にあなたの人生に大きな影響を与えるでしょう。引きずらない思考を持つことによって生まれるメリットは数知れません。

たとえば、大好きな彼女や彼氏と別れてもいつも通りバリバリ仕事をすることも可能ですし、仕事で何か大きなミスをしたとしてもすぐに切り替えることもできるでしょう。有名なバスケットボールの選手が大事な決勝シュートを外しても、次の試合ではウィニングシュートを決めるように、切り替えの早さはあなたの仕事に大きな影響を与えるのです。

辛いことを引きずったままで、重要なクライアントの案件を失敗させてしまっては、会社に大きな損失を出し出世コースから外れることも十分に考えられます。ですから、引きずらない思考を持つことが、そのような場面を避けることにもつながるのです。

 ■引きずらない思考の第一歩は過去に感謝すること 
しかし頭では理解しても、引きずらない思考を持つことは簡単なことではないと思われるでしょう。そんな人は過去の出来事に対して感謝の気持ちを持つことが重要だと思われます。

一度失敗してしまった過去は取り戻すことができません。それにいつまでも悔やむのではなく、冷静になぜ上手く行かなかったのか?を考えて次に活かす方が、未来に目を向けたよりよい方法だと言えるでしょう。

「こんな大きな失敗を経験したのは、この会社で自分くらいだろう」
「前の彼氏にはここが受け入れられなかったけど、自分の行動は本当にこれでいいのか?」

そのように冷静に自分を見つめ直すと自然と切り替えも速くすることができます。そして過去の経験から学んだことを次に生かせばいいのです。

引きずらない思考を持つためには時間がかかりますが、いつまでも悲観的になるのではなく、未来に視点を持ってもらえればと思います。

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