費用は288万円…!? FPが指摘「我が子にさせるべき習い事」って?

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2,880,000 貯まる!
<材料>

・ 習い事

<Point>

1子どもに習い事をさせないと不安を感じる親が多数いる

2習い事の本当の目的を見極めよう

※5歳から18歳までの間、毎月16,000円教育外費用がかかるとすると、16,000円×12か月×15年間=288万円、それをまるっと節約した場合

日ごろのマネー相談の中、「子どもの教育費」で大きな不安に当たるのが「大学の費用」であることは、皆さんが口を揃えるところです。しかし、大学費用に匹敵する程大きな支出となる教育費があります。それが、学校外教育費、つまり「習い事・塾の費用」です。

今回はこの点について、現役子育て中のFPが、自戒を込めてお話ししましょう。

■学校費以外に約300万円!?
ロボット作りに、PCプログラミング、科学実験・・・一体何の話かというと、すべて子どもの習い事です。

ピアノ、音楽教室、そろばんなど習い事の月謝はだいたい5,000円~15,000円が相場。地域や形態によって月謝には幅がありますが、平均8,000円として2つの習い事をしているなら、毎月16,000円が学費以外に必要になるわけです。

5歳から18歳までの間この金額がかかるとすると、16,000円×12か月×15年間=288万円。1人あたりの支出がこの額ですから、兄弟姉妹がいれば、2倍、3倍になります。

■習い事をさせないと不安を感じる親が多数
ベネッセ教育総合研究所が行った『第2回 学校外教育活動に関する調査 2013』によると、3歳~18歳の第1子を持つ母親のうち、「塾や習い事に通わせていないと不安である」という意見が半数を上回り、しかも4年前の実施時よりもその数は増えており、筆者も「はい」のうちの一人です。

筆者が子育てを通して感じるのは、「周りがそうだから」という意識に、自然と流されている安易さに注意しなければいけない点です。

筆者の住む大阪某市は、ニュータウンで子どもが多い地域で、学習塾の多さは府内一です。子どもが小学校低学年期に、放課後お友達と遊ぼうと思っていても、「○○さんは、今日は塾だから」と断られることがしばしばありました。

結局何かしらの学校外活動をしていなければ、友達と遊ぶことができず、核家族化、共働き世帯の今日では、習い事や塾にいくのは、子ども社会で時間を過ごすのにもはや不可欠な「居場所」なのかもしれません。

塾にいく理由は、通わせている親としては、「勉強の為」と至極当然のことのように思うかも知れませんが、当人である子どもにとっての理由は「親が行けというから」「塾の友達がいるから」など。これは学習塾以外の習い事でも、同じことが言えるでしょう。

■習い事が本当に必要か見極める
もちろん、当人が行きたいと自ら進んで通う分には、親は見守ってやるだけの事です。

しかし、世帯所得額下がるほど、収入に対する教育費の割合は多くなります。親の立場からみると、子どもの将来を思うが故の学校外教育は、当人が楽しんで興味を持ってやっている場合を除いては、親のエゴや安心材料に過ぎない事が多いのではないでしょうか。

加えてFPの立場から言うのなら、本当に知識や見識を磨くのであれば、無料の公的図書館でいくらでも本は読めます。読書は想像力、集中力、好奇心を磨くのに最高の教材でしょう。

また、週末にちょっとした小旅行に行くのもいいでしょう。日常から離れ、異文化や歴史に触れ、加えて家族で共に過ごす時間は、何物にも代えがたい「親子教育」の時間になるでしょう。

やりたいことをさせてあげたい親心と裏腹に、支出をどこかで区切る必要がある学校外教育費。習い事を始める前はまず子供とじっくり話し合い、何の為にするのか、目標値を決め、腰を据えて継続していく意思を明確にしてからにしましょう。

また、同じパフォーマンスを得られるものが他の手段でもできないか探してみるのもいいでしょう。市の援助で行われているスポーツチームへの参加やボランティアでの教室など、地域ごとの情報収集に務めれば、毎月数千円、支出を継続的に抑えることもできるかもしれません。

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  • 教えて!お金のプロ 我が子に本当させたい習い事とは?

執筆者

佐々木 愛子 (ささきあいこ) ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー(AFP)、証券外務員Ⅱ種、相続診断士  国内外の保険会社で8年以上営業を経験。リーマンショック後の超低金利時代、リテール営業を中心に500世帯以上と契約を結ぶ。FPとして独立し、販売から相談業務へ移行。10代のうちから金融、経済について学ぶ大切さを訴え活動中。FP Cafe登録FP 

佐々木 愛子

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教育費を運用する金融機関選びの3つのポイント~子どもの将来を広げるために~第3話

前回のお話で高橋先生より「ネット証券に口座を開設して、まずは少額から始めてみましょう」ということでアドバイスをいただきました。

しかしです。何からまず始めたらよいのでしょう。株式、投資信託、外貨、FX……、数多ある商品の中で初心者としてどれから選んでいけばよいのでしょう。
一つに気になって利用してみたいのが「NISA」、税金が一定額まではかからないということを学びましたが、まずはそのメリットを生かして学びながら体験していくのがよいかと思いました(水泳スタイルですね(参考: 前記事)。

ただその場合、NISAと言っても商品の選択肢がたくさんあり、どこの金融機関で開設するのがよいのか?それぞれ個人によってもちろん差異はあるかと思いますが、一般的にどういう点をポイントに口座を開設し、商品を選んでいけばよいのかお聞きしました。

【高橋先生からのメッセージ】
前回第2話では、「初めての資産運用で大事な3つのポイント」として、「まずは少額からすぐに始めてみましょう」、とお話しました。第3話では、NISAの取引口座を開設する際の疑問点や不安点について、質問に答える形式でお伝えしていきます。

Q.口座を開設する金融機関を選ぶ際に、何を一番気にしたら良いのでしょうか?
A.取り扱い商品の種類(ラインナップ)と手数料です。

例えば、銀行の口座では株式投資が出来ませんので、株式投資も検討している場合には証券会社に口座を開設する必要があります。取り扱っている投資信託の種類や本数も金融機関によって大きく異なります。

そして、同じ投資信託でも利用する金融機関によって支払う手数料が変わってくるため、手数料水準が安い金融機関を選ぶことも重要です。金融機関によっては手数料が2倍以上違ってきます。金融機関を比較する際には、購入手数料がゼロの投資信託(ノーロードファンド)の取扱本数を比べてみるのも良いでしょう。

Q.証券会社のタイプとして、ネット証券と対面証券があるみたいですが、どちらがいいのでしょうか。それぞれの特徴も教えてください。
A.結論からいうと、ネット証券での口座開設をお勧めします。

ネット証券とは、インターネット上で口座開設の手続きを行い、取引もネットで行います。対面証券とは、街中に支店を開設していて証券会社の社員が支店の店頭で手続きをしてくれます。

ネット証券は、商品の品揃えも豊富で、取引手数料など様々なコストも安く設定されています。取引も少額から出来ます。一方、対面証券は、営業マンに相談できますが、取引にかかる手数料は高くなってしまいます。また営業マンは金融商品を販売するプロであって、資産運用のアドバイスをするプロではありませんので、的確なアドバイスが得られるとは限りません。

ネット証券は大手の証券会社であればどこでも良いでしょう。初心者にとってはそれほどの違いはありません。例えば、SBI証券、楽天証券、マネックス証券などは人気があります。

Q.投資信託の手数料には、購入手数料と信託報酬があると聞きましたが、どちらの手数料が重要なのでしょうか?
A.購入手数料とは、その名前の通り購入時にのみかかる手数料です。購入時に手数料がかからない投資信託(ノーロードファンド)も最近はかなり多くなっていますので、購入手数料がかかる投資信託は選択肢から外してしまって良いと思います。

信託報酬とは、運用期間中に継続的にかかる手数料です。投資金額と別に手数料を支払う必要はありませんが、投資している資産から日々少しずつ差し引かれています。
時間をかけて長期で取り組む資産運用では、継続的にかかるこの信託報酬が安い商品を選んでおくことが重要になります。同じような運用タイプの投資信託でも、1%以上違いがあります。商品を選択する1つの基準としては、信託報酬が1%程度までの中から選ぶと良いでしょう。

少しでも高いリターンを実現する唯一確実な方法はコストを抑えることです。これら両方のコストを意識して投資信託を選択することが大切です。

ここまでに説明した口座開設のポイントを参考に、さっそくネット証券で口座を開いてみましょう。実際に手続きを進めると、疑問点や不安なども出てくるかもしれません。一つ一つ解決しながら、自分にあった「お金の貯め方」を身につけましょう。
次回は商品の選び方をお伝えします。

年収の40%は教育費!?塾通いでなくても自ら勉強する子どもに育てるためには?

子どものためなら出費を惜しまないという親は多いようです。日本政策金融公庫が発表しているデータによると、年収の40%は教育費に消えているというデータもあります。

「国公立大学に行かせるためには塾に行かなければならない」、「有名大学であれば私立でも学費を頑張って出す」

このように考える親が非常に多いということです。今は学歴社会ではなくなってきたという声があるものの、子どもを持つ親はそのように考えていないのです。

しかし、子どもの教育のためであればお金に糸目をつけないということも日常生活を送る上で大きな負担になることは間違いないでしょう。事実、6割の家庭が子どもの教育費に負担を感じているというデータもあります、

子どもの教育費には出費を惜しまないという考えも素晴らしいものではありますが、一方で教育費を少し節約する必要もあるのです。今回はそのようなあなたのために子どもの教育費を節約する方法についてお話しします。

子どもの教育費を削るといっても教育費を削ったことで成果が落ちるようでは全く意味がありません。例え毎月3万円塾に支払っていても子どもの成績が上がるのであれば十分と考える人も多いでしょう。効果を出すためには子どもがもっと小さいときから勉強の重要さを教える必要があるのです。

その方法とは、子どものときに時間をかけて教えるということです。

というのも子どもは自分から勉強しようと思って勉強することはあまりありません。「勉強しなさい!」と言っている親も少なくはないでしょう。

しかし、そのような声かけよりも子どもに勉強させるという習慣が必要なのです。勉強させる習慣が小さいときに身に付けば、中学校、高校と進学したときにもその習慣は継続できます。国公立大学に進学した塾に通っていないという人は勉強の習慣が元々しっかりしているのです。

勉強習慣を身につけさせるためには投げやりに勉強しろというのではなく、小さい頃から本を読んであげたり、一緒にクイズをしたりすることで考えることを好きになってもらうのが一番と言えるでしょう。

教育費の節約で効果が薄い塾に通うより、大変ではありますが小さい頃から学ぶ習慣を身につけるようにしてみてはいかがでしょうか。

教育費を考えてみよう!やっぱり公立?公立私立の学費事情

子供の養育費の中でも、教育費は相当な負担のかかる項目です。

幼稚園から大学までの教育費を考えた場合、ほぼ公立の場合、約900万円、大学が私立の場合、1000万円強、高校と大学が私立の場合、約1200万円、小学校以外が全て私立の場合、1600万円弱、全て私立の場合、2000万円強ほどかかります。公立と私立で、相当の差が出てきますよね。節約の観点からみれば当然、公立に通わせたいものです。今回は、幼稚園と小学校の教育費の節約ポイントをお伝えします。

1. 私立の幼稚園に入れなければいけない場合は「私立幼稚園就園奨励費補助金」
私立幼稚園は公立幼稚園の2倍以上の教育費がかかることもあり、一般的にとても高いです。ただ、入園させるつもりがなくても、最近では公立幼稚園の抽選に外れてしまう場合もあることから、私立に入園させなければいけない状況になってしまうこともあります。
そんな時は、「私立幼稚園就園奨励費補助金」を利用しましょう。この制度は一般的なものですが、それぞれの自治体の財政状況や幼児教育の方針、力の入れ具合によって支給される金額が大きくことなるので、まずは各自治体のホームページなどで確認することをお勧めします。
ちなみに、公立幼稚園の保育料が非常に安いのは、公的資金が投入されているからです。また、通常2年保育ですが、3年保育の公立幼稚園もあり、人気があつまっています。入園する際には抽選になることが多いですので、自分が住む地域の状況を把握して、最も良い選択をしましょう。

2. 小学校以上は、銀行や国の教育ローンを使おう
小学校以上はさらに公立と私立で金額的に大きな差が出てきます。入学金、授業料などなど…。こういったタイプの支出はなかなか節約できないものです。
どうしても私立に通わせたい時は、銀行の教育ローンを使いましょう。ただ、ある程度年収が高い場合、公的な機関では借りられない場合があります。そんな時は、「日本政策金融公庫の教育一般貸付」などを使いましょう。固定金利で教育ローンが借りられるので、多くの方が使っています。

ただ、生活を切り詰めてまで教育費を出すのは健全ではありません。世帯収入を鑑みたときに公立に通わせるのが適切と判断した場合は、私立の選択よりも、最もいい公立の学校はどこか、という風に考えましょう。

子どもの習い事、思い切って棚卸しをしよう!この習い事はほんとに必要?

教育費の中でもばかにならないのが習い事のお月謝です。

とくに昨今では、一人の子どもが塾に水泳にピアノにテニス……というように、いくつもの習い事を掛け持ちすることも多く、教育費がかさむいっぽうだというご家庭も多いのでは。
しかし、いくら節約のためとはいえ、子どもの将来のためにも、また、子どもの興味関心を伸ばすためにも、子どもがやりたいといえば拒めないのが親心。でもここでいったん、習い事の棚卸しをしてみてはいかがでしょうか。今回はやめるにやめられない子どもの習い事の「やめるポイント」を紹介します。

1.子どもがやりたがっているものだけを続ける

「親が習わせたいから」「お友達が通っているから」といった理由で習い事を始めるパターンが多いのですが、やはり「好きこそものの上手なれ」という言葉があるように、本人の興味がないものに関しては、なかなか上達しないもの。
やる気がないのに、「ここまで続けたのだから」という理由でだらだらと続けていると、それこそ無駄なお金をかけたと後悔することになりかねません。
「子どもがやりたがっているものだけを続ける」という判断基準は、シンプルですがもっとも大事です。

2.習い事の予算を決める

教育費にいくらでもかけられるというのであれば、好きなだけ習い事をさせればよいですが、ほとんどのご家庭では予算に上限があるでしょう。
ベネッセの調査によると、子供一人あたりの習い事にかかる一か月の費用は5000〜10000円が相場のようです。このレンジを超えるようなら、習い事の見直しをしてみてはいかがでしょうか。

3.自治体のサービスや学校の課外活動などを上手に利用する

地域の広報紙などに、子ども向けのサッカー教室や体操講座、テニス教室などの案内が出ていることがあります。こうした教室は自治体がやっているものですので、プライベートのレッスンに比べて格安です。
また、学校に上がる年齢になれば、放課後のクラブ活動などもあります。やみくもに習い事をさせる前に、こうした機会も利用できるか検討しましょう。

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