まだ間に合う!40代から始める自分の人生設計

5875.jpg

このレシピを実行して

円貯まる!
<材料>

・40代の人生設計

<Point>

1計画よりも支出が多いこともある

240代でライフプランを見直すことは老後にも影響する

3過去と現状の収入、支出を把握する

なかなか人生の計画は上手くいかないもので、40歳になった今、子どもや身の回りの出費の大きさに四苦八苦している家庭は少なくないのではないでしょうか。

子どもが成長するにつれて教育費は増えていきますし、老後のために貯金もしたい。でも現状家のローンも返済しないといけないなど、様々な問題を抱えている人も多いでしょう。

そのような人は今一度人生のプランを見直す必要があるのではないでしょうか。昔に一度、ライフプランを組んだから大丈夫だと思う人もいるかもしれませんが、このような大変な状況だからこそチェックしておきたいことも多いのです。

今回は40代のあなたが見直すべきライフプランについてお話しします。

過去と現在の収入と支出
まず、最初に見直すべきなのは過去と現在の収入と支出です。あなたの収入は現在上がっていますか?それとも維持されているのでしょうか。このようなポイントを確認する理由として、昔組まれたライフプランの多くは収入が上がると想定されていることが多々あります。

しかし、実際のところ昔組まれたライフプランのようには上手く進んでいないことも十分に考えられます。もしくは収入が上がっていたとしても支出が想定よりも大きいということも考えられます。

現在の収入と支出のバランスを見直すことで、貯金や投資に回せるお金がどれほどあるのかを見直してみましょう。

子どもにどれくらいお金がかかる?
今後どれほど子どもにお金がかかるのかということも考えるべきでしょう。大学に入るとなると塾代や大学の受験料、また入学金や授業料など非常に多くのお金が必要になります。

今後、どれくらいのお金が必要になるのか基準をある程度設定しておくことで、お金をどんどんと流出させるということだけはないように気をつけましょう。

老後までに貯めておきたい金額は?
最後に老後までにどれほどの貯蓄が欲しいと考えるかということも必須事項です。そしてその貯蓄額を達成するためには貯蓄だけで行くのか、保険や投資を利用するのか様々な方法が考えられるでしょう。

どれほどのお金が必要なのかファイナンシャルプランナーなどに相談するのも一つの選択肢かもしれませんね。

<関連記事>

画像一覧

執筆者

河崎 鷹大

神戸大学大学院生、科学技術イノベーション研究科専攻。プログラミング、会計、法律、ベンチャーキャピタル等を学んでおり、在学中にネットビジネスに出会い、受験、恋愛、ビジネスなど様々なコピーを手がける。現在は輸入ビジネス、転売、情報コンテンツビジネスなど様々なネットビジネスを幅広く手がける。

河崎 鷹大

関連記事

特集

関連記事

年収の40%は教育費!?塾通いでなくても自ら勉強する子どもに育てるためには?

子どものためなら出費を惜しまないという親は多いようです。日本政策金融公庫が発表しているデータによると、年収の40%は教育費に消えているというデータもあります。

「国公立大学に行かせるためには塾に行かなければならない」、「有名大学であれば私立でも学費を頑張って出す」

このように考える親が非常に多いということです。今は学歴社会ではなくなってきたという声があるものの、子どもを持つ親はそのように考えていないのです。

しかし、子どもの教育のためであればお金に糸目をつけないということも日常生活を送る上で大きな負担になることは間違いないでしょう。事実、6割の家庭が子どもの教育費に負担を感じているというデータもあります、

子どもの教育費には出費を惜しまないという考えも素晴らしいものではありますが、一方で教育費を少し節約する必要もあるのです。今回はそのようなあなたのために子どもの教育費を節約する方法についてお話しします。

子どもの教育費を削るといっても教育費を削ったことで成果が落ちるようでは全く意味がありません。例え毎月3万円塾に支払っていても子どもの成績が上がるのであれば十分と考える人も多いでしょう。効果を出すためには子どもがもっと小さいときから勉強の重要さを教える必要があるのです。

その方法とは、子どものときに時間をかけて教えるということです。

というのも子どもは自分から勉強しようと思って勉強することはあまりありません。「勉強しなさい!」と言っている親も少なくはないでしょう。

しかし、そのような声かけよりも子どもに勉強させるという習慣が必要なのです。勉強させる習慣が小さいときに身に付けば、中学校、高校と進学したときにもその習慣は継続できます。国公立大学に進学した塾に通っていないという人は勉強の習慣が元々しっかりしているのです。

勉強習慣を身につけさせるためには投げやりに勉強しろというのではなく、小さい頃から本を読んであげたり、一緒にクイズをしたりすることで考えることを好きになってもらうのが一番と言えるでしょう。

教育費の節約で効果が薄い塾に通うより、大変ではありますが小さい頃から学ぶ習慣を身につけるようにしてみてはいかがでしょうか。

一石二鳥!節税しながら教育費を貯められる方法とは?

4月、新入学シーズンです。

桜吹雪の舞う中での入学式には、親子で勝ち抜いたお受験のことを思うと、喜びもひとしおです。最近の入学式には、両親だけでなく、元気な祖父母の姿も珍しくない光景となりました。
親にとってこどもに残せる唯一で最高の財産は、教育です。こどもがひとりの人間として独立して歩めるようになるまで、慈しみをもって育てることが何よりもかけがえのないものであることは言うまでもありません。そして、こどもにとっても、幼少のときの躾や小学校で学んだ教育が一生を左右する人間の基本になるということもまた真実です。
そこで、親にとって気になるのが教育費の問題です。国公立の学校でも費用は年々上がっています。こどもに十分な教育を受けさせたいと考えたとき、教育費はできるだけ確保しておきたいもの。学資保険やジュニアNISAなど、複数の方法で貯めておくのはモチロンですが、今回は、親の相続税を減額しつつ、教育費を貯められる方法を紹介します。

暦年課税による贈与を利用
親が高齢になると、いやでも相続のことが頭をよぎります。相続税の心配があれば、その財産を減らしておきたいとも考えるでしょう。このようなときに利用しやすいのは、暦年課税(れきねんかぜい)による贈与です。

暦年課税なら、1月1日から12月31日までの1年間にもらった財産の合計額が110万円を超えなければ、贈与税はかかりません。税務署への申告もいらないので楽です。上手に使えば、贈与税を払わないで親の財産を減らせます。相続税も減らせます。

でも、暦年課税を利用してもらったはずの財産に、相続税がかかることがあります。これは、「相続開始前3年以内の贈与財産は、相続財産に加算する」というルールによるものです。知らないと、相続税を減らすことに失敗するかもしれません。

たとえば、こどもが2人いる場合、親の財産を、2人のこどもが相続します。財産を7,000万円とすると、基礎控除額4,200万円(3,000万円+600万円×2人=4,200万円)を超える2,800万円(7,000万円-4,200万円=2,800万円)に相続税がかかります。その額は320万円です。

少しでも税金を減らしたいので、こども2人が110万円ずつもらっておくことにします。親の財産が220万円(110万円×2人)減ると、相続税も減って287万円です。30万円以上の節税に成功です。

相続税の対象外の孫に贈与
ところが、3年を未満に親が亡くなったら、計画が狂います。2人のこどもがもらった220万円は、相続財産に加算されるので、相続税は320万円。30万円以上も節税できるはずだったのに、1円も減りません。

相続はいつ起きるかわからない。こう考えると、暦年課税は使いにくいかもしれません。しかし、ここで、工夫の余地があります。実はこれ、相続などで財産をもらった人に適用されるルール。だから、財産をもらう予定のない人へ贈与をしておけば、贈与ずみの財産にまで、相続税がかかるなんていうことにはなりません。こどもたちに各2人のこども(孫)がいる場合、4人の孫に55万ずつ、計220万円を贈与すると、30万円以上の節税に成功できます。そして、55万円は孫たちの教育資金として貯めておくことができます。

教育資金はいくらあっても困ることはありません。資金を多く貯めることができれば、留学してグローバルな見聞を広めたり、医学や芸術の道など費用のかかるコースも自由に選択することができ、こどもの可能性の翼を広げてあげることができます。

同時に、相続対策に早すぎはありません。親が元気なうちには実感がなくてつい疎かになりがちですが、気づいたときには「後の祭り」になっています。そうならないためにも、「そのうち考えよう」はやめて、1日でも早く向き合ってみることです。「まさかこんなに早く」や、「あと1年早く考えておけば」は、誰にでも起きうることなのですから。

この春、こどもの進学のタイミングで、祖父母といっしょに考えてみましょう。

※税計算において、記載のない条件は考慮していません。

教育費を考えてみよう!やっぱり公立?公立私立の学費事情

子供の養育費の中でも、教育費は相当な負担のかかる項目です。

幼稚園から大学までの教育費を考えた場合、ほぼ公立の場合、約900万円、大学が私立の場合、1000万円強、高校と大学が私立の場合、約1200万円、小学校以外が全て私立の場合、1600万円弱、全て私立の場合、2000万円強ほどかかります。公立と私立で、相当の差が出てきますよね。節約の観点からみれば当然、公立に通わせたいものです。今回は、幼稚園と小学校の教育費の節約ポイントをお伝えします。

1. 私立の幼稚園に入れなければいけない場合は「私立幼稚園就園奨励費補助金」
私立幼稚園は公立幼稚園の2倍以上の教育費がかかることもあり、一般的にとても高いです。ただ、入園させるつもりがなくても、最近では公立幼稚園の抽選に外れてしまう場合もあることから、私立に入園させなければいけない状況になってしまうこともあります。
そんな時は、「私立幼稚園就園奨励費補助金」を利用しましょう。この制度は一般的なものですが、それぞれの自治体の財政状況や幼児教育の方針、力の入れ具合によって支給される金額が大きくことなるので、まずは各自治体のホームページなどで確認することをお勧めします。
ちなみに、公立幼稚園の保育料が非常に安いのは、公的資金が投入されているからです。また、通常2年保育ですが、3年保育の公立幼稚園もあり、人気があつまっています。入園する際には抽選になることが多いですので、自分が住む地域の状況を把握して、最も良い選択をしましょう。

2. 小学校以上は、銀行や国の教育ローンを使おう
小学校以上はさらに公立と私立で金額的に大きな差が出てきます。入学金、授業料などなど…。こういったタイプの支出はなかなか節約できないものです。
どうしても私立に通わせたい時は、銀行の教育ローンを使いましょう。ただ、ある程度年収が高い場合、公的な機関では借りられない場合があります。そんな時は、「日本政策金融公庫の教育一般貸付」などを使いましょう。固定金利で教育ローンが借りられるので、多くの方が使っています。

ただ、生活を切り詰めてまで教育費を出すのは健全ではありません。世帯収入を鑑みたときに公立に通わせるのが適切と判断した場合は、私立の選択よりも、最もいい公立の学校はどこか、という風に考えましょう。

2025年には高齢者が人口の30%!老後資金を確実に貯める方法

2025年問題をご存知ですか?

総務省の国勢調査によると、2025年には団塊世代は75歳となり、団塊ジュニア世代も50歳以上になります。前期高齢者(65歳~74歳)が3500万人に達して、人口の30%を占めると推測されています。10人に3人が高齢者!です。たった10年後には介護・医療費などの社会保障費が爆発的に急増するという問題です。
「一億総老後崩壊」と叫ばれていますが、ご自分の老後の生活をイメージできますか?

どこでどのような暮らしをしているか、そしてどれくらいのお金がかかるのか。「そんな先のことを言われても・・・」という人が多いかもしれません。

では、具体的にどれくらいのお金がかかるのか、一般的なケースでご紹介しておきましょう。夫65歳、妻62歳の夫婦がそれぞれの平均余命まで生きると仮定した場合、老後に必要な生活費は、8,000万円~1億円程度とされています。一方、国から支給される年金は、モデル世帯(40年間会社に勤めた夫と専業主婦の妻)の場合で6,500万円程度です。ざっと1,500~3,500万円の不足! これらの金額を見て、どう思われますか? 公的年金だけでは全く足りないことが分かります。

その不足をまかなってくれる強い味方が、会社の「退職金」「企業年金」です。会社の制度ですので、雇用者ではない自営業やフリーランスの場合はもらえません。また、会社員でも、契約社員や派遣社員など非正規雇用の場合は、対象とならないケースが一般的です。正社員であっても、企業によって制度自体をもっていないこともあります。勤務先にこれらの制度がある場合も、どれくらいの水準で支給されるかは、企業や役職等によって異なります。ですから、まずは勤務先に、そのような制度があるかどうか、自分の立場は支給の対象かどうか、またどれくらいの期間、いくらくらい支給されるのかを確認してみてください。

ところで、退職金と企業年金はどのように違うのでしょう。
退職金は、会社が積み立てたお金を退職時に一括で受け取る制度。会社によって異なりますが、勤続5年以上など、要件が付く場合が一般的です。

企業年金は、その名のとおり会社が積み立てたお金を年金形式で受け取る制度で、「厚生年金基金」や「確定給付企業年金」といった種類があります。厚生年金基金は亡くなるまで受け取れる終身年金となっています。他の企業年金は、受け取る年数は、10年、20年あるいは終身など会社で決められていますが、本人が希望すれば、一時金で受け取ることができる場合もあります。

退職金、企業年金は、どちらか一方のみの会社もあれば、両制度を採用している会社もあります。ただ、バブルが崩壊してからは、予定通りに運用ができないということもあり、いずれも会社の大きな負担になっていて、縮小傾向にあるのが実態。また会社が運用するのではなく、従業員に運用を任せる「確定拠出年金」といった制度に移行するところも増えています。制度が変更されたり、縮小されたりすることは、老後の生活に大きな影響を与えることになるので、若いうちから関心をもっておくことが重要です。

【30代から始める】個人年金保険で節税しながら老後資金を手に入れよう

「リタイア後、悠々自適に暮らしたい。。」
これは現役で働いている人たちにとっては誰も描く老後の理想図ではないでしょうか。

長寿の国ニッポン。長生きは嬉しいものの、お金に不安を感じるのが正直なところ。特にこれからの時代、国からもらう年金は更に厳しくなりそうです。そこで今回は、リタイア後のためにコツコツ積立をしながら、節税メリットが受けられる「個人年金保険」を紹介します。

まず、個人年金保険とはどのようなものでしょうか。
これは、自分で積み立てたお金を、将来、年金形式で受け取る貯蓄型の保険です(希望すれば一時金で受け取ることも可能)。

「貯蓄が苦手」「せっかく貯めても直ぐに引き出してしまう」という人も大丈夫!毎月、口座引き落としで強制的に積み立てるので気付かぬうちにお金が貯まり、途中解約すると損になるため、解約のハードルが高くなり、長期で貯めるには持ってこいです。

受取期間を自由に設定できるのも魅力。現在30代の人が、60歳で定年退職を迎える場合、国からの年金開始は65歳となるので、恐怖の無収入期間が5年もあります。リタイア後に再雇用で勤めても、現役時代より収入が減る人が大半。そこで、若いうちから個人年金保険で積立し、60歳から受け取れるようにしておけば5年間の収入減を補うことができるのです。

さらに、すでに他に生命保険に加入していて節税の枠をつかっていたとしても一定の要件を満たした契約なら、別枠で節税メリット(個人年金保険料控除)が受けられることも大きな魅力。

例えば、30歳で年収400万円(※)の会社員が、A社の個人年金保険で毎月11,710円(年間140,520円)を積み立てた場合、年末調整時に受けられる所得税の還付金と翌年の住民税の軽減分を合わせると4,800円の節税になります。現在の「マイナス金利」で個人年金保険そのものの利回りは高くはありませんが、節税分を「利息」と捉えれば、約3.4%で運用しているのと同じ効果。積立ての魅力がアップしますね。(※妻、小学生2人を扶養している場合。)

ただし、節税メリットがある個人年金は以下の要件を満たしていることが必要です。
<個人年金保険料控除の税制適格要件>
・年金の受取人は、契約者または配偶者
・年金受取人が、被保険者と同じ
・保険料の払込期間が10年以上
・5年や10年といった一定期間だけ年金を受け取れる確定年金の場合、60歳以降に受取を開始し受取期間が10年以上

もうひとつ注意が必要なのは、将来の金利上昇です。一般的な個人年金保険は、契約した時点の金利(予定利率)が期間中ずっと適用されるため、現在のようなマイナス金利時に加入すると不利になる傾向があります。金利上昇に対応したい人は、定期的に金利(予定利率)を見直してくれる「積立利率変動型」の個人年金保険や、為替リスクはありますが「ドル」や「豪ドル」など、日本より金利が高い国の通貨で積み立てる「外貨建て個人年金保険」を選ぶのもいいでしょう。

誰もが働き盛りの時に大金を貯蓄できればいいですが、そんな人はおそらくわずか。
「まだ若いから」と言わず、長期間賢くコツコツと貯蓄することが、明るい老後への近道と言えるのではないでしょうか。

ランキング