「マタニティクラス」はプレママの節約にも使える!

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・ マタニティクラスのスケジュール案内

<How to>

1自治体、病院や産院、民間企業、どこのクラスを受けるべきか!?

2より確実なアドバイスがもらえる場で「節約ネタ」を積極的に質問!

3ネットで得た知識でも、正しいことが分かれば「節約」にもつながる

※ 通常1500円程度のマタニティヨガが、民間企業のイベントで1000円に。しかもお土産つき!<1000円の節約>
産褥ショーツが不要なことが発覚!<2000円の節約>
薬の知識を得て内科の診療が不要になった<2000円の節約>

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妊娠してお腹が大きくなってくる時期には、いよいよ妊婦としての自覚が芽生えてきますよね。同時に出産に向けて準備することも多くなっていきます。そのひとつが「マタニティクラス」(もしくは「母親学級」など)です。

「マタニティクラス」は、妊娠や出産の知識を身につけるために、自治体や病院がプレママに向けて行っているもの。義務ではないため、仕事で平日の時間がとれない、他の人たちと交流できるか不安…などの理由で「出る必要はない」と考えている人もいるのでは?

筆者が体験した上で思ったのは、「マタニティクラス」で妊娠に関する知識を増やすこと、もしくはより確かな知識を得ることが節約につながるかも、ということです。これからは赤ちゃんのための出費も増えていきます。できるだけ出費を抑えたい人のために、「節約」という観点から「マタニティクラス」に行くメリットを考えてみました!

お土産つきのグッズが嬉しいマタニティイベントも

「マタニティクラス」は、主に(1)自治体が行うもの(2)病院や産院が行うもの(3)民間企業が行うものがあります。

(1)の自治体では、無料で受けられることがほとんど。区や市で受けられる無料サービスなどの説明もありますので、スケジュールさえあえば出かけても損はなさそうです。

(2)の病院や産院では、その病院で分娩を予定している人への参加が義務付けられている場合や、500円〜1000円くらいの費用が必要になる場合があります。基礎的な内容は他と変わらないかもしれませんが、医師や助産師・薬剤師が語る「やってはいけないこと」や「こんな時に気をつけて」という説明はやっぱり説得力が違います! もし妊娠初期なら、院内を見学して分娩する病院を決めるための手がかりにするのもひとつの方法です。

(3)の民間企業では、ベビーグッズで知られるピジョンが1000円程度で参加できるマタニティヨガ教室や働くプレママに向けたセミナーを行う他、アカチャンホンポやベビーザらスでのマタニティスクールも。商品PRをあわせて行うクラスは、より消費者向けのイベントといった感じです。お土産がつくことも多いため、ベビーグッズを探している場合などはオトクと言えそう。

緊張はするけど「グループワーク」が節約に活用できる

「マタニティクラス」でよくあるのが、参加したプレママ同士で行う「グループワーク」。主に、妊娠にまつわる不安や役立ったことを共有する場です。初めての人たちと話をするのは面倒…と思う人は、情報収集のための場所として活用してみては?

たとえば、マタニティウェアは必要か、アンダーウェアは産後も使えるものにするべきかどうか、といったことです。たとえば、マタニティグッズ通販の「初回10%割引!」などを利用して、一気にマタニティグッズを揃えてしまおう!と思っている場合。周りの人たちの話で、妊娠帯つきのショーツが役立つことがわかったり、産科の助産師さんから入院時に産褥ショーツが無料配布されることを教えてもらったりと、余分な出費を抑えることに役立つはずです。

中には、プレママ仲間から、オトクなマタニティイベントの情報を教えてもらうことも。

気になっているのは自分だけ…? と思うと聞きづらいかもしれませんが、じつは、みんなが知りたがっている情報も多いんです。恥をかくのはこの場だけ! とわりきって積極的に交流するのも良いと思います。

ネットで得た知識が正しいかどうかを見極めるために

お腹の赤ちゃんがどの程度育っているか、妊娠中はどんな食生活を送るべきか、基本的な情報については、「すでにネットで得ている情報だな〜」と思うかもしれません。しかし、ネットには不確かな情報もありますので、すでに知っている情報でも「正しい知識」としてメモをとっておくと、自分の中の情報を整理することができます。

たとえば、「お腹が張る」という症状についても、どの程度なら診療が必要なのか、より確かな情報を得ることができるのは助かります。

そして、薬剤師から聞く「妊娠中に摂取できる薬」や栄養にまつわる話は、赤ちゃんの命にも関わることなので、自宅でも判断できるようにより確かな知識が欲しいもの。たとえば、花粉症の薬、便秘の薬などは、内科の医師では判断できないことも。自分で判断できる知識を得ておけば、内科に駆け付ける時間や費用を抑えられるはずです。

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執筆者

麻布たぬ

映画・演劇・音楽・アニメなどエンターテイメント系の雑誌編集歴13年。 現在は雑誌やWebサイトで執筆。最近は走ることで心身を鍛え、物やコトに執着しない“エネルギーの断捨離!?”を実践中。

麻布たぬ

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出産間近のパパ・ママ必見!学資保険と預貯金はどっちが得!?

将来の教育費を準備する時、学資(子ども)保険を候補にあげる人が多いですが、一方で、「銀行の積立預金でいいのでは?」という人もいます。さて、どちらが有利でしょうか?

預貯金と学資保険の大きな違いは、「お金の増え方」と「保障」「税金の取り扱い」の3つです。

最初に「お金の増え方」について。
学資保険は、預貯金に比べ相対的に運用成果が高いのが特徴です。低金利時代とはいえ、満期まで続けるとそれなりに増えます。(下表参照)

ただ、注意が必要なのが、学資保険は途中で解約したら損になること(解約時期によります)。「できるだけ積立額を増やしたい」という頑張り屋のパパ・ママもいますが、まずは、長期で継続できるか話し合った上で契約金額を決めましょう。「今は余裕があって、もう少し積み立てたい」という人はプラスαで預貯金を利用するのもいいですね。

次に「保障」について。
学資保険は、親(契約者)が死亡した場合、以後の払込みが免除されるという仕組みになっています。もし一家の主に万一が起こっても、満期金を受け取ることができるので安心です。

他には、特約として、育英年金や医療保障を付加できるタイプもあります。育英年金は、親に万一があった時、満期金とは別に年金が受け取れ、医療保障は、子どもが病気やケガで入院した時の保障です。
もちろん特約があると安心ですが、その分、保障にコストが掛かり、お金が増えにくくなるのであまりお勧めしません。まずは何のために加入するのか認識し、保障が気になる人は、既に加入している生命保険等や、自治体によっては子どもの入院費が無料になるなどの助成制度があるので、自分が住んでいる地域はどうか確認することから始めましょう。

最後に、受取時の「税金」について。預貯金と学資保険では課税方法が違います。
預貯金は、利息に対して20.315%(復興税を含む)が源泉徴収され差額を受け取りますが(利子所得)、学資保険は、増えた分が50万円を超えなければ税金が掛からない(一時所得)ようになっており、ほとんどのケースで税負担の心配はありません。

このようなことから総合的にみると、教育費の準備は、預貯金より学資保険が有意義であるといえます。

今回は、預貯金と学資保険を比較しましたが、他にも投資等を含む様々な選択肢があります。迷った時はファイナンシャル・プランナーなどの専門家に相談し、かわいいお子様のためにしっかり教育費を準備しましょう。

学資保険の契約者はパパ・ママどっちがいいの?

子どもの教育資金の準備のために、子どもが生まれたら学資保険の加入を考えたいという家庭も多いことでしょう。契約する際に、パパとママ、どちらを契約者にする方が有利なのでしょうか?

契約者が保険料を支払っていきますが、学資保険では保険料払込期間中に契約者に万一のことがあると、保険料が免除されるのが一般的です。そのため、契約者が死亡する確率が低いほど保険料が安くなります。年齢で比べれば若いほう、男女で比べれば女性が契約者になったほうが安くなるしくみです。

そのため、ママが年下、または同じ歳ならママの方が安く、ママが年上でも年齢差がわずかなら、ママが契約者になった方が安いケースもあります。学資保険に加入する際には、両方で見積もりしてもらって比べるといいでしょう。

パパ・ママが同じ30歳(子ども0歳)のケースで保険料を比較してみました(表)。商品によって、金額の差は異なりますが、18年間の保険料総額で比べると、6,000~10,000円ほどママが契約者になった方が安くなっています。ママのほうが若ければ、金額差がもっと大きくなるでしょう。

また、学資保険の保険料は、一般生命保険料控除の対象になります。他に加入している生命保険があれば、その保険料も含めて上限額まで所得から差し引くことができ、所得税や住民税の負担を減らすことが可能。生命保険料控除は税金を払っている人しか使えない制度ですが、パパ・ママどちらか、一般生命保険料控除の枠を使いきってないほうが契約すると税金面でも有利になります。

保険料免除のしくみがある学資保険の場合、加入時に契約者は健康状態を問われます。もしも、健康状態に問題があると、加入が難しいことも。パパ・ママの健康状態も、契約者を決めるポイントになります。当然ながら、ママを契約者とした場合、パパに万一のことがあっても保険料はそのまま支払っていきますし、その反対も同様です。

出産育児一時金の仕組みを理解して、ひとりあたり42万円!

 長らく妊活そしていた知人から、ようやく妊娠したという喜びの報告を受けました。

40歳を過ぎての出産。不安やリスクも20代のころよりも大きいのは確かですが、こどもを授かった喜びのほうがはるかに大きいのは言うまでもありません。

出産は病気ではないので、基本的に保険が適用されません。つまり保険証が使えないことで、いつもは医療費の3割で済むところを全額負担しなければならないのです。

 現在、出産にかかる費用は45万~50万円と言われていますが、都内では60万~70万円くらいかかることも普通です。

60万~70万のお金の用意をするのは、なかなか大変です。経済的な理由で出産をあきらめている人がいるとしたら、こんな不幸なことはありません。しかし、そこを助けてくれる出産育児一時金という制度があります。妊娠している方は、どなたも健康保険(会社に勤めている人)もしくは、国民健康保険に加入しているかと思います。そのため、申請する先は、ご自身の加入している健康保険の窓口になります。例えば、健康保険だったら健康保険組合か協会けんぽ、国民健康保険でしたら市町村窓口になります。会社に勤めている夫の扶養に入っている場合には、夫経由での申請になります。自分がどの保険に入っているか分からない方は、ご自身の健康保険証を確認してみれば、発行元がお分かりになるかと思います。

ところで、妊娠は28日で1か月と数えます。そのため、28日周期の生理が1週間遅れて妊娠が分かった方は、すでに2か月目に入っています。実は、こちらの出産育児一時金は、妊娠4カ月以上の出産もしくは流産の場合に支払われます。4ヶ月とは85日になりますので、暦の月数とは少し異なりますので注意が必要です。(流産をしてしまい、もらえないと思っている方でももしかしたらもらえるかもしれません。)

金額は、1人当たり42万円です。もし双子でしたら、2倍の84万円ということになります。しかし、こちらの金額は、産科医療補償制度※に加入している病院で出産をした場合で、加入していない病院の場合には、1人当たり40.4万円となります。

ある程度、妊娠の週数が過ぎると、通院をしている病院の方から「直接支払制度を利用しますか?」などと聞かれるかもしれません。それは、病院経由でその一時金をもらうかどうかという意味になります。直接支払制度を利用すれば、退院時に病院に支払う金額が42万円を上回っている場合には、その差額で良いことになりますので大変便利です。ぜひ利用されることをお勧めします。

※産科医療補償制度とは、出産に関連して重度脳性麻痺となった赤ちゃんとご家族の経済 的負担を補償する制度です。補償の対象と認定されたお子さまに対して、看護や介護のために総額3,000万円が補償金として支払われます。

件の知人は、9週目にさしかかったあたり、安定期に入るまでのこの時期が流産の危険などもあり、いちばん気をつけない時期です。10月には元気な赤ちゃんに会えることを願ってやみません。

出産計画はお得に進めましょう!引っ越し先を選ぶ際にチェック!

子どもが生まれると市区町村によっては、出産祝金がもらえます。

その規定は各市区町村それぞれで違うので、もしこれから引っ越し先を選ぶ場合には、その規定も要チェックです。そこで、今回は出産祝金の規定を色々チェックしてみたいと思います。平成27年6月時点での助成金内容となります。

まず、出産祝金の額が大きいのは、過疎化を防止する目的の市区町村が多いようです。調べた限り、金額が多い福島県矢祭町は、第1~2子がそれぞれ10万円、第3子が合計100万円。こちらの内訳ですが、出産祝金50万円にプラスされて、健全育成奨励金が毎年5万ずつ2歳から11歳まで支給され合計100万円になります。第4子は100万の出産祝金に、同じく健全育成奨励金が50万円プラスされ、合計150万円。第5子になると150万の出産祝金に、同じく健全育成奨励金がプラスされ合計200万円を申請できます。

過疎化を防止する目的の市区町村ですと、出産後に1~5年など定住する意志を表明する必要があったり、出産祝金が分割での支払いになっていたりします。上述の矢祭町でも分割支払いの健全育成奨励金がありましたが、他の市区町村の例を見てみます。例えば、徳島県の那賀町では、出産祝金2万円と、第1子が5年ごとに5万円、5万円、10万円と支払われ計20万円、第2子目が5年ごとに10万円、10万円、20万円、計40万円、第3子目が5年ごとに25万円、25万円、50万円、計100万円、第4子目以降5年ごとに30万円、30万円、60万円、計120万円と支払われます。

一方、東京都区内でも、調べてみると出産祝金があります。中央区では、第1子目で妊婦健診後にタクシー利用券1万円分を申請できます。(こちらは以前3万円でしたが、人口増加により減額されたようです。)また、出産後は出産祝金が区内共通買物券3万円分もらえます。練馬区では、第3子目以降に1人につき20万円の出産祝金を申請できます。

ところで東京都区内では、過疎化の防止目的ではなく出産費用が高いために、そちらの助成目的で出産祝金が支払われる区もあるようです。例えば、渋谷区では、1人の出産につき限度額10万円の出産助成があります。また、港区では、分娩費や出産にかかった入院費用(上限額60万円)から、健康保険で支給される出産育児一時金(付加金含む)を差し引いた額が助成金として申請できます。

まずは、引っ越しを考える場合には、市区町村のホームページで出産の項目を調べて見てはいかがでしょうか?

厚生年金基金・・・結婚や出産、転職などで会社を退職した場合どうなるの?

前回お伝えをしたように、厚生年金基金(以降、基金という)は「解散」や「代行返上」が急増していて、ピーク時は約1880もあった基金が、2015年3月末には444基金に減少しています。

今後もさらなる減少が見込まれますが、現在基金に加入している人が、中途で脱退するとどうなるのでしょうか?

通常は、定年退職して国から老齢厚生年金がもらえるようになると、基金からも老齢年金が支給されます。ただし、請求先は公的年金とは異なり加入していた基金に請求することになるので、基金への請求漏れには注意が必要です。また、基金は基金ごとのルールによりますが、一部を一時金として受け取ることができる場合もあります。

では、基金に加入している人が、結婚や出産、転職などで会社を退職した場合、どうなるのでしょうか?結婚や出産、転職などで会社を退職した場合は、同時に基金も脱退することになります。そして基金の加入期間が10年(基金により異なる場合もある)未満で脱退した場合は、「中途脱退者」と呼ばれます。

基金を短期間で脱退した中途脱退者に対する給付についても、本来ならその中途脱退者が加入していた基金から行われるべきですが、年金記録を長期間にわたって管理し、短期の加入期間に係る年金給付を行っていくことは、基金にとって事務的にかなりの負担になります。また、中途脱退者が、その後、転職して別の基金の加入員となった場合には、複数の基金から年金を受け取ることになり、請求手続きが煩雑なものとなります。このような理由から、中途脱退者に対する年金の支給義務は、「企業年金連合会(かつての厚生年金基金連合会)」が引き継ぎ、年金給付を行うこととしています。この引継ぎのルールが、平成26年4月以降変わりました。

図の1をご覧ください。基金から支給される年金は、「代行部分1」と「上乗せ部分2」そして「加算部分3」に分けることができます。「代行部分1」と「上乗せ部分2」を合わせたものを「基本部分」と呼びます。「基本部分」とならない「加算部分3」については、基金を脱退するときつまり会社を辞めるときに一時金(「脱退一時金」といいます)で受け取るか、企業年金連合会へ引き継いで将来年金として受け取るかを選択することになります。

図の2をご覧ください。「加算部分3」を一時金で受け取らず将来年金で受け取ることを選択した場合は、その資産は「脱退一時相当額」として企業年金連合会へ引き継がれます。つまり将来には、加入していた基金への「基本部分」の請求に加えて企業年金連合会にも請求する必要があります。一方、一時金で受け取った場合は、将来は、加入していた基金への「基本部分」の請求のみとなります。
なお補足しておきますと、基金に10年(基金により異なる場合もある)以上加入している人が中途脱退した場合は、定年退職の場合と同様に扱われるため、基金のみへの請求となり、図1の123のすべてが基金から支給されます。
基金加入者で中途脱退した場合、どのように取り扱われるかをきちんと確認し、請求先に十分な注意をする必要があります。

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