【中学受験2017】学校説明会日程一覧…開成・麻布・武蔵・雙葉・桜蔭・女子学院ほか

5284.jpg

 新年度が始まり、2017年度中学入試に向けた学校説明会が各校で行われる。御三家を中心に4月時点で公表されている学校説明会の日程を紹介しよう。学校説明会では、学校紹介だけでなく、入試の出題指針の説明や個別の相談に応じる学校もある。

 武蔵高等学校中学校の学校説明会では、校長や教頭が学校紹介を行うほか、各教科担当より授業方針や普段の授業のようす、中学入試の出題指針、注意点などについて説明する。2016年度は、5月15日と6月11日、9月24日、11月12日に実施(予約は不要)。開成中学校は10月29日と10月30日、麻布中学校は例年10月に学校説明会を実施する。

 雙葉中学校は、7月24日に校舎見学会、10月22日と27日、28日に学校説明会を実施する。3回とも同じ内容で、校舎見学会は予約不要だが学校説明会は電話予約が必要。桜蔭学園は例年10月と11月、女子学院は例年11月に学校説明会を開催している。

 そのほか、駒場東邦中学校は10月2日、8日、9日、早稲田実業中等部は10月22日、23日、青山学院中等部は6月18日、9月17日、10月22日に学校説明会を実施する。詳細は、各校のホームページを参照のこと。

 複数の学校が一堂に会する「合同説明会」は、一度に多数の学校の情報が得られる。志望する学校が参加する合同説明会にも足を運んでみよう。

画像一覧

  • 画像はイメージです
  • 武蔵高等学校中学校
  • 開成中学校
  • 麻布中学校
  • 桜蔭学園
  • 雙葉中学校
  • 女子学院

提供元

関連記事

関連記事

教育費を資産運用しながら準備してみる~子どもの将来を広げるために 第2話~

第1話では「教育資金の準備=学資保険」ではなく、自分に合った「お金の貯め方」を見つけるために、資産運用を検討してみましょう、という話をしました。

資産運用もハイリスク・ハイリターンの投資方法からリスクを抑えた方法まで様々です。リスクを抑えた方法があるとは言っても、「大切な教育資金で投資なんて大丈夫なの?」「投資って怖い」「ギャンブルじゃないの?」と不安でいっぱいになりますよね。
そこで、第2話では初めての資産運用で失敗しないための3つのポイントをお伝えします。

(1)すぐに始めよう!
資産運用を始めようと思うと「まずは色々勉強しないと!」と気負ってしまう人もいるかもしれませんが、コツは「やりながら覚えていく」です。水泳の教本を読み込んでも、泳げるようにはならないのと同じです。やってみようかなと思ったら、失敗しても困らない金額ですぐにでも始めることです。

投資信託への積立投資であれば、毎月500円から投資できる商品もあります。ワンコインで多くの世界的大企業の株式に投資できるのです。取引口座はネット証券での開設をお勧めします。少額からの取引が可能で、手数料などコストも低く抑えられます。

(2)いきなり大金を動かさない
資産運用では、一度に大金を動かさないことがポイントです。泳げない人が溺れないように足のつくプールで練習するのと同じです。確実に泳ぎ方をマスターするまで、潮の流れの速い海で泳いではいけません。いきなり大金を動かすと、激しい値動きに怖くなったりガッカリしたりして、途中でやめてしまう可能性があります。まずは失敗しても生活に影響が出ないような少額から始めてみましょう。金額を増やすことはいつでもできます。

(3)営業マンの言いなりにならない
資産運用を始めるにあたり、運用商品を取扱っている銀行や証券会社に相談しようという方は多いかもしれません。しかし、銀行、証券、保険の営業担当者が、効率的な資産運用の方法を知っているとは限りません。彼らは金融商品を販売するプロであって、資産運用のアドバイスをするプロではありません。書籍やインターネットを活用して客観的な情報を収集して判断することをお勧めします。

資産運用を始めようと思ったら、これら3つのポイントを押さえて、今すぐに動き出しましょう。ネット証券に口座を開設して、まずは少額から始めてみましょう。始めてみることで気がつくこともたくさんあります。そして、その経験はご自身の財産となります。泳げるようになると、クロール、平泳ぎ、バタフライ、と自分にあった泳ぎ方を試したくなるもの。資産運用も、やりながら自分に合った「お金の貯め方」を身につけていきましょう。次回以降、口座開設の方法や商品の選び方もお伝えしていきたいと思います。

1世帯の「教育」に関する支出は平均10,995円…家計調査報告2015年速報

 総務省は2月16日、家計調査報告「家計収支編」の2015年平均速報を公表した。2人以上の世帯の消費支出は28万7,373円と、2014年に比べ実質2.3%の減少。教育支出は10,995円で、実質1.1%の減少となった。

 2015年の二人以上の世帯(平均世帯人員3.02人、世帯主の平均年齢58.8歳)の消費支出は、1世帯当たり1か月平均28万7,373円で、2014年に比べ名目1.3%の減少となった。また、物価変動の影響を除いた実質では2.3%の減少となり、2014年に続き2年連続で減少となった。

 1世帯の「教育」に関する支出は平均10,995円で、名目0.5%の増加、実質では1.1%の減少となった。内訳は、「授業料など」8,199円、「教科書・学習参考教材」220円、「補修教育」2,577円となっており、授業料や教材費などは2014年に比べ名目、実質ともに増加したが、補習教育が実質6.0%の減少となり、教育支出を押し下げた。

 世帯主の年齢別に教育費負担をみると、もっとも支出が多いのは40~49歳で27,545円。50~59歳が22,265円、40歳未満が12,490円、60~69歳が1,962円、70歳以上が530円と続いている。

 2人以上の世帯での「教育」以外の消費支出を費目別にみると、交際費などの「その他の消費支出」「教養娯楽」「交通・通信」「被服および履物」「家具・家事用品」「保健医療」「食料」「住居」の8費目で実質減少となった。10大費目のうち「光熱・水道」のみ実質0.1%増加した。

 統計局Webサイトおよび政府統計の総合窓口(e-Stat)では、家計調査報告の速報や統計データの詳細を公開している。

教育費を考えてみよう!やっぱり公立?公立私立の学費事情

子供の養育費の中でも、教育費は相当な負担のかかる項目です。

幼稚園から大学までの教育費を考えた場合、ほぼ公立の場合、約900万円、大学が私立の場合、1000万円強、高校と大学が私立の場合、約1200万円、小学校以外が全て私立の場合、1600万円弱、全て私立の場合、2000万円強ほどかかります。公立と私立で、相当の差が出てきますよね。節約の観点からみれば当然、公立に通わせたいものです。今回は、幼稚園と小学校の教育費の節約ポイントをお伝えします。

1. 私立の幼稚園に入れなければいけない場合は「私立幼稚園就園奨励費補助金」
私立幼稚園は公立幼稚園の2倍以上の教育費がかかることもあり、一般的にとても高いです。ただ、入園させるつもりがなくても、最近では公立幼稚園の抽選に外れてしまう場合もあることから、私立に入園させなければいけない状況になってしまうこともあります。
そんな時は、「私立幼稚園就園奨励費補助金」を利用しましょう。この制度は一般的なものですが、それぞれの自治体の財政状況や幼児教育の方針、力の入れ具合によって支給される金額が大きくことなるので、まずは各自治体のホームページなどで確認することをお勧めします。
ちなみに、公立幼稚園の保育料が非常に安いのは、公的資金が投入されているからです。また、通常2年保育ですが、3年保育の公立幼稚園もあり、人気があつまっています。入園する際には抽選になることが多いですので、自分が住む地域の状況を把握して、最も良い選択をしましょう。

2. 小学校以上は、銀行や国の教育ローンを使おう
小学校以上はさらに公立と私立で金額的に大きな差が出てきます。入学金、授業料などなど…。こういったタイプの支出はなかなか節約できないものです。
どうしても私立に通わせたい時は、銀行の教育ローンを使いましょう。ただ、ある程度年収が高い場合、公的な機関では借りられない場合があります。そんな時は、「日本政策金融公庫の教育一般貸付」などを使いましょう。固定金利で教育ローンが借りられるので、多くの方が使っています。

ただ、生活を切り詰めてまで教育費を出すのは健全ではありません。世帯収入を鑑みたときに公立に通わせるのが適切と判断した場合は、私立の選択よりも、最もいい公立の学校はどこか、という風に考えましょう。

【子供の教育資金に関する調査】お金・就職・受験に不安、夫婦の足並みバラバラ

 ソニー生命保険が大学生以下の子どもを持つ20~59歳の男女を対象に実施した「子どもの教育資金と学資保険に関する調査」によると、子どもの将来について4人に3人と高い割合で「教育資金」「受験・進学」「就職活動」に不安を感じていることが明らかになった。

 「子どもの教育資金と学資保険に関する調査」は、1月30日~2月3日の期間、大学生以下の子どもを持つ20~59歳の男女を対象にインターネットにて実施し、1,000人の有効回答を得たもの。ソニー生命では2014年より「子どもの教育資金と学資保険に関する調査」を実施しており、今回で3回目となる。

 全回答者のうち、現在配偶者のいる915人を対象に教育に関する家庭状況について聞いたところ、「夫婦ともに教育熱心だ」との回答が41.6%見られたが、「夫婦間で教育方針が異なる」が34.2%と、夫婦で足並みが揃っていないケースも3人に1人の割合で見られた。

 子どもの将来について不安を感じる項目については、「教育資金」が79.4%ともっとも高い結果に。ついで「就職活動」76.4%、「受験・進学」75.3%も高い割合で不安を感じている人が多く、子どもの将来の大きな分岐点となる項目やそのための資金について4人に3人は不安を抱えていることがわかった。そのほか「インターネットやSNSの利用」についても64.7%が不安と回答。特に、夫婦で教育方針が異なるケースの方がより強く不安を感じている傾向が見られた。

 教育資金に不安を感じている理由について掘り下げると、「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」54.5%がもっとも多い回答に。そのほか「消費税10%への増税」45.1%、「社会保険料の負担増」30.4%との声も多く、子どもの進路や習い事による必要資金の変化や、税制や社会保障制度の変化によって見通しが立てづらい点が教育資金への不安に影響を及ぼしていることがうかがえた。

 また、子どもを大学などへ進学させるための教育資金の準備方法については、3年連続で「学資保険」60.6%が1位に。ついで「銀行預金」49.5%が続き、学資保険は年々割合が上昇していた。一方、「奨学金」4.8%、「教育ローン」2.4%の利用率は低く、3年連続で減少となった。お金を借りるという選択肢は避けられる傾向が強くなっているようだ。

 このほか、調査結果では「子どもに目指してほしい理想の大人 歴史上の人物・有名人」や、「学校以外での1人あたりの月額教育費」「義務教育学校について」などさまざまな項目について集計結果をまとめている。

ランキング