タバコを止めて、健康も家計も健全に!

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このレシピを実行して

37万貯まる!
<材料>

・毎月の保険料 ・1~2年以上の禁煙

・唾液による喫煙の有無を調べるコチニン検査

<Point>

1タバコを吸わない人や健康状態が“優良”な人は、リスク細分型の保険に加入すると保険料が割安になる

2各社によって条件が異なるため、保険ショップなどで相談する

※A社の商品で比較して、標準体とタバコを吸わない・健康状態が優良な人の保険料の差10年分

昨今のたばこ事情。

オフィスビルは全面禁煙。タクシーも禁煙が当たり前になり、ショッピングセンターでも喫煙所を探すのが一苦労という時代になりました。タバコを吸わない人にはとてもありがたいですが、喫煙者にとっては居心地の悪い、肩身の狭い状況が続いています。

たしかに、タバコは過剰な摂取は健康を害するのは自明の理です。喫煙場所が限定され、肩身の狭い思いをするくらいなら、いっそのことタバコを止めてしまう!というのはどうでしょうか?健康にも家計にとっても健全でかつ節約できるはず。その際、オススメなのは、生命保険代を見直して、タバコ代の節約だけでなく、生命保険に支払う保険料もコストダウンすることです。

保険は、加入するみんなが少ないお金(保険料)を出し合い、もしもの時には大きなお金(保険金)を受け取るしくみ。助け合いですから、加入する時は“できるだけ公平”がルールです。つまり、病気になりにくい人や死亡の確率の低い人など、保険金を多くもらう可能性が低い人ほど保険料は安く、逆に可能性が高い人ほど保険料が高くなっています。年齢が高くなるにつれて、保険料が高くなるのはそのためです。ただし、加入した後に病気にかかっても、途中で保険料が上がったりはしませんから、安心してください。

一定年齢までに亡くなると保険金をもらえる生命保険(定期保険)には、タバコを吸わない人や健康状態が“優良”な人の保険料を割り引く商品があります(リスク細分型)。“タバコを吸わない”とは、過去1年または2年間は喫煙歴がなく、さらに唾液検査でニコチンの影響が体内に残っていかいかどうかの検査が必要です(コチニン検査)。保険会社から受取る検査キットで調べられますから、病院などに行く必要はありません。また、健康状態が“優良”とは、一般的に血圧とBMI値(肥満度)が、保険会社が決める範囲内であることが条件。太り過ぎていても、やせ過ぎていてもダメというわけです。

では、どの程度安くなるか、2つの例をご紹介しましょう。

30歳男性の場合、標準体(タバコ吸い、かつ健康状態は標準的)に比べて、タバコを吸わない、かつ健康状態が優良な人は1割~5割も安くなります。“標準体”であっても、現在通院していない、5年以内に手術や入院歴がないなど、一定条件を満たす必要はあります。各社、標準体の保険料にも差があるため、表にあるように割引率はA社の方が大きくても、実際の保険料はB社の方が安いなど、割引率だけで比べられない点は注意しましょう。また、保険料の分類がA社のように4パターン用意されている場合もあれば、B社のように2パターンしかない場合も。自分で探すのが難しければ、複数の商品を取り扱う保険ショップなどで、健康状態やタバコを吸っていないことを伝えて、条件に合う安い保険料の商品を探してもらうのもいいでしょう。

タバコを止めるだけで、生命保険料も節約できて、健康も貯蓄もゲットできる!まさに一石二鳥の家計見直しプランです。

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執筆者

マネーゴーランド 編集部

「お金」にこれまであまり興味のなかったメンバーが自分たちが興味の持つようなネタを日頃から探し、自らが愛せるような記事作りを目指し、試行錯誤の日々。

マネーゴーランド 編集部

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対面販売VSネット販売、あなたに合う生命保険の選び方は?

生命保険の契約方法は、対面販売と通信販売の2つに大きく分けられます。対面販売とは、保険を販売する人(保険外交員や保険募集人)と直接会って生命保険に加入する方法です。

自宅など指定した場所に来てくれるものと、保険に入りたいと思った人が、自ら保険ショップなどの店舗を訪ねて保険商品の提案を受けるものがあります。通信販売とは、郵送やインターネットで契約する方法です。近年、インターネット専用の保険会社だけでなく、対面販売を行っている生命保険会社でもインターネットで申し込める商品を取り扱うようになり、注目度があがっています。今回は、対面販売の特徴とネット販売の特徴を見ていきます。

対面販売では、家計の状況やライフプラン、他の保険の加入状況などの情報を伝えることで、それに基づく適切な保障プランを提案してもらえます。保険を販売している人が複数社の生命保険を扱っている場合なら、各社の商品を比較しながらどの生命保険が最適かを教えてくれます。また、保障内容などについて、納得できるまで話を聞くことができます。保険料はネット販売の定期保険よりも高くなることが一般的ですが、非喫煙者や保険会社が定める基準に満たした健康体であれば、保険料が安くなるリスク細分型の商品に加入できるため、保険料を抑えることができます。対面販売は、自分に合った保障内容や過不足のない保障額をプロのサポートを受けて選びたい人に向いています。

一方、ネット販売は、人に会ったり店舗に行ったりすることなく、自分の都合の良い時にいつでも申し込みができる手軽さがあります。基本的に健康診断の結果などを添付する必要がなく、保険会社からの質問事項にインターネット上で答えるだけで、不備などがなければ当日中に申し込みが完了します。保険料は、人件費や店舗費などのコストが抑えられるため、対面販売による定期保険よりも安くなるのが一般的です。ネット専用に作られた商品は、シンプルでわかりやすいのも特徴です。インターネット上で契約が完結するとはいえ、検討中の商品について確認したいことなどがあれば、コールセンターなどで相談することができます。多くの会社の保険商品から自分に合ったプランや保障額を選びたい場合には、自分で選べる力をある程度身につけておくか、もしくは、ファイナンシャルプランナーなどに総合的にコンサルティングを受け、保険の手続きは自分で行うといいでしょう。ネット販売は、自分に合った保障内容をできるだけ安く入りたい人やどうしても時間が取れない人、人と会うのが苦手な人、提案を受けるより自分で判断したいという人、保険の知識はしっかりあって自分で判断できるという人に向いています。

『更新型VS全期型』生命保険はどっちを選択するといいの?

定期保険とは、一定期間だけ大きな保障が確保できる死亡保障保険です。定期保険には、比較的短い期間で契約し、保険期間満了時に更新していく「更新型」と、あらかじめ保障が必要となる全期間を保険期間とする「全期型」があります(図1参照)。

更新型は、全期間型に比べ若い時の保険料が安く、少ない保険料で大きな保障を用意できるのが特徴です。また、更新する場合、健康状態に関わらず契約を継続できるので、病気で治療を受けていても保障が続く点は安心です。同じ保障額なら更新型は全期型に比べて若い時の保険料が安いので、割安な保険料で大きな保障を用意できます。しかし、更新のたびに、更新時の年齢に応じた保険料になるため、同じ条件のまま更新すると保険料が上がります。更新をする度に保険料が2倍近く上がることもあるため、50代で若い時に契約した時の5倍以上の保険料を支払うことになるケースも少なくありません。そして、更新型と全期型の最終的な総支払保険料を比較すると、通常、更新型のほうが高くなります(表1)。

これまで10年更新型と30年全期型の保障額を変えなかった場合の保険料について比較してきましたが、一般的に必要な保障額は、結婚して末子が生まれた後が最も大きく、子どもの成長や住宅購入などのライフイベントを経ることで徐々に小さくなっていくため、保障額の見直しが必要になります。更新型は保障額を変更できるので、減額することによって更新時に保険料を抑えることができます(図2)。

一方、子どもの誕生により家族が増えたり、配偶者の収入が見込めなくなったりなどで、必要保障額が増えることもあります。保障額を増額する場合、その分は新規契約の扱いになるため、健康状態の告知や審査が必要になります。
万一の時に必要な保障額の計算については「命の値段じゃない!生命保険のムダの見つけ方」 を参考にしてください。更新型と全期型の特徴を理解して、生命保険を賢く活用しましょう。

見過ごしていませんか?勤務先で簡単に入れる割安な生命保険

勤務先を通じて加入できる団体定期保険(グループ保険)をご存じでしょうか?従業員の福利厚生制度として設計された死亡保障商品で、多くの会社で採用されています。

一般的に、個人で加入する定期保険より保険料が安くなります。保険料が安くなる理由としては、会社を通じた一括加入なため、保険募集のための手数料がかからないこと、会社が企業の福利厚生の一環として採用しているため、募集の手数料は保険料には上乗せされていないことなどがあげられます。

保険料の割引率は、加入人数や加入者の平均年齢などによって異なるため、勤務先のケースを確認しておくとよいでしょう。

また、個人で定期保険に加入するときは、保険金額によっては医師の審査が必要になりますが、団体定期保険は、医師の審査が不要で告知のみで加入できるため、手続きが簡単です。保険期間は1年更新で、保険料は毎月、給与から天引きされます。保険期間が終了した時点で、1年ごとに収支計算を行い、剰余金が生じた場合は、配当金として加入者に支払わるため、保険料の負担が軽減されることになります。

団体定期保険は、在職中の人を対象とした保険ですが、勤務先の制度によっては、退職後も加入できたり、死亡保険金を年金形式で受け取ったりすることもできます。

このように、メリットの多い団体定期保険ですが、気をつけなければいけない点もあります。募集時期が年1回のため、募集時期を逃すと翌年まで加入することができませんから、加入・見直しは計画的に行わなければいけません。また、1年更新のため、保険料は毎年見直され、変動します。個人で加入する定期保険の保険料よりも割高になっている場合もあります。

 団体定期保険は、一定の加入率や、保険会社が定める被保険者数の要件を満たす必要があるため、どの会社にもある制度ではありません。この保険に加入できるのは、この制度がある会社に勤めている人の特権です。団体定期保険は、割安な保険料で大きな保障を確保し、柔軟に保障を見直すことができるので、自分自身のニーズに合う部分は積極的に利用すると良いでしょう。そして、不足する部分については、個人で加入する保険を上手に組み合わせることで、保険料を抑えつつ必要な保障を得ることができます。

 勤務先に団体定期保険制度がある人は、募集時期に一度、募集パンフレットを手に取って、加入を検討されてみるのも良いのではないでしょうか。

「万が一」の時に‘誰にでも’役立つ生命保険って?

保険の相談をお受けするときに必ずと言っていいほどされる質問が、「生命保険は必要ですか?」です。

特に、20代・30代の独身者、専業主婦、パートタイマーとして収入を得ている方は「自分の死亡保障は要らないのでは?」とお考えのようです。確かに、多額の死亡保障は必要ないかもしれませんが、万一のとき、ほとんどの方が葬儀を行います。

葬儀費用の総額は全国平均で約189万円(日本消費者協会「第10回葬儀についてのアンケート調査」)。その上、現金一括払いが一般的です。ある日突然、あなたが亡くなったら、約200万円の葬儀費用をどこから払いますか?

貯蓄で備えてももちろん構いません。ただし、若い世代にとってはなかなかの大金ですよね。また、銀行などの預貯金は、亡くなったことを金融機関が把握すると口座が凍結されて、家族が簡単に引き出せなくなります。これに対し、生命保険の死亡保険金は、受取人が請求手続きをすれば、5日程度で指定する口座に支払われます。

葬儀費用を保険で準備する場合、いつ亡くなっても葬儀費用分が確実に受け取れる種類の保険に加入しておく必要があります。オススメは「低解約返戻金型終身保険」です。終身保険は死亡保障が一生涯続く貯蓄機能がある保険。このうち、低解約返戻金型は、加入から一定期間内に解約した場合、一般の終身保険よりも戻ってくるお金(解約返戻金)が低く抑えられる一方、支払い終了後は解約返戻金が増えていくのが特徴で、一般の終身保険に比べ保険料が安くなっています。

たとえば、30歳男性が60歳までを保険料の支払期間として、保険金額200万円の低解約返戻型終身保険に加入した場合、毎月の保険料は3,660円になります。仮に、10年後に亡くなった場合、保険料総額439,200円で、死亡後数日以内に200万円を準備できることになります。

若いうちは、自分の死について考える機会は少ないかもしれません。ですが、人はいつ亡くなるかわかりません。万一の時に、早急に必要となる葬儀費用を、すぐに支払える状態にしておきたい、いざという時に貯蓄を減らしたくないという考えの方は、少なくとも保険料が払い終わるまでは解約しないことを前提に、低解約返戻金型終身保険を活用すると良いでしょう。

命の値段じゃない!生命保険のムダの見つけ方

“万が一”に備えて、家族のために生命保険に加入していても、いくらの保険金をもらえるかまで、正確に把握している人はそう多くありません。

また、勧められるままに契約して、その金額が自分に合っているかどうかわからないという話もよく聞きます。では、一体いくらの保険金を用意すればいいのでしょうか。

必要な保険金の大きさ「必要保障額」は、“命の値段”や“愛情の値段”などと言われることもありますが、実はインターネットで調べることができます。Webの検索ツールで、 「必要保障額 シミュレーション」 と入れて検索してみましょう。保険会社のホームページや比較サイトに提供されているツールが出てきます。自分や家族の年齢や収入など情報を入れていくと、最後に保険でいくら用意すればいいのか、一目瞭然。ただし、結果が大きく異なることも。どうしてそのような違いが出てくるのでしょうか。

必要保障額は、今あなたが亡くなったと仮定して、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いて計算します。一生分とは、配偶者の平均寿命や90歳までなど。結果がプラスなら、“支出が大きく、必要なお金が足りない”、つまりこの金額が用意したい保険金額です。

必要保障額=遺族の生活費など「支出」-遺族年金など「収入」-現在の貯蓄額

「支出」として考慮するもの  
・遺族の生活費:一般的に現在の生活費の7~8割程度
・住居費:賃貸は一生分、持ち家でローンの保険(団体信用生命保険)に加入していればゼロ
・教育費:コース別(公立・私立)にかかるお金
・その他:持ち家のリフォーム代や車の買換え費用など一時的にかかるお金

「収入」として考慮するもの
遺族基礎年金:18歳までの子どもがいる場合に受け取る。金額は子どもの人数によって異なる
遺族厚生年金:会社員・公務員の場合に受け取る。金額は収入や勤続年数によって異なる
配偶者の収入:配偶者が働く場合の収入と、老後の配偶者自身の年金額

生活費を何割程度で見込むか、住宅の考え方などの違いによって、結果が異なるのですが、2つ3つ試してみてください。おおよそ見当がついたら、自分が今入っている保険の金額と比べてみましょう。多過ぎるなら、それはムダな保障。一部だけ解約して、保険金額を下げることで、保険料の節約が可能です。反対に少な過ぎる場合は、備えが足りないということですから、保障の追加を検討しましょう。今入っている保険とは別の保険会社でも構いませんから、安い保険料の会社を探しましょう。必要保障額がゼロ(収入の方が多い)となったら、基本的に保険そのものがいらないことになります。

2015.5.27更新

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