ファイナンシャルプランナー、30年間で360万円もお得になる費用対効果の高い資格

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このレシピを実行して

360万貯まる!
<材料>

・なぜその資格を取りたいかという目的意識

・自分の人生に勉強した内容を活かそう!という気合い

・1,200円〜10,000円ほどのテキスト代や資格受講代

<Point>

1FPを勉強すると、家計をスッキリさせるコツを沢山知ることができる

2人生に訪れる様々なライフイベントのほとんどに、FPで勉強した知識が役に立つ

3FP資格は、転職や再就職に強いことが多い

※勉強を活かし月1万円支出を減らすことができた場合、30年間で減らせる金額

3月、それは卒業シーズンであり、新しい生活の準備期間でもありますね。胸踊る4月からの生活、何か新しいことを始めたい、資格がほしい!という人も多いのでは?

マネーゴーランド編集部では、人気のある資格を調べてみました、そこで浮上してきたのが「ファイナンシャルプランナー(以下FP) 」です。このマネーゴーランド内でも多くのFPの皆さまにご執筆いただいておりますが、FPという資格が人気なのは一体なぜでしょう?

そこで、執筆いただいている鈴木さや子さんの体験談より紐解いてみます。
まずは考えられる人気の一番の理由は「費用対効果が高いこと」。どう費用対効果が高いのか?その点にフォーカスしています。

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私は約8年前の専業主婦時代にこの資格を取ったのですが、「FPの勉強をして良かったなあ」と感じたシーンが何度もありました。

まずは住宅購入時。銀行員の住宅ローンの説明がちっともわからなかった私はすぐさまFPの勉強を開始。その結果、本契約時には自分の頭で考えて、かしこくローンを組むことができました。

次は学資保険の見直し。資格取得後、勉強内容を思い出しながら、何となく入っていた学資保険を見直してみたら、なんと元本割れする内容だったことが判明。不要な補償が色々ついており、慌てて見直しをして、総額30万円以上支払い額を減らすことに成功しました。

また、FPの勉強では欠かせない、お金の流れを時系列に把握するキャッシュフロー表を自分の家計でも作成し、今後の長い人生を夫婦で一緒に考え、来たる色々なお金のかかるライフイベントにどう対処していくか話し合う機会を持つことができました。

このように細かいことを言い出すときりがないほど、私はFPで勉強した知識を自分の家計に落とし込んで、資格取得にかかったお金の何倍も取り返すことが出来たのです。何と言っても一番良かったことは、私自身が「お金を大切にする」ことが出来るようになったこと。メリハリのある使い方を意識し、資格取得前のような何も考えない使い方はしないようになりました。おそらく月に1万円以上は、無駄使いが減ったと感じています。
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ちなみにこの程度の効果を実感するならFP3級で十分だということです。

テキストだけで受かることも可能だし、高くても1万円程度で勉強できるので、費用対効果はかなり高い資格と言えるでしょう。ただし独立したり、金融機関などの就職に活かしたいのであれば2級以上は目指すほうがよいということです。

まずは自分のために始めたことがそのまま仕事になる。そんな姿も夢ではないかもしれませんね。この時期、一度検討してみてはいかがでしょうか??

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執筆者

マネーゴーランド 編集部

「お金」にこれまであまり興味のなかったメンバーが自分たちが興味の持つようなネタを日頃から探し、自らが愛せるような記事作りを目指し、試行錯誤の日々。

マネーゴーランド 編集部

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憧れのネイリストを目指す!職業自立支援を利用して資格と職を手に入れよう!

3月1日に発表された厚生労働省の統計によると、2016 年の1月期の有効求人倍率は前月比0.01アップし1.28倍となり、24年ぶりの高水準になりました。上昇は12ヶ月連続で改善されているそうです。アベノミクスの恩恵か、上場企業を中心に求人が増えているのは確かなようです。

そういう中でも卒業も目前に、就職先が決まっていない人。資格も特別な技術も持っていないし、一体これからどうしよう。と思っているかもしれません。しかし、落ち込むのはまだ早いです。「職業自立支援」という、起死回生のチャンスがあります。しかも、国が実施している確かな制度なので安心して受けることができます。

1.職業自立支援を利用して、就職に必要な知識・技能を身に付ける

■「職業自立支援」って一体なに?
働きたいという意志があるけれど、具体的にどうしたらよいのかわからない人やスキル等に不安がある人など、働くことに悩みのある人を国が支援する制度です。例えば、若者向けにキャリアカウンセリングを行ったり、就職に必要な知識や技能・技術を身につけるための無料の職業訓練(テキストなど一部有料)を実施したりしています。さらに、一定の要件を満たせば職業訓練の受講を安心して受講するための給付金が支給されるため、訓練中生活に困るということはありません。この支援はハローワークが中心となって実施しているので、興味のある方はハローワークへ是非行ってみましょう。

■職業訓練って具体的に何をするの?
職業訓練にもいくつか種類がありますが、例えば「求職者支援訓練」には、働く上で必要な基本的能力を習得するための「基礎コース」と、基礎的能力とあわせて特定の職務に必要な実践的能力も一括して習得するための「実践コース」があります。それぞれのコースの中でも多様な選択肢があり、
・初めてのビジネスパソコン基礎科
・初心者から始めるパソコン・簿記基礎科
・Webクリエイター養成科
・ネイリスト養成科
・介護職員初任者研修科
といった、事務職やクリエイター職、専門職に技術職など、あらゆる職種の知識・技能訓練コースが用意されています。興味はあったけれど、資格や技術をもっていなくて諦めていたなんて方には、受講し認定を受けることで資格取得を目指せたり、技術が習得できるなどまさにおすすめの内容なのです。

■就職サポートもしてくれる
この制度は、“安定した「就職」を実現するための制度”です。職種に対する知識・技能訓練だけでなく、その後の就業に向けた就職支援もしてくれます。ハローワークなどで就職相談を受けたり、実際に求人に応募することで「就職」を現実のものにしていくサポートが整えられています。

もうダメだと就職をあきらめかけていた人、いっそ思い切って、この「職業自立支援」を利用して、なりたい職業に挑戦してみてはいかがですか?未来が拓けるかもしれません。

年初にお金の使い道を考えてみよう!安く取得できて実践的な資格はなに?

キャリアアップのため、将来に備えるため、昇給のため。少しでもお金を稼ぐために、資格を取得したいと考えている方は多くいらっしゃいます。

とはいえ、資格をとるのにもお金はかかるものです。今回は、おトクに資格取得できながらも実践的な資格と取得方法をご紹介したいと思います。

1. 短期で狙えるIT分野の資格
資格の勉強にかける時間はあんまりない方におススメなのが、短期で取得できるIT分野の資格。その中でもおススメなのが、Microsoft Office製品の操作スキルを証明できる国際資格「マイクロソフト オフィス スペシャリスト マスター(MOS)」です。WORD、EXCEL、PowerPointに分かれていてそれぞれ、一般と上級の試験があります。1回の試験費用はおよそ1万円~。オフィス系ツールの知識がつけられるので、会社での資料作成などの効率UPも狙えるので、営業職や事務職の方におススメです。企業によっては、福利厚生費用として試験代を負担してくれるところもありますので、ご自身での負担を0円で資格を取れる場合もあります。

2. 通信講座でFP(ファイナンシャルプランナー)
いつかは会社勤めを辞めて、独立したい。そうお考えの方におススメなのがフィナンシャルプランナー資格。金融や税制に詳しく学べるため、人生設計に必要な知識を蓄えるだけでなく、独立して稼ぐための資格にもなるのでおススメな資格です。試験は、2級と3級は年3回、1月、5月、9月、1級は5月、9月の年2回実施されています。学科試験と実技試験があり、2つとも合格してFP技能士の称号を得ることができます。専門学校に通う場合は、10回前後の通学講座で、1~2万円台から、開講しているところもありますが、働きながら資格取得を目財したい方には通信講座がおススメです。教材費用など含めると4、5万円程度かかりますが、会社のお休みや通勤の時間などでも教材を使って学べるので、時間もうまく使いながら資格の勉強をしたい方には通信講座がおススメです。

資格を取ると、税金を減らせるって知っている?

仕事に関わる資格を取る時にかかるお金でも、会社や資格内容によっては自費負担となる場合があります。もしそれが多額の出費になってしまったら、支払う税金を減らせます!サラリーマンのような給与所得者にだけ認められている「特定支出控除」というものです。

<特定支出控除とは>
仕事上かかった費用が一定金額以上の場合、給与所得から経費として控除できる仕組みです。所得金額が下がるので、支払う所得税額を減らすことができます。対象となる費用は、「通勤にかかる費用(支給額を超える場合)」「引越し費用」「研修費」「業務に関係する本代」「業務に関係する衣服代」「業務に関係する交際費」、そして「資格を得るための費用」です。

<一定額以上の支出がないと利用できない>
この「特定支出控除」、実はあまり利用者が多くありません。なぜなら、利用要件が厳しいから。勤務先から、仕事に関係する資格であることの証明書類を取り付けないといけないし、ほんの少ししか費用がかからなかった場合は、使えなかったりするからです。特定支出として認めてもらえるのは、一定金額を超えた部分のみです。

たとえば年収800万円の人の場合、給与所得控除の金額は「収入金額×10%+120万円=200万円」と決まっています。すなわち、2分の1の100万円以上を、通勤や仕事に関する本、そして資格取得などで使った場合において、超えた金額だけ認めてもらえます。年収600万円の場合は87万円、年収400万円の場合は、67万円を超えた部分について、その年の所得から控除して税金を減らすことができます。

少々利用しづらいとはいえ、もし特定支出にあたる費用がこの金額を超えるのであれば利用しない手はありません。確定申告をして税金を減らし、還付してもらいましょう。
弁護士や公認会計士、税理士といった取得に多くお金がかかる資格も対象ですので、この控除が大いに役にたつのではないでしょうか。

<確定申告が必要>
・特定支出控除を受けるためには確定申告が必要です。その際、
・特定支出に関する明細書(国税庁指定のものがある)
・給与の支払者(勤務先)の証明書
・搭乗・乗車・乗船に関する証明書や支出した金額を証する書類(領収書など)
が必要になるので注意が必要です。サラリーマンが受けられる年末調整は対象ではありません。必ず控除を受ける年の翌年2月から3月にある確定申告時期にご自身で手続きしてください。

意識次第で節約も?!自己投資・資格取得費用を減らす!

経済状況が不安定で、一度就職しても、終身雇用を望むのが難しい昨今。資格を取得して転職を狙っている人も多いかもしれません。また、なりたい自分の未来を目指して自己投資にはげんでいる人も多いかもしれません。

しかし、資格取得講座や予備校は長い時間がかかり、その費用も結構な出費……そこで、お金をかけずに合格を目指すワザを紹介します。

■参考書はやりつくす

節約したければ、資格取得のための勉強は自宅での独学をメインにしましょう。
その場合も、参考書を買い込むのは1冊だけにとどめましょう。あれこれと買い込んで結局中途半端になるよりも、気に入った1冊をとことんやりこむほうが、学習効果も高いはずです。

ただ、参考書は古本で済ますのではなく、新品の最新版を購入しましょう。古い版を使うと、法律の改正などが反映されておらず、せっかくの勉強がむだになります。「安物買いの銭失い」は禁物です。

■ウェブを活用する

TOEICのような語学力の試験では、ネット上にたくさん教材がアップされています。参考書を買わずにこういったものを活用すれば、費用が節約できます。
また、高額な英会話スクールに通わずとも、最近人気のフィリピン人講師とのオンライン英会話などを利用すれば、格安の費用でマンツーマンの英会話レッスンが受けられます。

■公的機関、大学の講座を活用する

簿記やパソコン検定など、社会人に必要な知識や資格、ビジネススキルを得るための講座は、地域の商工会議所や市役所などの公的機関などが講座を開いていることがあります。一流の講師ながら、民間のスクールよりも低価格で開催されていることが多いです。

また、大学も地域の住民向けに公開講座を実施しています。芸術系から人文系、スポーツ、社会人向けのビジネススキル講座などさまざまあります。金額も抑えられているので、こうした講座も活用してみましょう。

■体験講座を活用する
お料理教室などは、初心者向けに「ワンコイン体験」などを開催しています。イベントごとに合わせてちょっとやってみたいという時などは、こういった機会を活用するのも手でしょう。

お金をかけずに資格を取得する方法

キャリアアップのため、資格取得を目指すなど自己投資をしている社会人の方は少なくありません。

しかし、いくら収入を得ていると言っても、自己投資の支出はなるべく抑えて効率よく勉強したいというのが本音ではないでしょうか。実はこうした自己投資をバックアップする国の制度が昨秋拡充されています。使える制度はとことん使って、コストパフォーマンスをあげた自己投資をしたいものですよね。

制度の名前は、雇用保険の「教育訓練給付制度」というもの。雇用保険というと、失業した時にお金がもらえる「失業保険」をイメージされがちですが、実は他にも私たちに嬉しい役割が沢山あるのです。そのうちの一つが、社会人の自己投資をバックアップする「教育訓練給付制度」です。

「一般教育訓練給付制度」を利用すると、受けた講座の20%のお金をもらうことができます。たとえば50万円の講座を受講した場合、10万円が支給されるので、自分がお財布から出すのは差額の40万円で済むというわけです。ただし支給金額の上限は10万円なので、50万円以上の講座を受講しても、10万円しか支給されません。

また、どんな資格取得のための講座を受けてもこの制度が利用できるわけではないので注意が必要です。利用できるのは厚生労働大臣が指定した講座のみ。とはいえ全国で1887校もの講座が対象(平成27年4月1日時点)なので、決して少なくありません。厚生労働省のホームページには数ある講座から希望のものを見つけることができる検索システムも備えられているので、活用すると良いでしょう。

昨秋拡充された新しい制度は、厚生労働大臣がより専門的・実践的と認めた講座に絞って利用できる「専門実践教育訓練給付」というもの。受講費の40%をもらうことができ、さらに資格取得が就職につながった場合は追加で20%のお金をもらうことができるのです。合計でなんと60%!専門知識を身につけたい方は利用しない手はないですね。

一つの会社で定年まで働き続けることが難しい時代、かしこく制度を活用して、キャリアアップのために自己投資する人はますます増えそうですね。

2015.5.27更新

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