【学研・講談社調査】読書量の多い子は将来展望が明確という結果に

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 本を多く読む子どもほど、将来就きたい職業や将来展望を明確に持っていることが、学研ホールディングスと講談社の調査より明らかになった。また、習い事の数が多い子どもほど、読書量が多い傾向にあるという。

 子どもが将来どのような職業に就きたいかを聞いた結果と読書量との関係を見ると、読書量が「0冊」のグループのうち就きたい職業名を具体的に回答した子どもは52.31%だったのに対し、「1~2冊」のグループでは57.52%、「3~5冊」のグループでは65.59%、「6冊以上」のグループでは75.69%と、読書量が多いほど、将来就きたい職業を意識しているという傾向が見られた。

 「覚えている本のタイトル」を最大5つまで自由記述方式で回答する質問では、「0冊」~「6冊以上」のいずれのグループでも、就きたい職業を具体的に回答した子どものほうが、就きたい職業に「わからない」と回答した子どもよりも、より多くの本のタイトルを覚えている傾向にあったという。「読んだ本のタイトルと覚えている」ことを「より記憶に残るような読み方をしている(読書の質の指標)」と考えると、将来就きたい職業に対する意識は読書の質とも関係があると考えることができると分析している。

 また、習い事の数と読書量との関係を見ると、読書量がもっとも多かったのは、習い事を「3つ以上」しているグループの平均4.43冊。習い事が「2つ」のグループでは平均4.22冊、「1つ」では平均2.83冊、「習い事をしていない」では平均2.35冊と、習い事の数が多いグループほど、読書量が多い子どもの割合が高かった。習い事が多く忙しいであろう子どもほど、読書量が多いことになる。

 読書実態に関する調査は、小学4年生~中学3年生に対して保護者付添いのもとでインターネットにより実施。各学年男女100名ずつ、計1,200名から回答を得た。調査期間は、2015年3月13日~15日。2015年7月には調査の第1報として「親子のコミュニケーションと読書」に関する調査結果を公表している。学研と講談社では、2016年3月を目途に、インターネットで調査結果の全容を公開する予定だという。

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  • 「子どもの読書量」と「職業意識」の関係
  • 「読書量」と「職業意識」と「覚えているタイトル数」の関係
  • 「習い事の数」と「読書量」の関係

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【3割は掛け持ち】0-9歳の8割は習い事。…1番人気は何?

 子どもとおでかけ情報サイト「いこーよ」は、新学期に向けて新たな習い事を検討する親が増えるこの時期に「0歳~9歳までの子どもの習い事事情」に関するアンケート調査を実施。現在82%の家庭が何かしらの習い事に通っていることが明らかになった。

 子どもの習い事事情に関するアンケートは、1月4日~31日までの期間「いこーよ」Webサイト上で全国の0歳~9歳までの子どもを持つ保護者を対象に実施したもの。263人の有効回答を得た。

 現在何かしらの習い事に通っている家庭は全体の82%と多く、うち約半数の48%が習い事1つ、29%が2つ、18%が3つ通っているという結果に。通っている習い事の平均数は1.8となった。子ども1人あたりにかける1か月の習い事予算は「5,001円以上7,000円以下」が23%ともっとも多く、僅差で「7,001円以上10,000円以下」21%、「10,001円以上20,000円以下」20%という結果に。およそ75%が月5,000円以上習い事に使っている状況が見られた。

 現在通わせているまたは通わせたいと思っている習い事は、1位「水泳」41%、2位「ピアノ・エレクトーン」24%、3位「英語教室」21%という結果に。そのほか、「サッカー」「スポーツ教室」「書道」「通信教育」と続いており、運動系、感性系、知育系の代表的な習い事が上位にランクインした。特に水泳は2位以下に大きな差をつけており、人気の高さがうかがえた。

 現在習い事に通っている家庭のうち、53%と半数以上が0歳~3歳までに初めての習い事に通い始めており、小学校入学前の5歳までには83%が習い事を始めていることが明らかになった。

 また、習い事を始めたきっかけとしては「親が必要性を感じたから」がもっとも多く、42%の家庭が親の意思によって習い事に通わせ始めていた。「子どもが自ら希望して」習い事を始めたという家庭は28%と、約3人に1人の子どもが自主的に習い事を開始していた。

 習い事を始めた理由としては「からだやこころを鍛えたい」が45%ともっとも多く、「子どもの得意分野を伸ばしたい」38%など、習い事は受験対策のためというより子どもの健やかな成長のためと考えている保護者が多いことがうかがえる結果となった。

大事なお子さんの教育費!税もしっかりチェック!!

教育費の準備のために保険ショップなどにいくと「学資保険」の代替商品として「低解約返戻型の終身保険」の提案を受けることがあります。

この保険は死亡保険ではあるものの、貯蓄性が高いため、教育費が必要なタイミングで解約し学資保険代わりに使われています。「学資保険」と「低解約返戻型の終身保険」の特性はそれぞれですが、教育費を積み立てる観点から返戻率を比べると、概ね同程度。ただ、もし万一パパ(契約者)が死亡した時の受取額や、その時の税金の取り扱いは大きく違います。教育費の準備を保険でする場合、万一のことに目を向けて選ぶことも大切です。

ではまず、もしパパが死亡した時に、それぞれの保険がどうなるのか見ていきましょう。

「学資保険」の場合は、以降の保険料払い込みが免除になります。つまり、保険料を負担せずに、将来、契約通りの教育費(満期金等)を受け取ることができます。
一方で「低解約返戻型の終身保険」は、死亡保険金が支払われて契約は終了。保険金は将来、教育費の元手になります。

それでは、保険に加入して1年後に万一があったケースで比較してみましょう。

以下のような契約の場合、「学資保険」で負担した1年間の保険料総額は153,360円で、満期時に300万円受け取ります。満期金は一時的な収入(所得)として所得税や住民税の課税対象となるため、このケースでは175,900円程の税負担が発生。払込保険料と税金を引いた実質的な受取額は2,670,740円となります。

「低解約返戻型の終身保険」の方は、1年間の保険料総額が201,480円で、死亡保険金の受取額は450万円。死亡リスクに着目すると、こちらの方が断然有利。税金の取り扱いは、相続税の対象になりますが、死亡保険金は「500万×法定相続人数」の額までは非課税の適用が受けられるので、
保険金1000万円(500万×2人(ママと長女))までは相続税が掛かりません。また、もしこれを超えたとしても、預貯金や不動産などを含めた財産の総額が、「3,000万円+600万×法定相続人数」の基礎控除以下なら税負担はゼロ。こ
のケースでは、4200万円(3,000万円+600万円×2人)までの財産なら税金を気にする必要はありません。結果、払込保険料を引いた実質受取額は、4,298,520円にもなります。

お子さんが小さい若いファミリーでは、まだ資産が形成されていないのが一般的で、上記のように終身保険を使った方法は有用です。教育費を保険で準備する時、どうしても目先の受取額(返戻率)が少しでも多いことを意識してしまいますが、もし万一があった時にも目を向けると、より満足度の高い教育資金対策ができます。

子どもが生まれたらすぐにするべき4つのこと〜教育費不安をなくすために〜

子どもが生まれると教育費への不安を皆さん口にします。1人あたり1000万円から2000万円かかると聞くと「うちの家計で本当に足りるのかな」と不安になるのも当たり前です。

教育費に対する不安を少しでも減らすために、生まれたらまずやっておくべき4つのことがあるんです。紹介しましょう。

1.生活費口座と別の教育費用口座(兄弟がいる場合は一緒でよい)を作る
教育費のために必要なお金をとっておける方は、目的別に口座を分ける必要はありませんが、貯まったお金をすべてマイホームの頭金などに使ってしまう方も少なくありません。そういう方は、生活費口座とは別に教育費用口座を作っておくと安心です。作ったら、まずは出産お祝い金や赤ちゃんの頃にいただいたお年玉はすべて入れてしまいましょう。

2.児童手当の振込先に1の口座を指定する
今の制度では、0歳から3歳までは月15,000円、3歳以降は月10,000円(3人目以降は月15,000円)児童手当が振り込まれます(所得制限にかかる場合は、年齢問わず月5,000円)。振込先を生活費口座にすると、生活費としていつのまにかなくなってしまいます。そこで、日頃使わない教育費用口座を振込先に指定しましょう。15歳まで貯め続けると約200万円になります(所得制限にかかる場合は約90万円)。

3.高校3年秋に最低でも200万円入る仕組みを準備する
教育費のピークは、一般的に大学入学にお金がかかる高校3年。もし私立文系に進む場合、受験費用と1年間の在学費用を合わせて約180万円。入学から1年間乗り切れる200万円を、入学金などが必要になるかもしれない高校3年の秋に最低でも準備しておきましょう。もし、遠方の大学に通い下宿した場合は、学費に加えて仕送り代(年平均約140万円)がかかるので、想定できる場合は多めに準備を。手段は、学資保険や終身保険、積立定期預金、積立投資信託など、強制的に口座から引き落とされるタイプのものが活用しやすいでしょう。

もし大学入学時にお金が足りず教育ローンを借りた場合は、金利分損する上に、老後資金の準備に影響が及びます。また、奨学金も子どもの借金になるため、安易な利用はさけたいものです。

4.家計から月1万円貯金する
児童手当で200万円、高校3年秋に200万円貯められればまずは一安心ですが、教育費の不安をなくす一番のポイントは「突発的な出費にどう対応するか考える」こと。短期留学や浪人、予定していなかった私立進学などだけでなく、家族の病気などもこうした出費です。そこで可能な限り、突発的出費に対応できるフレキシブルな資産を持っておくと安心です。たとえば月1万円積立てると、10歳時には120万円。もし中学受験となった場合塾代(3年間で約200万円)の一部に充てられます。もし15歳まで使わなければ、180万円。児童手当と合わせて380万円あれば、留学や浪人での出費に対応可能です。

ご家庭の家計に合わせて、月5000円など、できる範囲で始めることが大切です。結果として使わなかった場合は、そのまま老後資金として活用すれば良いですね。

子どもが小さいなら、教育資金は投資信託も活用

「教育資金を貯めたい」というパパママの多くは、学資保険(子ども保険)を検討することと思います。教育費積立の定番ですからね。でも、教育費に関する驚愕の事実をご存知ですか?

現在、国公立大学の初年度納付金は、80万円強。現在の大学受験生の親御さんが受験生だった頃は、40万円程度でした。30年ほどで倍増です。

その間、日本が「失われた20年」と言われた時期を含み、バブル崩壊、リーマンショックなどを経ています。デフレ時代真っただ中の倍増です。一般的な物価は下がり、パパのお給料もほとんど伸びない中、教育費は増える一方。金利は低く、預貯金や学資保険などで貯めるのも大変だったことでしょう。

一般に、教育資金の元本割れは困るので、リスク性のある金融商品は適さないと言われます。しかし、あの驚愕の事実を知ると、本当にそれで良いのかという疑問がわきませんか?

もちろん、投資信託での運用は元本割れのリスクがあり、教育資金すべてを投資信託で運用するのはお勧めできません。けれど、確定利回りだけで貯めるのはインフレリスクを負うのです。
そこで、教育資金準備に、投資信託を預貯金や学資保険などと併用してみましょう。

『投資信託でよく聞く言葉「分散投資」ってナニ?』の記事で運用資産の分散を説明しました。現在乳幼児のお子さんが大学受験をするまでには、15年以上あります。小学校低学年のお子さんなら、10年間は運用できます。この程度の期間があれば、運用資産の山あり谷ありを経て、価格変動リスクも軽減できるでしょう。

運用期間中、経済環境などを見据えながら、投資信託が予想以上に値上がりすれば時期を問わず解約し、また、受験年齢に近づくにつれて早い時期から徐々に解約をして預貯金に移動させる……といった運用を取り入れても良いのではないでしょうか。

現在、国公立大学の4年間在学中にかかる授業料や施設設備費などは、約250万円。なお、国公立大学の法人化が進む今後、大学ごとに金額が異なることが予想されます。あくまでもこれは国公立大学の現状です。私立は言わずもがな。また、少子化を背景に、学習塾やスポーツ系の習い事などの教育ビジネスも高額になっています。

このような教育支出の背景を考えれば、投資信託の積立は、確定利回りの金融商品と併用して、教育資金の準備に取り入れる必要性もあると思います。

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