寒くなってきたので巣ごもり?TVが飽きてきたら、オンラインレンタルビデオをお得に利用!

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このレシピを実行して

1000貯まる!
<材料>

・オンラインレンタル

・ネット動画配信

<How to>

1オンラインレンタル、動画配信サービスを比較検討

2自分に合ったプランを利用

※週1でDVDを借りる人が定額の動画配信に切り替えた場合

休日はDVDを観て家で過ごすという方も多いのではないでしょうか。

映画はもちろん、ドラマ、お笑い、アニメにドキュメンタリーや音楽まで、ありとあらゆるジャンルがそろっています。ただし、毎回レンタルショップに行くのは正直面倒ですし、返却期限を過ぎて延滞料金を払うことになる、借りたDVDを見ないでそのまま返却した、などということも多々あります。そんなときは、家に居ながらにしてDVDが借りられる、または映画やドラマを見ることができるお得なサービスを利用しましょう。

1. オンラインレンタルサービスとは
オンラインDVDレンタルをご存知でしょうか。インターネットを利用したDVDの宅配レンタルサービスなのですが、サービスを提供する会社によって多少の差はありますが、基本的には定額制でレンタルを希望するリストの上位かつレンタル可能な作品が自宅など指定の送り先に送られてくる、という内容です。
自宅に居ながらにして延滞料金や返却期限を気にせず好きなDVDをいくらでもレンタルできる素晴らしいサービスですが、見たい作品がなかなかレンタルできなかったり、一度に借りられる枚数には制限があるので返却しないと次の作品を借りられなかったりといった若干のデメリットもあるのでご注意ください。
代表的な会社は
・TSUTAYA DISCAS
・DMM.com
・楽天レンタル
・ぽすれん(GEO宅配レンタル)
などで、どこも月額2,000円前後がスタンダードなサービスです。会社によって作品数や取扱いジャンルにばらつきもあるので自分の趣味と合わせて検討してみるのが良いでしょう。

2. ネット動画配信サービスとは
オンラインDVDレンタルと合わせて検討したいのがネット動画配信サービスです。
DVDを借りることすらなく、すべてネット上で完結するので見たい時に好きな作品を見ることができます。
・hulu
・Netflix
・Amazonプライムビデオ
・UNEXT
・dTV
・TSUTAYA TV
など提供する会社もかなり増えており、動画見放題で月額料金1,000円以下の会社も多いです。また、レンタルではないので貸し出し中で見られない、といったこともありません。さらに、スマホやタブレットをお持ちのかたも多いかと思いますが、たとえば通勤、通学時にスマホで見る、家に帰って途中からPCで見るなどといった使い方もできるため、時間が有効に活用できて非常に便利です。

2つのサービスいかがでしたでしょうか、どちらも無料お試し期間を設けている会社が多いので、ぜひ一度試してみてください。

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執筆者

林誠二 (はやし せいじ)

大学卒業後、雑誌社、web関連会社勤務。 オシャレしてブラブラすることが大好きです。

林誠二

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夏休みを自宅で過ごす人に!オンラインDVDレンタルがオトク

夏休みが久しぶりのまとまった休みという人も多いのでは。

どこに行っても混んでいるし、帰省や旅行をするとこの時期は料金が高いし……と、家でゆっくりする人も多いかもしれません。そんなとき、「あの見たかった映画やドラマをまとめて見よう」と思っている人に、DVDをオトクにレンタルする方法をお伝えします。

1. レンタルDVDは店で借りると不便
店頭でDVDを借りる時、不便を感じることはありませんか? 例えば、返却期限日が雨だったり、急な残業や予定が入ってしまったりなどなど……。また、せっかく借りに行ったのに、シリーズものの途中1本だけ借りられているとかも、イライラしますよね。
そんなときに便利なのが、オンラインDVDレンタルサービスです。

2. オンラインDVDレンタルサービスなら、オトクに借りられる
オンラインDVDレンタルサービスは、インターネット上でDVDがレンタルできるサービスです。インターネットで見たい作品を予約すると、宅配便でそのDVDが自宅に届けられます。楽しんだあとは、好きな日にポストに投函して郵送で返すだけ。返却期限が決められていないので、当然延滞料金も発生しません。また、送料もかかりません。

3.メジャーどころはこの3社
メジャーなオンラインDVDレンタルサービスとしては、DMM.com、TSUTAYA DISCAS、ぽすれんなどがあります。
例えば、DMM.comなら、1ヶ月間で最大8枚まで借りられる、「ベーシック8」プランを業界最安値の1,680円で提供。また、新作を含む全作品がレンタル対象となり、1カ月間借り放題できるプランが1980円で利用できます。
また、店舗型のDVDレンタルでもおなじみのTSUTAYAが提供するTSUTAYA DISCASでは、1ヶ月間で最大8枚まで借りられるプランが1,865円。さらに、動画配信サービスも提供しています。
ぽすれんは、月4枚借りられるプランが900円から利用できます。たまに見るだけという人が低料金で利用できるのもうれしいところ。
この3社はそれぞれ無料の1カ月お試し期間を設けているので、夏休み中に利用してみるのもよいかもしれません。

見たいものを見たいときに!いま話題のオンデマンド動画配信サービス

見たいテレビ番組があっても、仕事をしていたり、子どもや家族の世話に追われていたりすると、なかなか決まった時間にテレビの前に座るのは難しいもの。

話題のドラマも1回目は見たけれど、2回目、3回目は時間が合わず、内容が追えなくなったので見るのをやめてしまった、なんて経験もあるのではないでしょうか。そういうときの助けになるのがビデオ録画ですが、録画してもなかなか見る時間がとれず、とりっぱなしという人も少なくないでしょう。今回は、オンデマンド動画配信サービスで見たいものを見たいときにさくっと楽しむ方法と、各サービスについて紹介します。

1. フジテレビほか、ドラマやアニメのラインナップ充実のHulu
アメリカでは、動画配信サービス全体でYouTubeに次ぐ2位になっているHulu。日本では、2011年からフジテレビの傘下でサービスを開始しました。現在では、フジテレビ系列の番組やドラマだけでなく、他局の番組やアニメなども豊富に展開しています。このように、テレビ局との提携のもとできちんと著作権処理された番組ばかりなので、YouTubeのような無料の動画配信サービスよりもコンテンツが豊富なのが強みです。日本でも2015年3月に登録者が100万人を超えたことで話題になりました。
月額933円(税抜き)ですが、2週間の無料トライアルがあるので、まずは試してみましょう。

2. 過去の名作ドキュメンタリーや大河ドラマが見られるNHKオンデマンド
受信契約方法に賛否両論があれど、国内ではドラマやさまざまなドキュメンタリーコンテンツの質でNHKの右に出る者はないといってもいいでしょう。
現在放映されているNHKの番組で見逃してしまったものなどをオンデマンドで好きなだけ見られるのが「見逃し見放題パック」。約4000本以上の特選番組に指定されたコンテンツが全て見放題になるのが「特選見放題パック」です。どちらも月額900円。また、どうしても見たい番組があるときは、単品(200円)で購入することも可能です。

人気の高い連続テレビ小説や大河ドラマ、「映像の世紀」のような良質なドキュメンタリーまで幅広く楽しめます。

HuluやU-NEXTなどのオンデマンド映像配信を利用して、お得に秋の映画を楽しもう

秋の夜長に映画鑑賞。「芸術の秋」ともいいますし、イイですよね。

でも、日本の映画料金は世界でももっとも高い部類に入るといわれるほど。映画館で映画を1本見ると、前売り券を買ったとしても1000円以上はします。

今回は、最近人気のHuluやU-NEXTなどのオンデマンド映像配信を利用して、お得に秋の映画を楽しむ方法をお知らせします。

1.日本の登録者が100万人突破!多彩なラインナップが強みのHulu
Huluはアメリカ生まれのオンデマンド動画配信サービスです。動画配信サービスとしては、YouTubeに次ぐ2位で上位10社のうち最も急成長しているといわれています。
その強みは、テレビ局や映画会社が共同設立しているため、YouTubeと比較すると提供できるコンテンツが豊富にあるということです。ストリーミングビデオやテレビ番組、映画や製作風景など、NBC、FOX、ABCといった全米の有力テレビ局で制作し、きちんと権利処理された番組を配信しています。
日本では、2011年からフジテレビの傘下でサービスを開始。当初は月額1480円でのスタートでしたが、2015年10月時点では、月額933円(税抜き)まで値下げされています。2週間の無料トライアルがあるので、まずは試してみましょう。
映画やフジテレビの番組、アニメなどのほかにも、他局の番組も幅広く配信しています。多彩なラインナップで、2015年3月には、日本での登録者が100万人を突破しました。

2.都度課金で最新作も見られるU-NEXT
U-NEXTは、2009年まで「GyaO」のブランド名称で運営されていた動画配信サービスです。映画、ドラマ、アニメを始め、多彩なジャンルの作品を8万本以上取り揃えており、名作から新作まで見ることができます。
U-NEXTでは、ハリウッドメジャースタジオを始めとした、国内外の映画配給会社、テレビ局と契約しており、「月額1,990円(税別)」の見放題動画のほかに、最新作など「プレミアム作品」と呼ばれる都度課金される作品もあるのが特徴です。U-NEXTも、16日間の無料トライアルが設けられています。

9月から日本でもサービス開始!映像配信サービスの黒船とその他映像配信サービス

オンラインDVDレンタル及び映像ストリーミング配信事業全米最大手のネットフリックス(Netflix)が9月2日より日本でサービスを開始することになり、話題を集めています。

今回は、ネットフリックスをはじめとするDVDレンタル・ストリーミング(動画配信)サービスについて紹介します。

1.ネットフリックスの会員数は4000万人以上!

ネットフリックスは1997年に創業、1998年より運営開始。当初は1枚ごとのレンタル料金制でしたが、月額料金制に切り替えると人気が爆発。その後、ブロックバスターなどのライバル社が市場参入してきましたが、全米1位の座を守り続けています。2013年9月時点では、全世界で4,040万人(うち米国3,120万人)の加入者がいます。

現在はレンタルDVDだけでなく、ストリーミング事業も行っています。アメリカでは、毎月7.99~11.99ドル(米国の場合)の月額料金をユーザーから集め、広告なしの映画やドラマを視聴量無制限で提供しています。

アメリカだけでなく中南米やカナダ、欧州ではイギリス、アイルランド、ノルウェー、デンマーク、スウェーデン、フィンランド、オランダなど、欧米50か国に進出しています。

日本の似たようなサービスは、ストリーミング事業なら日本テレビ放送網傘下のHulu(フールー)や、NTTドコモ・エイベックス系のdテレビなどがあります。レンタルDVDなら、ツタヤディスカスなどが行っています。

2.1人あたりの視聴時間はなんと平均33時間

アメリカではケーブルテレビが発達しており、視聴者は料金を払ってケーブルテレビに加入し、テレビを視聴することがほとんど。しかし、ネットフリックスの登場以来、ケーブルテレビを解約して、安価なネットフリックスのサービスに切り替える視聴者が増加しているといいます。ネットフリックス会員は、月間に20億時間にわたって映画・ドラマを視聴しており、1人あたりに直すとなんと1人平均33時間視聴している計算だといいます。テレビ離れが叫ばれる昨今、この「黒船」の襲来に、日本のテレビ業界も戦々恐々としているようです。ただ、日本のテレビは無料で見られる地上波がほとんどなので、「戦う土俵が違う」という見方もあるようです。

2016年 庶民生活はどうなる? ~家計大予想~

2016年の家計を全般的に見ると、2015年に引き続いて家計の貧富の格差が開きそうです。

前半は選挙睨みで明るい”アメ”ムード。後半は反動でツライ”ムチ”の嵐!?

一握りの人にとっては収入が増えるうれしい年になるでしょうが、大部分の人にとっては、今年に引き続き、「なんとなく苦しい」という状況が続くことでしょう。一握りの人とは、株や不動産などの資産をたくさん持っている人や大企業にお勤めの方なとどです。
それでも、年の前半は多少なりとも明るいムードがただよいそうです。というのも、7月の参院選挙があるので、財布に辛い増税などの話は引っ込み、景気の良さそうなバラまきの話などが先行する可能性があるからです。特に、衆参同時選挙ということになったら、自民党が勝つためには、なり振りかまわず消費税増税のさらなる先送りなどというウルトラCが出てくるかもしれません。
ただ、税も社会保障も、選挙に勝つために痛みを先送りするので、その反動は、選挙後に何倍にもなって出てくる可能性があります。選挙で勝つために後回しにした配偶者控除の廃止や酒税、タバコ税などの増税メニューが、年の後半にはいっきに出てくるでしょう。また、社会保障についても、医療費負担を軽減するための高額療養費制度の限度額を上げるなど、財布に痛い政策が次々と打ち出されてくる可能性があります。
つまり、来年前半は、選挙のための“アメ”のオンパレードですが、後半は選挙に大勝したことをいいことに、“ムチ”がビュンビュン飛んでくるということになりそうです。
それでも、給料が増えればいいのですが、全般的には手取り給与の増加はあまり見込めなさそうです。

給料はなかなか上がりそうにない。

給料は、人手不足になっている業種では多少上がることも予想されますが、そうでないところは横ばいかもしくは下がる可能性もあります。給料は横ばいでも、税金や社会保険料負担が増えていますから、手取りは減るかもしれません。
給料が上がらない最も大きな要因は、消費の低迷です。2014年の消費税の引き上げ以降、消費は低迷し続けています。日銀は、2年でデフレを脱却すると宣言しましたがうまくいかずに、3年に伸ばしました。けれど、それでもデフレ脱却は難しいかもしれません。モノが売れないから、企業も人を雇ったり給料を上げたりできない。給料が上がらないから、消費が増えない。こうした、悪循環に対して、政府は有効な手を打てないままでしょう。

国内の消費の停滞に加えて、海外でのテロや中国の景気減速など、先の読めない不確定要素が増えています。そのため、企業は、積極的に投資などに打って出るというよりも、守りに入って様子を見るという状況になっています。
実際に、12月に発表された日銀短観でも、現状の景気は横ばいですが、3ヶ月先の景気については、ほとんどの企業が悪化すると予測しています。
3ヶ月先と言えば春闘の時期ですから、景気が悪化すると予想している企業が春闘で給料を大幅アップするとは考えにくいでしょう。
しかも、中小、零細企業にとっては、さらに深刻な問題が加わります。1月からスタートするマイナンバー制度に対応するために、それなりの人やお金をさかなくてはならないことです。
マイナンバー制度のスタートで、今まで使っていた源泉徴収票などかなりの帳票類が使えなくなるので刷新しなくてはならず、その経費がかかります。また、マイナンバーにはセキュリティー保護が義務づけられるので、管理者ポストを新設置したりシステムを外部委託するなどで経費がかかることが予想されます。これは、企業にとっては何か生み出すための投資でも将来につながるものでもなく、負担だけを負うということになりますから、そのぶん、給料の値上がりも見込めないということです。
ちなみに、この冬の大企業の冬のボーナスは、平均で3%ほど上がりました。けれど、そもそも夏と冬のボーナスは、多くの企業が今年の春の労使交渉で決めています。2015年の春先までは、まだ、景気の先行きは明るかったので、この冬のボーナスも比較的良かったのですが、2016年になると、大企業でもそんなに給料の大盤振る舞いはできなくなるので、夏、冬とも、ボーナスもそれほど期待できないかもしれません。

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