定期券を買うなら1か月分より6か月分!大きく金額が変わるその理由は?

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2500貯まる!
<材料>

・定期券

・払い戻し

<How to>

1できるだけ長期の通勤定期券を利用する

2使わなくなった定期券は1ヶ月単位で払い戻しをする

※JR東日本1ヶ月の定期代1万5000円と6ヶ月7万5000円の場合の1ヶ月の費用1万2500円との比較

通勤や通学のために毎日利用する交通機関。

同じ区間の往復なら、そのつど切符を購入するよりも定期券を購入して利用するほうが、当たり前ですけどオトクですよね。会社にお勤めの方の場合、定期券6ヶ月分を通勤交通費として支給されている方も多いと思います。いや、ちょっと待てよ。6ヶ月の間、土日や祝日は電車もバスも乗らないから、ひょっとしたら3ヶ月や1ヶ月の定期券でもいいんじゃないかと思ったことがある方もいるのでは。今回はそんな疑問に答えるべく、定期券の金額の秘密をご紹介したいと思います。

1. できるだけ長期の通勤定期券を利用する
夏休みや冬休みなどを挟んで学校に行かないこともある学生の場合、丸々1ヶ月以上も交通機関を利用しない方もいらっしゃいます。その場合には、定期券を購入してもその期間まったく交通機関を利用しないわけですから定期券の購入を控えたほうがいいのは当たり前ですよね。1ヶ月単位での購入をされている方であれば、その期間中は定期券を買うのを控えることをもちろんおススメします。しかしながら定期券はそんな利用しない日数のことも考慮されて、金額が設定されているのです。1ヶ月に比べて3ヶ月、6ヶ月と増えれば増えるほど、土日や祝日など、交通機関を利用しない日数は増えますので、その分、定期券代も割引率が増えていくという仕組みです。たとえば、JR東日本の場合、乗車券代が550円区間の定期券の場合、1ヶ月の定期券代は1万6480円で、およそ30往復分の金額です。3ヶ月になると4万6970円で85往復分、6ヶ月の場合は、7万9100円でおよそ144往復分。それぞれ1ヶ月数と比較すると、5往復分、36往復分定期代が安くなることがわかります。

2. 使わなくなった定期券は1ヶ月単位で払い戻しをする
予定外の出張や転勤などで、通勤ルートが変わってしまうこともありますよね。3ヶ月定期や6ヶ月定期の場合には、残り日数に応じて、手数料がかかりますが、払い戻しをすることができます。有効期間が1ヶ月以上残っている場合に限りますが、JR東日本の場合は、払戻額=定期券運賃-(使用済月数×定期券運賃)-手数料220円で払い戻しが可能です。定期券の購入の際は、往復回数に応じてなるべく長期の定期券を購入したほうが断然オトクです。

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執筆者

篠田和也 (しのだ かずや)

雑誌社勤務後、フリーライター転身。主に、カルチャー、音楽系のWEB媒体、雑誌など中心に活動する。

篠田和也

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秋はそろそろ定期券の購入時、お得な購入方法教えます

会社に勤めていると、定期代が支給されますね。毎月一定額が支給される企業、半年分が一気に支給される企業などさまざまです。

定期代は、長期間購入した方がオトクなのはよく知られた話です。4月の年度初めの購入した定期が、そろそろ購入時期となる方も多いのでは。
今回は、さらに定期代を節約する方法を紹介します。

1.私鉄なら株主優待証を購入する!
ほとんどの私鉄では、株主向けに優待証を発行しています。これはなんと、半年間全線無料で乗り放題になるという素晴らしいもの。
ただし、これを手に入れるためにはかなり大口の株主にならないといけないのでは? と思うかもしれませんが、実はヤフオクや金券ショップに出品されていることがあるんです。
オークションで落札するとしても、定期券代に比べると2万円以上おトクになることも。

さらに、全線乗り放題ということは、会社に行くときだけでなく、休日に遊びに出かける日の交通費の節約にもつながります。こう考えると、かなりコスパがいいと言えるのではないでしょうか。
たいていの私鉄は6/1~11/30と12/1~5/31までを利用期間に設定しています。そのため、5月と11月が株主優待証が多く出回る時期になります。関心のある方は、1カ月間は通常定期でしのいで、ヤフオクなどをまめにチェックしてみてください。

2.JRは複数区間に分割して購入する
電車の料金は、距離で決まるのが基本ですが、同じ距離であっても距離を分割することで運賃体系の枠組みが異なり、たとえ同じ区間であっても安くなるというという現象が発生します。
例えば、東京駅〜八王子駅間のJRの通し定期券の1ヶ月の料金は「2万4,630円」です。しかし、東京駅〜新宿駅、新宿〜八王子駅までとで定期券を分割して購入した場合は、なんと「2万1,970円」となり、半年なら大幅に安くなります。
しかしながら、どう分割すれば一番安くなるのか、というのを確認するには細かな計算が必要になってくるので、「乗車券分割プログラム」を提供しているサイトを通じてチェックしてみましょう。

年間●万円も節約?!定期券は分割購入でオトクになる!

通勤用の定期券は、長期間買ったほうがオトクになるというのは、以前ご紹介しました。

実は、同じ区間の定期でも、通しで1枚買うよりも、複数枚に分けて購入したほうがオトクになる可能性があるというのはご存知ですか?
今回は、定期券の節約できる購入法として、分割して買う方法を紹介します。お盆休みで時間がある間に、検討してみて下さい。

1.分割購入で月数千円も違う?!
電車の料金は基本的に、距離で決まります。そのため、同じ距離でも、距離を分割することで、運賃体系の枠組みが異なり、同じ区間でも安くなるという不思議なことが起こるのです。

例えば、八王子から東京まで通勤している人の例を見てみましょう。
東京駅〜八王子駅まで、JRの通し定期券の1ヶ月の料金は「2万4,630円」です。しかして、東京駅〜新宿駅、新宿〜八王子駅までと分割して購入のした場合は、なんと「2万1,970円」と、その差は2,660円にもなるのです。これは驚きですよね。

ただし、並行する他社路線に対抗するために「特定区間」を設けていることもあり、どの区間がどのくらい安くなる、というのは一概に言えません。どうやって分割すればどのくらい安くなるのか、というのは煩雑な計算が必要になるので、「乗車券分割プログラム」を提供しているウェブサイトで調べてみましょう。

2.複数枚の定期もSuicaにできる!
定期券を2枚にするときは、Suica定期券にはできないので2枚持ちする必要があるといわれていましたが、JR東日本のウェブサイトによると、分割購入した2枚の磁気定期券でも、条件によっては1枚のSuica定期券にまとめることができるようです。
条件は以下の通りです。
・2区間ともJR東日本のSuicaエリアで完結する区間であること(ただしSuica一部対応駅を含まないこと)
・定期券有効期間(開始日および終了日)が同一であること
・定期券有効区間が各区間の発駅または着駅で接続しており、かつ経路が重複していないこと
・2区間とも通勤定期券で、かつ割引種別(無割引の場合を含む)が同一であること
・購入者が同一であること
・2枚の磁気定期券がいずれも現金で購入されたものであること 
※「2区間分割購入のSuica定期券」を新たに(または継続で)購入する場合は、クレジットカードも可能。
(JR東日本ウェブサイトより)

ただし、3枚以上の定期券の取扱いはないとのことです。この条件を満たせれば、定期券を2枚持つわずらわしさから解放されますね!

定期券を少しでも安く入手して交通費を抑えるポイント

電車通学や電車通勤をなさっている方の必須アイテム「定期券」。いつもそのままの値段で購入していませんか? そんなあなたは実はちょっと損をしているかもしれません。定期券は、ちょっとしたコツで少しお得に利用することができます。

・同じ運賃でも降りられる駅を増やす

まずは路線図を用意して、自宅最寄り駅と職場・学校の最寄り駅をチェックしましょう。
仮に自宅が「品川」駅、職場が「東京」駅で、山の手線を利用するとします。通常の運賃は170円となります。ここで、路線図を見ながら隣の駅「大崎」駅で降りた場合を調べてみましょう。実は、「東京」駅から「大崎」駅間も170円で行き来することができます。さらにその隣の「五反田」駅まで行っても170円です。
このような場合は、「東京」駅から「五反田」駅までの区間で買うと2駅分の運賃をお得に利用できることになります。

・定期券は期間が長い方がお得

定期券には「1ヵ月」「3ヵ月」「6ヵ月」の3種類がありますが、期間の長い定期券を購入する方がお得です。
先ほどの「東京」駅から「品川」駅で調べてみると、1ヵ月の定期券(5,170円)を6回購入するよりも6ヵ月の定期券(24,810)を1回購入した方が、半年で6,210円も節約することができます。
 ただし、長期的に見ると節約になるものの、一時出費の金額が大きいことなどデメリットもあります。

・クレジットカードで購入してポイント還元を利用

 定期券代は数万円~十数万円にもなることが多いため、クレジットカードで購入するとポイント面で結果的に節約になります。高額のものの購入では出来るだけクレジットカードを使うようにしましょう。
 また、東日本の場合はSuicaと提携しているビューカードを使って定期券を購入すると、ポイントが3倍に。1,000円の利用で6ポイント(15円相当)が還元されます。
 先ほどの「東京」駅から「品川」駅で6ヵ月定期を購入した場合、半年で360円分のポイントがたまります。

2015.6.15更新

通勤の満員電車でも安心!新聞が無料で見れるアプリ

みなさん、新聞は読んでいますか?新聞・雑誌の実売部数を調査する第三者機関である日本ABC協会発行の「新聞発行社レポート半期」によれば、主要全国紙の購読部数は年々減少傾向にあります。

それぞれ2014年後期比で読売新聞1.51%減・朝日新聞4.27%減・毎日新聞0.61減
・日本経済新聞0.51%減、産経新聞0.04%減という結果です。どうやら新聞の発行部数は年々減少傾向のようです。しかし、新聞というメディアは、全体から見るとやはり中立性の高い正確な情報を伝えてくれる有用なメディアです。今回は、そんな新聞をお得に、しかも簡単に読めてしまう方法をご紹介します。

なぜなら、いまだ多くの人々が購読している新聞というメディア。好むと好まざるとにかかわらず日常生活において話題に上がることもしばしば…。
読んでない?そこで試合終了です。
そんな新聞を無料でお得、しかも簡単に読んでしまう方法のご紹介です!

1. 満員電車でも安心、朝刊はスマホでチェック!しかも無料!
新聞といえば毎朝配達してもらう朝刊のイメージが強いのではないでしょうか。
しかし、今やスマホで、しかも無料で読むことができます。主要全国紙のひと
つである産経新聞は2008年から各紙に先駆け紙面そのままの内容をスマートフ
ォン用アプリで無料提供しています。他社は有料ですが、未だに無料サービス
を提供しているのは産経新聞だけです。
スマートフォンなら毎朝の満員電車でも安心、カバンの中もすっきり。地下鉄など電波のない状況の方も、いったんダウンロードすれば電波のない場所でも読めますので安心です。
ちなみに、2015年5月には、ニューヨークタイムズのアプリも無料化したので、ニュースを読みながら英語の勉強をしたい方にはこちらもお得なのでおすすめです。
例えば、産経新聞のアプリで世界のニュースを日本語で読んだ後に、ニューヨークタイムズのアプリで同内容の英語記事を読むなどすれば、効率的に情報収集と英語の勉強ができます。

2. 時間のない方も安心、ニュースはスマホで拾い読み
朝はやることがいっぱい、毎朝ゆっくり新聞を読むなんて、とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。短時間で新聞に掲載されているようなニュースが見たい、そんなニーズにこたえるのがニュースアプリです。有名なところでは
、Antenna、グノシー、スマートニュース、LINEニュース、Yahoo!ニュースなど
が挙げられるでしょう。実はこういったアプリの多くは広告収入で運営されて
いるため、新聞各社のニュースを読むことも可能なのです。
カテゴリ別や人気順など知りたい情報を選びやすく、様々なニュースを手軽に知ることができるのでその日の話題にも事欠きません。もちろん、広告が目立ったりアプリによっては怪しい情報もあったりもしますが、ご自分に合ったアプリを探してみて、短い時間でよりお得に情報収集しましょう。

以上、毎日の通勤通学のお供にスマートフォンは欠かせない存在かと思いますが、スマホでお得に新聞を読んで、新聞講読料をお得に節約してみてはいかがでしょうか。

2016年 庶民生活はどうなる? ~家計大予想~

2016年の家計を全般的に見ると、2015年に引き続いて家計の貧富の格差が開きそうです。

前半は選挙睨みで明るい”アメ”ムード。後半は反動でツライ”ムチ”の嵐!?

一握りの人にとっては収入が増えるうれしい年になるでしょうが、大部分の人にとっては、今年に引き続き、「なんとなく苦しい」という状況が続くことでしょう。一握りの人とは、株や不動産などの資産をたくさん持っている人や大企業にお勤めの方なとどです。
それでも、年の前半は多少なりとも明るいムードがただよいそうです。というのも、7月の参院選挙があるので、財布に辛い増税などの話は引っ込み、景気の良さそうなバラまきの話などが先行する可能性があるからです。特に、衆参同時選挙ということになったら、自民党が勝つためには、なり振りかまわず消費税増税のさらなる先送りなどというウルトラCが出てくるかもしれません。
ただ、税も社会保障も、選挙に勝つために痛みを先送りするので、その反動は、選挙後に何倍にもなって出てくる可能性があります。選挙で勝つために後回しにした配偶者控除の廃止や酒税、タバコ税などの増税メニューが、年の後半にはいっきに出てくるでしょう。また、社会保障についても、医療費負担を軽減するための高額療養費制度の限度額を上げるなど、財布に痛い政策が次々と打ち出されてくる可能性があります。
つまり、来年前半は、選挙のための“アメ”のオンパレードですが、後半は選挙に大勝したことをいいことに、“ムチ”がビュンビュン飛んでくるということになりそうです。
それでも、給料が増えればいいのですが、全般的には手取り給与の増加はあまり見込めなさそうです。

給料はなかなか上がりそうにない。

給料は、人手不足になっている業種では多少上がることも予想されますが、そうでないところは横ばいかもしくは下がる可能性もあります。給料は横ばいでも、税金や社会保険料負担が増えていますから、手取りは減るかもしれません。
給料が上がらない最も大きな要因は、消費の低迷です。2014年の消費税の引き上げ以降、消費は低迷し続けています。日銀は、2年でデフレを脱却すると宣言しましたがうまくいかずに、3年に伸ばしました。けれど、それでもデフレ脱却は難しいかもしれません。モノが売れないから、企業も人を雇ったり給料を上げたりできない。給料が上がらないから、消費が増えない。こうした、悪循環に対して、政府は有効な手を打てないままでしょう。

国内の消費の停滞に加えて、海外でのテロや中国の景気減速など、先の読めない不確定要素が増えています。そのため、企業は、積極的に投資などに打って出るというよりも、守りに入って様子を見るという状況になっています。
実際に、12月に発表された日銀短観でも、現状の景気は横ばいですが、3ヶ月先の景気については、ほとんどの企業が悪化すると予測しています。
3ヶ月先と言えば春闘の時期ですから、景気が悪化すると予想している企業が春闘で給料を大幅アップするとは考えにくいでしょう。
しかも、中小、零細企業にとっては、さらに深刻な問題が加わります。1月からスタートするマイナンバー制度に対応するために、それなりの人やお金をさかなくてはならないことです。
マイナンバー制度のスタートで、今まで使っていた源泉徴収票などかなりの帳票類が使えなくなるので刷新しなくてはならず、その経費がかかります。また、マイナンバーにはセキュリティー保護が義務づけられるので、管理者ポストを新設置したりシステムを外部委託するなどで経費がかかることが予想されます。これは、企業にとっては何か生み出すための投資でも将来につながるものでもなく、負担だけを負うということになりますから、そのぶん、給料の値上がりも見込めないということです。
ちなみに、この冬の大企業の冬のボーナスは、平均で3%ほど上がりました。けれど、そもそも夏と冬のボーナスは、多くの企業が今年の春の労使交渉で決めています。2015年の春先までは、まだ、景気の先行きは明るかったので、この冬のボーナスも比較的良かったのですが、2016年になると、大企業でもそんなに給料の大盤振る舞いはできなくなるので、夏、冬とも、ボーナスもそれほど期待できないかもしれません。

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