自分にぴったりな医療保険を選ぼう~タイプ別おすすめ保険

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<材料>

・医療保険やがん保険を検討する

<Point>

1気になる病気などから、どの保障を充実させたいかを考える

2商品を選ぶ

3保障内容をよく理解して契約する

4入院など保障対象に該当した場合には、自分から請求する

※保険に加入して1年後に脳血管疾患で90日間入院。三大疾病入院無制限の医療保険(入院日額5000円)に加入した場合と、普通の1入院60日タイプの保険に入っていた場合にもらえるお金の差額。保険料の差200円/月として試算。

若いシングルの人が保険を検討する場合、まず考えたいのが“医療保険やがん保険”という話は、「社会人1年目、保険どうする?」でお話した通りです。

そこで、今回は医療保険の具体的な選び方をご紹介します。
医療保険は、病気やケガの医療費をカバーするための保険です。入院日数や手術の種類によって、あらかじめ決められた金額がもらえるのが一般的。ベーシックな医療保険では、以下のような保障がベースになります。
入院1日あたり : 5000円  ※1回の入院60日、通算の入院日数約1000日
健康保険が使える手術1回あたり:(入院中)5万円、(外来での手術) 2.5万円

一生同じ保険料で保障が続く“終身タイプ”の場合、これだけの保障なら毎月の保険料は30歳で1400~1700円程度(入院1日あたり1万円にすると、保険料は約2倍になります)。これに数百円程度の保険料を上乗せして、“気になる病気”に手厚く備える方法があります。親族の病歴などからどんな病気が多い家系なのかや、日本人が一般的にかかりやすい病気も参考になるでしょう。がん(悪性新生物)、脳血管疾患、心疾患は三大疾病※と呼ばれ、入院患者数の約3割を占めます(表1)。また、特に脳血管疾患は平均の入院日数が長くなっています。三大疾病にかかると、治療費がかさみがちなため、医療保険で手厚く備えたいというニーズも高くなっています。
(※脳血管疾患のうち脳卒中だけ、心疾患のうち急性心筋梗塞だけを指す場合もあります)

国は医療費を抑えるために早く退院させるしくみを導入。つまり入院日数は短くなる傾向にあります。そのため、医療保険も通院や短期入院の保障を手厚くする商品が増加。世の中の方向性に合った商品を選ぶのもいいでしょう。

似たような保険でも、保障の対象となる病気や治療法が商品によって微妙に異なります。タイプ別におすすめの医療保険をまとめましたので、選ぶ際に参考にしてください(表2)。また、加入する際は自分が選んだ保険の内容をしっかり理解しておきましょう。実際に入院や通院するなどして、保障対象となった場合でも、自分から請求しなければ給付金はもらえません。請求漏れがないようにしましょう。

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執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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社会人1年目、保険はどうする?

働き始めて、経済的にも自立できた社会人1年目。日々のお金をやりくりするだけでなく、病気やケガなど、もしものことがあっても生活が立ち行くために、リスクへの備えも必要になってきます。

そこで役立つのが保険。しかし生命保険にはたくさんの種類があり、どんな保険には入ればいいか迷うことでしょう。そもそも保険は、さまざまなお金の不安に対して、みんなでお金を出し合い、助け合いによって備えるもの。健康保険や介護保険、年金制度など、国の社会保障制度によってある程度は支援してもらえるものの、それで足りない部分を補うのが民間保険や共済です。目的別に大きく4つに分けることができます。

●病気やケガに備える医療保障:医療保険、がん保険、傷害保険 など
●万一のときの遺族の生活に備える死亡保障:定期保険、収入保障保険、終身保険 など
●将来必要になるお金を準備する貯蓄保障:個人年金保険、学資保険 など
●その他:介護保険、就業不能保険 など
(共済にも類似の商品があります)

保険に共済に加入する前に、まず自分が国や勤め先からどのような保障を受けられるのか確認しましょう。医療費が高額になった場合に負担を減らしてくれる高額療養費制度や、会社員や公務員の人が病気やケガで休んでももらえる傷病手当金、重い障害を負ったときにもらえる障害年金など、思いのほか充実した保障を受けられます。公務員や大企業に勤めている人は、保障が上乗される場合もあります。

国や勤め先の保障で不足すると思えば、医療保障を検討しましょう。特に、国民健康保険や国民年金に加入しているフリーランスや自営業の人は、公的な保障が少ないため、民間保険の必要性が高くなります。医療保険はさまざまな病気やケガによる入院や手術の費用に備えられるのに対して、がん保険はがんだけを手厚く保障、傷害保険はケガだけに特化した保険です。

死亡保障の保険は遺族の為の保険ですから、自分が亡くなって経済的に困る人がいなければ、必要ありません。つまり、独身のうちは親や兄弟の生活費をサポートしていなければ、原則不要です。子どもの教育資金を準備する学資保険は、子どもが生まれるタイミングで検討するものですし、年金保険や介護保険は、高齢期に必要な保険ですから、20代のうちは優先順位を落としていいでしょう。

貯蓄が充分にあれば、保険は不要ですが、貯蓄ができていない若いうちは保険で備え、貯蓄ができたら解約するという合理的な考え方もできます。いずれにしても、保険料を払い過ぎて、貯蓄ができないという状況にならないように注意しましょう。

あぁ、よそ様にご迷惑を…助けて!個人賠償責任保険

普段生活していると、人のものを壊してしまったとか、ケガさせてしまったということが往々にして起こります。その時の損害賠償を補償してくれるのが個人賠償責任保険です。

今回は、個人賠償責任保険について、その内容、注意点などをお話しします。

大抵の場合、火災保険や自動車保険などの特約として付保されていることが多いので、「火災」あるいは「自動車」など本体の保険に関係ある場合だけと思われている方もいるかもしれませんが、個人賠償責任保険は、日常生活で誤って他人に損害を与えた場合、その損害賠償金や弁護士費用などの負担を補償してくれます。

例えば、

*マンションの階段で遊んでいた子供が誤って瓶を落とし、階下の玄関のガラスを破損させた(55.5万円の保険金支払い)
*物干小屋の屋根が腐食により強風で飛んで、他人に損害を与えた(78.6万円の保険金支払い)
*マンションで水漏れが起こり階下に損害を与えた(19.8万円の保険金支払い)
*子供が友人宅のテレビにぶつかって壊した(21万円の保険金支払い)
*子供が自転車で追突しけがを負わせた(108.9万円の保険金支払い)

といった事例がありますが、どの保険であっても、個人賠償責任保険特約を付保していれば対象となります。

対人になると高額になるケースが多いことと、それに対して保険料はそれほど高くないため、個人賠償責任保険には必ず入っておきましょう。

ここで注意しなければいけないことは、

*特約で付保されている場合は、本体の保険を解約した場合、併せて解約になってしまう
*補償対象外もある

ということです。

補償対象外の例としては、

*職務遂行上や自動車事故(各種賠償責任保険・自動車保険など専用の保険があるため)
*他人から借りて使用していた場合(借りている人の管理下にあるため)
*同居の家族

などが挙げられます。

よそ様にご迷惑をおかけしたとき、すぐに役に立つのが個人賠償責任保険です。お手元の保険証券を確認して、個人賠償責任保険に入っているかどうか、保険金額はいくらになっているのか、すぐに確認してください。

対面販売VSネット販売、あなたに合う生命保険の選び方は?

生命保険の契約方法は、対面販売と通信販売の2つに大きく分けられます。対面販売とは、保険を販売する人(保険外交員や保険募集人)と直接会って生命保険に加入する方法です。

自宅など指定した場所に来てくれるものと、保険に入りたいと思った人が、自ら保険ショップなどの店舗を訪ねて保険商品の提案を受けるものがあります。通信販売とは、郵送やインターネットで契約する方法です。近年、インターネット専用の保険会社だけでなく、対面販売を行っている生命保険会社でもインターネットで申し込める商品を取り扱うようになり、注目度があがっています。今回は、対面販売の特徴とネット販売の特徴を見ていきます。

対面販売では、家計の状況やライフプラン、他の保険の加入状況などの情報を伝えることで、それに基づく適切な保障プランを提案してもらえます。保険を販売している人が複数社の生命保険を扱っている場合なら、各社の商品を比較しながらどの生命保険が最適かを教えてくれます。また、保障内容などについて、納得できるまで話を聞くことができます。保険料はネット販売の定期保険よりも高くなることが一般的ですが、非喫煙者や保険会社が定める基準に満たした健康体であれば、保険料が安くなるリスク細分型の商品に加入できるため、保険料を抑えることができます。対面販売は、自分に合った保障内容や過不足のない保障額をプロのサポートを受けて選びたい人に向いています。

一方、ネット販売は、人に会ったり店舗に行ったりすることなく、自分の都合の良い時にいつでも申し込みができる手軽さがあります。基本的に健康診断の結果などを添付する必要がなく、保険会社からの質問事項にインターネット上で答えるだけで、不備などがなければ当日中に申し込みが完了します。保険料は、人件費や店舗費などのコストが抑えられるため、対面販売による定期保険よりも安くなるのが一般的です。ネット専用に作られた商品は、シンプルでわかりやすいのも特徴です。インターネット上で契約が完結するとはいえ、検討中の商品について確認したいことなどがあれば、コールセンターなどで相談することができます。多くの会社の保険商品から自分に合ったプランや保障額を選びたい場合には、自分で選べる力をある程度身につけておくか、もしくは、ファイナンシャルプランナーなどに総合的にコンサルティングを受け、保険の手続きは自分で行うといいでしょう。ネット販売は、自分に合った保障内容をできるだけ安く入りたい人やどうしても時間が取れない人、人と会うのが苦手な人、提案を受けるより自分で判断したいという人、保険の知識はしっかりあって自分で判断できるという人に向いています。

2016年 庶民生活はどうなる? ~家計大予想~

2016年の家計を全般的に見ると、2015年に引き続いて家計の貧富の格差が開きそうです。

前半は選挙睨みで明るい”アメ”ムード。後半は反動でツライ”ムチ”の嵐!?

一握りの人にとっては収入が増えるうれしい年になるでしょうが、大部分の人にとっては、今年に引き続き、「なんとなく苦しい」という状況が続くことでしょう。一握りの人とは、株や不動産などの資産をたくさん持っている人や大企業にお勤めの方なとどです。
それでも、年の前半は多少なりとも明るいムードがただよいそうです。というのも、7月の参院選挙があるので、財布に辛い増税などの話は引っ込み、景気の良さそうなバラまきの話などが先行する可能性があるからです。特に、衆参同時選挙ということになったら、自民党が勝つためには、なり振りかまわず消費税増税のさらなる先送りなどというウルトラCが出てくるかもしれません。
ただ、税も社会保障も、選挙に勝つために痛みを先送りするので、その反動は、選挙後に何倍にもなって出てくる可能性があります。選挙で勝つために後回しにした配偶者控除の廃止や酒税、タバコ税などの増税メニューが、年の後半にはいっきに出てくるでしょう。また、社会保障についても、医療費負担を軽減するための高額療養費制度の限度額を上げるなど、財布に痛い政策が次々と打ち出されてくる可能性があります。
つまり、来年前半は、選挙のための“アメ”のオンパレードですが、後半は選挙に大勝したことをいいことに、“ムチ”がビュンビュン飛んでくるということになりそうです。
それでも、給料が増えればいいのですが、全般的には手取り給与の増加はあまり見込めなさそうです。

給料はなかなか上がりそうにない。

給料は、人手不足になっている業種では多少上がることも予想されますが、そうでないところは横ばいかもしくは下がる可能性もあります。給料は横ばいでも、税金や社会保険料負担が増えていますから、手取りは減るかもしれません。
給料が上がらない最も大きな要因は、消費の低迷です。2014年の消費税の引き上げ以降、消費は低迷し続けています。日銀は、2年でデフレを脱却すると宣言しましたがうまくいかずに、3年に伸ばしました。けれど、それでもデフレ脱却は難しいかもしれません。モノが売れないから、企業も人を雇ったり給料を上げたりできない。給料が上がらないから、消費が増えない。こうした、悪循環に対して、政府は有効な手を打てないままでしょう。

国内の消費の停滞に加えて、海外でのテロや中国の景気減速など、先の読めない不確定要素が増えています。そのため、企業は、積極的に投資などに打って出るというよりも、守りに入って様子を見るという状況になっています。
実際に、12月に発表された日銀短観でも、現状の景気は横ばいですが、3ヶ月先の景気については、ほとんどの企業が悪化すると予測しています。
3ヶ月先と言えば春闘の時期ですから、景気が悪化すると予想している企業が春闘で給料を大幅アップするとは考えにくいでしょう。
しかも、中小、零細企業にとっては、さらに深刻な問題が加わります。1月からスタートするマイナンバー制度に対応するために、それなりの人やお金をさかなくてはならないことです。
マイナンバー制度のスタートで、今まで使っていた源泉徴収票などかなりの帳票類が使えなくなるので刷新しなくてはならず、その経費がかかります。また、マイナンバーにはセキュリティー保護が義務づけられるので、管理者ポストを新設置したりシステムを外部委託するなどで経費がかかることが予想されます。これは、企業にとっては何か生み出すための投資でも将来につながるものでもなく、負担だけを負うということになりますから、そのぶん、給料の値上がりも見込めないということです。
ちなみに、この冬の大企業の冬のボーナスは、平均で3%ほど上がりました。けれど、そもそも夏と冬のボーナスは、多くの企業が今年の春の労使交渉で決めています。2015年の春先までは、まだ、景気の先行きは明るかったので、この冬のボーナスも比較的良かったのですが、2016年になると、大企業でもそんなに給料の大盤振る舞いはできなくなるので、夏、冬とも、ボーナスもそれほど期待できないかもしれません。

重い病気になったら保険料が免除 される保険って?

病気の治療が長引くと家計へのダメージが気になりますが、そんな時に心強いのが医療保険。それでも、保険料を払い続けるのは大変ですから、少しでも負担を軽くしたいというのが本音だと思います。

“特定の病気”で“一定の条件”に該当すると保険料が免除される保険なら安心です。「特定疾病保険料免除特則」付きと呼ばれ、最近は医療保険でも増えてきました。

ここでいう特定の病気とは、悪性新生物(がん)・急性心筋梗塞、脳卒中の三大疾病です。“がん”と名がつくものでも、「上皮内がん」と呼ばれる転移の可能性のないものや、皮膚がんは対象外です。

一定の条件とは、がんの場合、保険の保障がスタートして91日目以降にがんと診断された場合が一般的です。急性心筋梗塞と脳卒中は商品によって異なり、大きくわけると2つのケースがあります。診断を受けて「入院した時」または「○日以上の入院」という軽~中程度でも保険料が免除されるものと、急性心筋梗塞は「60日以上の労働の制限を受けた時」、脳卒中なら「言語障害など後遺症が60日以上続いた時」というかなり重い状態になるまで免除されないケースがありますので、選ぶ際にはよく確認しましょう。保険料が免除になるハードルが低いほど、適用される可能性が高くなります。

しかし当然ながら、この特則を付けると保険料はアップします。シンプルな医療保険で、元々の保険料が1,500~2,000円程度の商品なら、30歳でアップするのは200~300円程度。40歳なら400~600円程度と、年齢が高くなるほど病気になる確率も高くなりますし、もともとの保険料が高くなるため、特則料は大きくなります。また、加入後に、途中から付けることはできませんので、必要と思えば最初に特定疾病払込免除特則付の商品を選びましょう。

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