証券取引所のトリビア

このレシピを実行して

5万貯まる!
<材料>

・15万円

<Point>

1日本の株式の取引は東京証券取引所にほぼ集約されている。

2証券取引所は世界各国にある。

3東京証券取引所では年初に大発会、年の終わりに大納会が行われる。

※ある会社の株を15万円で購入。株価が20万円になったところで売ると、5万円おトク(税金、売買手数料は考慮せず)。

3875.jpg

例えば、X社の株を買いたいAさんと、売りたいBさんの間で、「売りましょう」「買いましょう」ということで取引が成立すれば、株の売買ができます。

でも実際に、自分が買いたい株を売ってくれる人、あるいは売りたい株を買ってくれる人を自力で見つけるのは難しいですよね。そこで、証券取引所が「買いたい」「売りたい」という注文を全国から集めて「売り」と「買い」をマッチングさせています。
個人の場合は、取引所に直接注文を出すことはできず、証券会社に注文を取り次いでもらいます。

日本では、東京のほかに、札幌、名古屋、福岡に証券取引所があります。かつては、新潟、大阪、京都、神戸、広島にもありましたが、現在は東京に統合されています。もともと、売買される株数も、それにともなう売買金額も東京が圧倒的に多かったのですが、2013年1月に、大阪証券取引所が東京証券取引所に統合されたことによって、東京のシェアがほぼ100%となっています。

証券取引所は世界各国にあります。最も規模が大きいのは米国のニューヨーク証券取引所で、2番目も米国のナスダック、3位が東京と大阪が統合してできた日本取引所グループとなります。
株は、国境を越えて取引されています。例えば、米国の投資家が日本や中国の株を買ったり、日本の投資家が米国や欧州の株を買ったりするといった具合です。こうしたグローバルな取引が増えるにつれて、世界の証券取引所どうしの競争も激しくなっています。売買を活発にして多くの投資家の資金を呼び込むためには、規模の拡大が必要です。そこで、欧州では、アムステルダム、ブリュッセル、パリ、リスボンの証券取引所がユーロネクストというグループに統合されました。東京と大阪が合併したのも、規模の拡大や事務の効率化などで国際的な競争力を高めるのが目的です。

証券取引所では土日祝日と12月31日、1月1日~3日をのぞいて、毎日9:00~11:30と12:30~15:00に株の取引が行われています。1月4日の取引前には、「大発会」、12月30日の取引後には「大納会」というセレモニーが行われ、大発会では晴れ着の女性が、大納会ではその年に活躍した人が招かれて鐘を鳴らします。この様子は、テレビのニュースなどでも流れるので、見たことがある人もいるでしょう。
ちなみに、2015年の大納会のゲストは、世界的に活躍する指揮者の佐渡裕さん、2014年はNHK連続テレビ小説「マッサン」で亀山エリー役を演じたシャーロット・ケイト・フォックスさんでした。

東京証券取引所では昔、取引開始を告げるために鐘が鳴らされていたとのこと。現在では、大発会、大納会のほかに、会社が新しく取引所に上場する日に鳴らされます。鐘を打つのは新規上場会社の社長や役員など。鳴らす回数は、「五穀豊穣」を願うということから5回と決まっているそうです。
東京証券取引所は一般の人も見学できます。行って見てみると、株や株の取引が身近に感じられるのではないでしょうか。

画像一覧

執筆者

馬養雅子 ファイナンシャル・プランナー(CFP®)

千葉大学人文学部卒業。出版社勤務、フリー編集者を経て、ファイナンシャル・プランナーの資格を取得。 以後、個人のマネーのアドバイザーとして、家計管理や保険の見直し、金融商品や資産運用などに関する記事を新聞・雑誌に多数執筆しているほか、ネット上で資産運用やNISAに関する情報を発信している。

馬養雅子

関連記事

関連記事

「証券取引所」って聞いたことはあるけど何をしているところ?

テレビや新聞、ネットのニュースなどで目にする「証券取引所」。株に関係ありそうだということはわかるけれど、どう関係しているのか、知らない人も多いのではないでしょうか。

例えば、Aという会社の株を買いたい人と、売りたい人がいれば、話し合って値段を決めて売り買いすることができます。でも、買いたい人、売りたい人を自分で探すのは大変ですよね。そこで、株の売買を集中させて、取引をスムーズに行うために設けられているのが証券取引所なのです。

証券取引所は、日本中の証券会社から送られてくる銘柄ごとの買い注文と売り注文をマッチングさせて、取引を成立させていきます。以前はそれを、“場立ち”という人たちが巨大な体育館のようなところで、独特のブロックサインを使って行っていましたが、今はすべてコンピューター取引となっています。

証券取引所は、東京、大阪、名古屋、福岡、札幌にありますが、売買されている株数も、取引されている金額も東京証券取引所が圧倒的に多く、「日本の証券取引所=東京証券取引所」といえます。

会社が成長して多額の事業資金が必要になったら、証券取引所に登録し、発行した株を多くの人に買ってもらって資金を調達します。取引所に登録することを「上場」、登録している企業を「上場会社」といいます。
上場会社の株は不特定多数の人が売買することになるので、どんな事業を行っていて、どのくらい売上げがあって、どのくらい利益を上げているかなどを公表しなければなりません。また、証券取引所は上場するため基準を設けており、会社設立からの年数、株主数、発行されている株数、保有する資産の額、過去3年の利益の額などが上場基準を満たした会社でないと、上場することができません。

会社にとって上場の目的は資金調達だけでなく、上場基準を満たした規模の大きい経営基盤のしっかりした会社だという、一種の「お墨付き」をもらうことにあります。それによって社会的な信頼を得ることができ、知名度が上がり、ビジネスがしやすくなったり、優秀な人材を集めやすくなったりするのです。

上場会社は上場したあとも、経営の状況や業績などを、決められたルールに従って定期的に公表しなければなりません。いったん上場しても上場基準を満たさなくなると「上場廃止」となり、上場会社の資格を失います。そうならないよう、上場会社は経営状態を常に安定させ、業績を上げるよう努力しなければならないのです。

2015.7.02更新

株主優待がもらえない!?そんなときに見直す3つのポイント

株主優待がもらえる条件を満たしているはずなのに、優待品がもらえなかった!

そのようなことがあれば、かなり辛いですよね。年に1回しか優待がもらえないのであれば、優待がもらえる来年まで再び待たなければなりません。
来年まで待つとなると、今持っている株の資金を別の株を買う資金に充ててまた別の優待品をもらうこともできるけど、今持っている株は権利日確定直後だから株価も安いし、優待ももらえないので踏んだり蹴ったりだと考えることになるでしょう。
ですから優待品をもらえるルールを頭に入れておくことによって、逃すことなく優待品をもらうようにしましょう。

最小単元株は優待がもらえる株数とは限らない
これが一番初心者の人が引っかかりやすいポイントではないでしょうか。多くの企業は最小単元株を100株と設定しており、優待品をもらうために必要な株を100株と設定している企業が多いのも事実です。
しかし、例を挙げてみると日本ハウスホールディングスでは優待品をもらうために必要な株数が最小単元である100株ではなく、1000株からしか優待がもらえないのです。このような落とし穴があるので、最小単元株ではなく、優待が貰える株数を必ずチェックしておくようにしましょう。

信用取引買いでは優待はもらえない
続いて信用取引買いでは優待品はもらえません。配当金については配当調整金として受け取ることができるので、混同している人がいるようですが、信用取引買いでは優待品は受け取れないということを覚えておきましょう。

購入日が権利確定日では遅い
最後に引っかかりやすいポイントとして、目当ての優待品がもらえる企業の権利日が今日だったというような場合で、慌ててその企業の株を購入したとしても優待品をもらうことができません。
なぜならば、優待品をもらうためには企業の株主名簿に名前が載る必要があるのですが、この株主名簿に名前が載るためには一般的に3営業日必要とします。つまり株主優待が欲しいと思う企業の株は権利確定日の3営業日前に購入しなければならないのです。
優待品がもらえる条件というのをもう一度見直してみましょう!

あなたは大丈夫?株主優待と確定申告の話

年度末には自分の所得を申告する確定申告があります。確定申告は会社が行ってくれることも多く、一般的な人にはあまり意識する機会が少ないかもしれません。

しかし、会社以外で何かしらの収入を得ている人は追加で確定申告をする必要があります。つまり、考えなければならないのが、株主優待は確定申告する必要があるのかどうかということ。
株主優待で優待品もらうことはもちろん嬉しいことですが、税金の話はどうしても後回しにしがちです。ですからここでしっかりと税金の話を理解するようにしましょう。

・そもそも株主優待に税金ってかかるの?
株主優待はお金ではないので、税金がかかることはないと思われる人もいるようですが、株主優待にも税金はかかります。個人としての収入にあたるので、ある意味当然ですよね。
しかし、税金はかかるといってもそれほど所得がないのに税金がかかるわけではなく、株主優待などの本業以外で得た収入が合計で20万円以下であれば税金がかかることはありません。
このような所得をまとめて雑所得と言いますが、20万円以下までは大丈夫と覚えておきましょう。

・割引き券の税金って?
株主優待には金品相当のものだけでなく、送られてくる代表的な商品の一つとして自社製品や飲食代の20%オフなどといったような割引券が送られてくる場合もあります。
このような場合は、実際にレシートなどを保有しておき、実際に引かれた金額を申告すれば問題ないようです。じゃあ使わなければ、税金はかからないのかということになりますが、株主優待はこのあたりが少し曖昧になっているのが現状です。

・確定申告ってしないとばれる?
上記でも少し触れたように、株主優待は正確な金額計算が難しいのが現状です。ですから相当に大きな金品相当の商品をもらっている人は確定申告も行っているでしょうが、実際のところきちんと確定申告を行っている人は少ないでしょう。
そもそも20万円を超えるほど優待品をもらっている人が少ないので、株を実際にしている人でも税金を払う必要が少ないのかもしれません。しかし、優待の所得が20万円を超えると課税対象に当たるので、必ず確定申告を行うようにしてもらえたらと思います。

「買いたい株があるのにお金が足りない!」でも、あきらめないで。

「株を買いたい」と思ったとき、気になるのは「いくらあれば買えるのか」ということですよね。
株の値段は「株価」なので、その値段で買えるのかというと、そうではありません。

株には100株あるいは1000株という売買単位(単元)があって、それに株価を掛けた金額で売買します。
例えば、Aという銘柄の売買単位が100株で、現在の株価が2500円だったら、

  2500円×100株=25万円

となり、この株を買うには25万円必要です。
A株を「今買いたい!」と思っても、株式投資に回せるお金が10万円しかなかったら買え
ないということになります。でも、あきらめないで。少ない金額でも株を買える方法があるのです。
それは、証券会社が設けている「単元未満株取引制度」。言葉は難しいですが、要するに100株、1000株という単元より少ない単位で株を売買できる仕組みです。
例えば、「ミニ株」は、売買単位の10分の1単位で株の売買ができます。A株の例でいうと

、100株単位の10分の1、つまり、10株単位ということになります。株価が2500円でも

 2500円×10株=2万5000円

あれば買えるというわけ。これなら予算が10万円でも大丈夫ですね。

ネットで取引するネット証券会社の中には、もっと少ない金額で買えるところもあります。
SBI証券の「S株」、マネックス証券の「ワン株」、カブドットコム証券の「プチ株」は、いずれも1株単位で売買ができます。A株の例だと

     2500円×1株=2500円

ミニ株よりもさらに少ない金額でOKということになります。

こうした仕組みを使えば、少ない金額で複数の銘柄を買うこともできます。株式投資に回
せる資金が10万円だと、通常であれば買えるのはせいぜい1銘柄でしょう。でも、単元未
満株取引を使えば10万円で数銘柄から十数銘柄に分散投資が可能。分散すれば、そのうちのどれかが値下がりしても、ほかの銘柄が値上がりしていれば、投資した資産全体の値下がりを抑えることができます。

単元未満株は、保有していても株主優待は受けられないケースが多く、株主総会への参加もできませんが、配当は、保有している株数に応じて受け取れます。例えば、100株単位の株を1株保有していると、受け取れる配当も100分の1となります。

単元未満株取引には、通常の株の取引と違う点があります。指し値注文(株価を指定してする注文)はできず、成り行き注文(いくらでもいいから買う・売るという注文)のみであることや、注文を出せる時間が限られていることなどです。S株、ワン株、プチ株はほぼすべての銘柄が買えますが、ミニ株は証券会社が決めた銘柄しか売買でききないことも
あるので、あらかじめ確認したうえで利用するようにしてください。

「ギャル流の投資術」マネギャルのケツ論

マネギャル第10回のテーマは「ギャル流の投資術」。

ギャルとしてのプライドは何に投資することで保たれる??

円安、美容・ネイル代、旅行、株、パチンコ、ギャンブルまでマネギャルだからころ語れる幅広い話が!?

でもやっぱりギャルだし、結論はもちろん!?

そして、ファイナンシャルプランナー高橋さんによる、真面目な投資の話はこちら!

ランキング