子供の将来が心配!年末年始の休暇中に子供の学資保険について考えてみよう

3774.jpg

このレシピを実行して

1000貯まる!
<材料>

・学資保険

・保険を提供している会社

<How to>

1学費の貯め方

2学資保険を選ぶ

※年齢が若いほど保険料が安くなるため

子どもが生まれたら将来心配になるのは学費のこと。

オール公立を選択しても1,000万円ほどになるといわれています。その高額な学費を積み立てるのに活用できるのが学資保険です。学資保険を利用するのに向いているのは、貯金がなかなかできない方や毎月確実に積み立てることが苦手な方。将来の学費を着実に貯めておきたいなら、学資保険がおすすめです。

1. 学費はどうやって貯めたらいいの?
学費を貯めるのに考えられる方法として、銀行で貯金する、投資信託を利用する、学資保険に加入するなどがあります。低金利の現在では、銀行の普通預金や定期預金では利息が期待できませんよね。では、投資信託はどうでしょうか。これは元本の保証がないため、リスクが伴います。着実に学費を貯めたいなら、学資保険が適しています。

2.ライフスタイルに合った学資保険を選びましょう
学費を着実に貯められるとはいえ、学資保険には数多くの種類があり、どれにしたらよいのか迷いますよね。郵便局や保険会社などさまざまな機関で提供していますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。ご家庭のライフスタイルに合った学資保険を選びたいですね。そこで、学資保険にはどのような種類があるのか紹介します。

1:貯蓄重視。中には返戻率が110%を超える保険も。
2:入園・入学などのライフステージに合わせて祝金を受けとれるもの。
3:短期払込型で高返戻率を実現するもの。
4:医療保障を重視したもの。入院保障や手術保障などの特約を付けられる場合も。
5:医療保障がないシンプルなもの。

いずれにしても、学資保険に加入するときは、保障と貯蓄のバランスを考えて選びましょう。学資保険は年齢が若いほど、保険料が安くなる傾向にあります。早めに加入すればそれだけ節約になりますよね。また、会社や商品のタイプによって、月額が5,000円台から16,000円台など差があるのも特徴です。

3. 学資保険のメリット
金利が安い今、銀行にお金を預けてもほとんど利息は付きません。学資保険によっては、払込み保険料よりも受け取れる総額が大きくなる場合があります。では、学資保険のメリットにはどのようなものがあるでしょうか。まずは、毎月着実に積み立てができるということ。貯蓄に自信のない方にはおすすめです。また、契約者(親)の死亡保障や子どもが入院したときに給付金が受け取れる医療保険が付いている商品もあります。ほとんどの商品が、親に万が一があった場合に保険料が免除になります。これはいざというときに安心ですね。そして、払込み保険料よりも受け取れる総額が大きい貯蓄重視の商品があること。また税金面では、学資保険は生命保険料控除の対象になります。ただし、学資保険は途中で解約すると損をする場合があるので、保険料は無理のない金額に設定するとよいでしょう。

<関連記事>

画像一覧

執筆者

Maiko (まいこ)

大手タウン誌等で執筆。子育て講座、講演会の講師の経験をいかし、子育てやコミュニケーションに関する記事を多く執筆している。

Maiko

関連記事

特集

関連記事

出産間近のパパ・ママ必見!学資保険と預貯金はどっちが得!?

将来の教育費を準備する時、学資(子ども)保険を候補にあげる人が多いですが、一方で、「銀行の積立預金でいいのでは?」という人もいます。さて、どちらが有利でしょうか?

預貯金と学資保険の大きな違いは、「お金の増え方」と「保障」「税金の取り扱い」の3つです。

最初に「お金の増え方」について。
学資保険は、預貯金に比べ相対的に運用成果が高いのが特徴です。低金利時代とはいえ、満期まで続けるとそれなりに増えます。(下表参照)

ただ、注意が必要なのが、学資保険は途中で解約したら損になること(解約時期によります)。「できるだけ積立額を増やしたい」という頑張り屋のパパ・ママもいますが、まずは、長期で継続できるか話し合った上で契約金額を決めましょう。「今は余裕があって、もう少し積み立てたい」という人はプラスαで預貯金を利用するのもいいですね。

次に「保障」について。
学資保険は、親(契約者)が死亡した場合、以後の払込みが免除されるという仕組みになっています。もし一家の主に万一が起こっても、満期金を受け取ることができるので安心です。

他には、特約として、育英年金や医療保障を付加できるタイプもあります。育英年金は、親に万一があった時、満期金とは別に年金が受け取れ、医療保障は、子どもが病気やケガで入院した時の保障です。
もちろん特約があると安心ですが、その分、保障にコストが掛かり、お金が増えにくくなるのであまりお勧めしません。まずは何のために加入するのか認識し、保障が気になる人は、既に加入している生命保険等や、自治体によっては子どもの入院費が無料になるなどの助成制度があるので、自分が住んでいる地域はどうか確認することから始めましょう。

最後に、受取時の「税金」について。預貯金と学資保険では課税方法が違います。
預貯金は、利息に対して20.315%(復興税を含む)が源泉徴収され差額を受け取りますが(利子所得)、学資保険は、増えた分が50万円を超えなければ税金が掛からない(一時所得)ようになっており、ほとんどのケースで税負担の心配はありません。

このようなことから総合的にみると、教育費の準備は、預貯金より学資保険が有意義であるといえます。

今回は、預貯金と学資保険を比較しましたが、他にも投資等を含む様々な選択肢があります。迷った時はファイナンシャル・プランナーなどの専門家に相談し、かわいいお子様のためにしっかり教育費を準備しましょう。

学資保険の契約者はパパ・ママどっちがいいの?

子どもの教育資金の準備のために、子どもが生まれたら学資保険の加入を考えたいという家庭も多いことでしょう。契約する際に、パパとママ、どちらを契約者にする方が有利なのでしょうか?

契約者が保険料を支払っていきますが、学資保険では保険料払込期間中に契約者に万一のことがあると、保険料が免除されるのが一般的です。そのため、契約者が死亡する確率が低いほど保険料が安くなります。年齢で比べれば若いほう、男女で比べれば女性が契約者になったほうが安くなるしくみです。

そのため、ママが年下、または同じ歳ならママの方が安く、ママが年上でも年齢差がわずかなら、ママが契約者になった方が安いケースもあります。学資保険に加入する際には、両方で見積もりしてもらって比べるといいでしょう。

パパ・ママが同じ30歳(子ども0歳)のケースで保険料を比較してみました(表)。商品によって、金額の差は異なりますが、18年間の保険料総額で比べると、6,000~10,000円ほどママが契約者になった方が安くなっています。ママのほうが若ければ、金額差がもっと大きくなるでしょう。

また、学資保険の保険料は、一般生命保険料控除の対象になります。他に加入している生命保険があれば、その保険料も含めて上限額まで所得から差し引くことができ、所得税や住民税の負担を減らすことが可能。生命保険料控除は税金を払っている人しか使えない制度ですが、パパ・ママどちらか、一般生命保険料控除の枠を使いきってないほうが契約すると税金面でも有利になります。

保険料免除のしくみがある学資保険の場合、加入時に契約者は健康状態を問われます。もしも、健康状態に問題があると、加入が難しいことも。パパ・ママの健康状態も、契約者を決めるポイントになります。当然ながら、ママを契約者とした場合、パパに万一のことがあっても保険料はそのまま支払っていきますし、その反対も同様です。

兄弟割引を利用して、学資保険の保険料を節約しよう

子どもが生まれる際、教育費の貯金を目的として学資保険の加入を検討する方は多いもの。

学資保険の商品を検討するときに大切なのは、「いつ受け取れるか」「払った金額に対してもらう金額の割合(戻り率)」の2点ですが、今後下の子も考えたいという方には、付加価値になる「兄弟割引」がある商品も選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。

「兄弟割引」がある学資保険を取り扱っているのは富国生命。実は数ある学資保険の中でも同社の商品は戻り率が良い方なので、兄弟割引のことを知らなくても検討する方も多いかも知れません。たとえば、30歳の契約者が、子どもが17歳時に保険料の支払いを終え、大学入学時と22歳時に学資金をもらうプランですと、戻り率は110.1%となり、17歳時に支払いを終えるタイプの中ではトップクラスの戻り率です。そして兄弟割引を利用すれば、さらに戻り率アップ!気になる兄弟割引の概要についてまとめましょう。

<兄弟割引を使うための条件>
すでに兄弟や姉妹を被保険者とする他の保険契約があり、契約者が同一であること。

<いくら安くなるの?>
満期保険金額10万円につき10円(月払いの場合)
すなわち、満期保険金額 50万円で月50円、100万円で月100円、 200万円で月200円割り引かれます。

それでは一体どのくらい戻り率がアップするか計算してみましょう。

契約例:契約者30歳男性 被保険者0歳男性 満期保険金額100万円(受け取り総額200万円)
     契約プランJ(ジャンプ)型  
     ※2人目(男性)を3年後に同じ内容で契約した場合(契約者33歳男性とする)

(1人目の保険料)8,897円    (払込み合計額)1,814,988円 (戻り率)110.1%
(2人目の保険料)割引前8,916円 (払込み合計額)1,818,864円 (戻り率)110.0%
       → 割引後8,816円 (払込み合計額)1,798,464円 (戻り率)111.2%
※2015年7月時点試算

3年後も商品内容(利率)などの改定がないと仮定した場合ですが、割引が適用されていないケースに比べ、払込み合計額が20,400円減り、戻り率は1.2%もアップすることに。

歳の差をあけずに下の子の出産を検討している方に特に向いているかと思います。

ただし、この商品については、満期を22歳よりも前に設定することができないことに注意が必要です。戻り率がよいJ(ジャンプ)型では、18歳時に大学入学祝い金、22歳時に満期保険金と2回に分けて受け取ることになるため、大学卒業時にお金は不要という方には向いていません。
(契約後、満期を22歳より前に繰り上げることは可能ですが、その場合戻り率が悪くなります)

学資保険を検討する時には、受け取るお金を何に使いたいか目的をしっかり考えることが大切です。就職準備金や結婚祝い金などに活用したい方は検討の余地ありと言えますね。

教育費を貯める一つの手段として、学資保険もかしこく選んでくださいね。

大事なお子さんの教育費!税もしっかりチェック!!

教育費の準備のために保険ショップなどにいくと「学資保険」の代替商品として「低解約返戻型の終身保険」の提案を受けることがあります。

この保険は死亡保険ではあるものの、貯蓄性が高いため、教育費が必要なタイミングで解約し学資保険代わりに使われています。「学資保険」と「低解約返戻型の終身保険」の特性はそれぞれですが、教育費を積み立てる観点から返戻率を比べると、概ね同程度。ただ、もし万一パパ(契約者)が死亡した時の受取額や、その時の税金の取り扱いは大きく違います。教育費の準備を保険でする場合、万一のことに目を向けて選ぶことも大切です。

ではまず、もしパパが死亡した時に、それぞれの保険がどうなるのか見ていきましょう。

「学資保険」の場合は、以降の保険料払い込みが免除になります。つまり、保険料を負担せずに、将来、契約通りの教育費(満期金等)を受け取ることができます。
一方で「低解約返戻型の終身保険」は、死亡保険金が支払われて契約は終了。保険金は将来、教育費の元手になります。

それでは、保険に加入して1年後に万一があったケースで比較してみましょう。

以下のような契約の場合、「学資保険」で負担した1年間の保険料総額は153,360円で、満期時に300万円受け取ります。満期金は一時的な収入(所得)として所得税や住民税の課税対象となるため、このケースでは175,900円程の税負担が発生。払込保険料と税金を引いた実質的な受取額は2,670,740円となります。

「低解約返戻型の終身保険」の方は、1年間の保険料総額が201,480円で、死亡保険金の受取額は450万円。死亡リスクに着目すると、こちらの方が断然有利。税金の取り扱いは、相続税の対象になりますが、死亡保険金は「500万×法定相続人数」の額までは非課税の適用が受けられるので、
保険金1000万円(500万×2人(ママと長女))までは相続税が掛かりません。また、もしこれを超えたとしても、預貯金や不動産などを含めた財産の総額が、「3,000万円+600万×法定相続人数」の基礎控除以下なら税負担はゼロ。こ
のケースでは、4200万円(3,000万円+600万円×2人)までの財産なら税金を気にする必要はありません。結果、払込保険料を引いた実質受取額は、4,298,520円にもなります。

お子さんが小さい若いファミリーでは、まだ資産が形成されていないのが一般的で、上記のように終身保険を使った方法は有用です。教育費を保険で準備する時、どうしても目先の受取額(返戻率)が少しでも多いことを意識してしまいますが、もし万一があった時にも目を向けると、より満足度の高い教育資金対策ができます。

だれでもできる確実な教育費準備方法はこれだ!

子ども1人につき、1000万円以上かかると言われる教育費ですが、そんな高額をどうやって準備すればよいのか、悩んでいる方も少なくありません。

特に、教育費がかかる間で一度に負担がかかるのが、高校3年生から大学入学の時期。受験のための交通費や宿泊代、受験料、大学の入学金や授業料、施設使用料などの支払に追われます。先に合格したすべり止めの学校に払った入学金数十万円がムダになるなんてことも、ザラにあります。
この時期にかかるお金は100万円〜300万円と、家計から一度に捻出するには負担が大きいため、早い段階から貯畜をしておくことが大切になります。

実は教育費を蓄えるのに、「誰でも」「着実に」「手間なく」できる一番の方法があります。それが、子どもが産まれると国から支給される「児童手当」を使わずにそのまま貯める方法です。

「児童手当」は国が行う子育て支援の制度で、現在は、日本国内に住む0歳〜15歳の子どもがいる家庭に、月1万円または月1.5万円が支給されています。もらえる金額は、子どもの年齢や人数により異なります(図表参照)。なお、夫婦どちらか多い方の所得が一定の金額以上になると、もらえる金額は低くなります。

支給は原則年3回。4ヶ月分まとめて銀行口座に振り込まれます。振り込んでもらう口座は、児童手当をもらう手続きをする際に自分で指定することができるため、日常生活で使っている口座ではなく、教育費貯蓄専用口座を作って指定すると良いでしょう。給与振込口座などを指定してしまうと、振り込まれた児童手当はあっという間に食費や消耗品費などでなくなってしまいます。原則、教育費貯蓄専用口座からお金を引出したりしないために、キャッシュカードや通帳はタンスの奥にしまってしまいましょう。

15年間児童手当を専用口座などで貯め続けると、なんと約200万円にものぼります(所得制限にかかる場合は約90万円)。私立高校に進学した場合の3年間合計と公立高校に進学した場合の金額の差額が約174万円(※)なので、子どもが私立高校に進学することになっても余裕をもって行かせてあげることができそうです。もちろん大学入学時に活用するために、3年間さらに置いておいても良いでしょう。

児童手当について注意したいことは3点。まず生まれたらすぐに申し込むこと。申し込みの翌月から支給されますが、原則さかのぼることができません。そして、海外に住んでいる間はもらえないこと。また、所得制限にひっかかったり制度変更があったりした場合、予定通りに貯めることができない可能性があることです。

ぜひ児童手当は「なかったもの」として、しっかり貯めて将来かかる子どもの進学費用に備えましょう。

(※)文部科学省「子どもの学習費調査」平成24年度版より

2015.5.13更新

どっちが貯まるの?教育資金の準備のための保険

子どもが生まれると、「この子のためにお金を貯めなくては!」と貯蓄への関心が高まる人は多いはず。保険で教育資金を準備する場合、

「こども保険(学資保険)」が一般的。しかし、最近は保険ショップなどで「終身保険」を提案されるケースもあるようです。子ども保険と終身保険、どちらを活用するといいのでしょうか?

こども保険は17~22歳の満期時や、中学や高校進学など途中で学資金がもらえる貯蓄タイプの保険です。中には、ケガや病気をカバーする商品もありますが、学資金が少なくなるため、教育資金を準備する目的には向きません。払う保険料よりももらえるお金が多くなる商品を選びましょう。

中には、表面的な戻り率(支払う保険料に対して受取る学資金の割合)を高くして魅力的に見せるために、学資金をもらう時期が大学入学後に分散されている商品がありますので注意が必要。大学の入学に間に合わなかったり、19歳以降の学資金を前倒しで受取ると、金額が減ってしまうからです。必要な時期に、必要な金額をもらえる商品を選びましょう。

一方、終身保険は本来、死亡時の保障を目的として加入する保険ですが、途中で解約すると支払った金額よりも多い解約返戻金を受取れるタイミングがあり、教育資金に充てることができます。終身保険の中でも、保険料を払い終えるまでの期間の解約返戻金を低く抑える代わりに、払い終えた後は返戻金が急に増えるタイプ(低解約返戻金型終身保険。以下、低解約終身)を選びましょう。そして、保険料はまとまったお金が必要な時期よりも前に払い終えること。たとえば18歳に欲しいなら、15歳~18歳までに払い終えるように設計します。

では、どちらを選ぶといいのでしょうか? 
戻り率が比較的高い商品で比べてみました。

結果は、子ども保険の方が全般的に低解約終身よりも戻り率が高い。つまり“貯める”目的では、子ども保険に軍配が上がります。
低解約終身が有利なのは、親など保険をかけている人が亡くなった場合です。死亡後は保険料の負担がなくなるのは同じですが、終身保険なら亡くなった時点で死亡保険金額の300万円を受取れます。また、もしも大学進学の時期に、貯蓄などでお金が準備できていれば、終身保険を解約しない選択肢もあります。リタイア後に解約して老後資金として活用したり、最後まで持ち続けてお葬式代に充てたりなど、活用法が多い保険と言えるでしょう。

自分が健在であることを前提に、純粋に貯蓄率を高めたいなら子ども保険。万が一のことを想定したり、将来の選択肢を増やしたいなら、低解約終身を選択するといいでしょう。

2015.6.30更新

【調査】母親の8割、教育費に「不安」…祖父母からの援助期待も

 第一生命経済研究所は10月2日、10月の「孫の日」にちなみ、同社が発行する「ライフデザイン白書2015年」調査より、孫育てなどに関する祖父母の支援実態を公表。母親の8割近くが教育費に不安を感じる一方で、祖父母に資金援助を期待しているのは約2割だった。

 第一生命保険のシンクタンクである第一生命経済研究所は、生活者の意識や行動の現状と変化をとらえるため、1995年より「今後の生活に関わるアンケート」を実施し、「ライフデザイン白書」を出版してきた。2015年は10月の第3日曜日が「孫の日」であることにちなみ、「ライフデザイン白書2015年」調査結果から、孫の子育てや教育資金に関する祖父母の支援実態に注目したデータを公表した。調査は全国の18~69歳の男女7,256人が対象、2015年1月29日~30日の期間でインターネット調査を実施した。

 高校生以下の子どもがいる親のうち、父親の67.9%、母親の78.7%が、子どもの教育費に「非常に不安」「やや不安」と回答。末子が中学生に限ると、母親の80.5%が不安を感じているのに対し、父親は63.6%と、男女での差が大きかった。一方、「子どもの教育資金を祖父母に援助してもらいたいか」を尋ねると、父親・母親ともに「あてはまる」は約2割だった。資金援助を期待しているとはっきり答えた親は少ない傾向にある。

 「心配ごとや悩みごとを聞いてくれる人」を複数回答で尋ねると、父親・母親ともに「配偶者」がトップ。ついで「自分の親」となっているが、母親では58.1%を占めているのに対し、父親では30.6%と差があった。

 高校生以下の子どもを持つ親に、「(あなたに)助言やアドバイスをしてくれる家族・親族」を聞いた結果、末子が中学生までの母親が「自分の親」と回答し。「配偶者」と答えた母親の割合をわずかに上回った。末子が高校生の母親では、「子ども」が34.1%を占め、「配偶者」40.3%には届かないものの、「自分の親」30.8%をわずかに上回る結果となった。

ランキング