子どもの習い事、思い切って棚卸しをしよう!この習い事はほんとに必要?

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5000貯まる!
<材料>

・子どもの習い事

<How to>

1子どもがやりたがっているものだけを続ける

2トイレットペーパーの芯で作るクリスマスリース

3習い事の予算を決める

4自治体のサービスや学校の課外活動などを上手に利用する

※1ヶ月: 約 5000 円~(習い事をひとつやめた場合)

教育費の中でもばかにならないのが習い事のお月謝です。

とくに昨今では、一人の子どもが塾に水泳にピアノにテニス……というように、いくつもの習い事を掛け持ちすることも多く、教育費がかさむいっぽうだというご家庭も多いのでは。
しかし、いくら節約のためとはいえ、子どもの将来のためにも、また、子どもの興味関心を伸ばすためにも、子どもがやりたいといえば拒めないのが親心。でもここでいったん、習い事の棚卸しをしてみてはいかがでしょうか。今回はやめるにやめられない子どもの習い事の「やめるポイント」を紹介します。

1.子どもがやりたがっているものだけを続ける

「親が習わせたいから」「お友達が通っているから」といった理由で習い事を始めるパターンが多いのですが、やはり「好きこそものの上手なれ」という言葉があるように、本人の興味がないものに関しては、なかなか上達しないもの。
やる気がないのに、「ここまで続けたのだから」という理由でだらだらと続けていると、それこそ無駄なお金をかけたと後悔することになりかねません。
「子どもがやりたがっているものだけを続ける」という判断基準は、シンプルですがもっとも大事です。

2.習い事の予算を決める

教育費にいくらでもかけられるというのであれば、好きなだけ習い事をさせればよいですが、ほとんどのご家庭では予算に上限があるでしょう。
ベネッセの調査によると、子供一人あたりの習い事にかかる一か月の費用は5000〜10000円が相場のようです。このレンジを超えるようなら、習い事の見直しをしてみてはいかがでしょうか。

3.自治体のサービスや学校の課外活動などを上手に利用する

地域の広報紙などに、子ども向けのサッカー教室や体操講座、テニス教室などの案内が出ていることがあります。こうした教室は自治体がやっているものですので、プライベートのレッスンに比べて格安です。
また、学校に上がる年齢になれば、放課後のクラブ活動などもあります。やみくもに習い事をさせる前に、こうした機会も利用できるか検討しましょう。

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執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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習い事ビンボーにならないために意識したいこと

最近は幼児教育が盛んです。私のまわりでも、習い事を3〜4種類しているといった未就学児も少なくありません。

親子ともにしっかりした目的意識を持ち、家計に余裕がある中で楽しく通わせているのであれば問題ないのですが、広告やまわりのお友達に流されてしまい、無理して月謝を捻出しながら、がんばって通わせている人がいるのも事実。これから長い期間かかり続ける教育費です。将来子どもが大きくなった時に夢を叶えさせてあげるためにも、小さい頃のお金のかけ方はより慎重にした方がよいと考えています。

3歳くらいになると、親が子どもに習わせたいものに加え、子ども自身がお友達の影響で「あれやりたい」「これやりたい」と言うように。親としては子どもの可能性がどこにあるかわからないこともあり、どれも手をつけたくなりますが、申し込む前に次の視点で考えてみましょう。

・ その習い事を始めたいと思ったきっかけはなんだった?
・ 習ったことによって子どもにどうなって欲しい?
・ 子どもは本当にやりたいのかな?楽しそう?
・ 習い事でなくても家庭でできないかな?
・ (小さい頃であれば)貯め時である今、貯蓄力を落とさずに月謝を払っていける?

習い事を家計に無理なく選ぶコツは「総額の上限を決めておくこと」。兄弟姉妹がいる場合でも、全員合わせた習い事費用の上限を決めておくと、子どもが「あれ習いたい」と言い出した時に、見直ししやすくなります。平均値(図版参照)なども参考に、ご家庭での習い事予算を決めてみてくださいね。

仮に、3歳でなんとなく始めてしまった月謝1万円の習い事を、「途中でやめたら悔しい」「カバンやテキストなど買ってしまったからもったいない」「周りの子はみんな行っている」、というような消極的な理由でダラダラと8歳まで習い続けた場合、その習い事の総額は72万円にのぼります。もちろん、子どもが6年間も習ったことに全く意味がないわけではありません。しかし、目的意識も特になく、家計も厳しい中なんとなく支払っていた72万円は、もしかしたら将来高校生になって子どもの意思で行きたいと言い始めた留学費用に充てられるかもしれないですしね。
ただし、塾といった単価が高い習い事も避けられないことがあるので、予算をどうしても超えてしまう場合には、超えた分を教育費以外の費目から予算を削る工夫をするようにしましょう。

18年間から22年間かかり続ける教育費。中学生以降になると、想定外な教育費もかかることが出てくるため余裕のある家計状況にしておきたいもの。そのためにも小さいうちから、「長期にわたる子育て中、親としてどこにお金をかけたいか」といったお金のかけどころを常に意識することが大切です。

2015.6.15更新

大事なお子さんの教育費!税もしっかりチェック!!

教育費の準備のために保険ショップなどにいくと「学資保険」の代替商品として「低解約返戻型の終身保険」の提案を受けることがあります。

この保険は死亡保険ではあるものの、貯蓄性が高いため、教育費が必要なタイミングで解約し学資保険代わりに使われています。「学資保険」と「低解約返戻型の終身保険」の特性はそれぞれですが、教育費を積み立てる観点から返戻率を比べると、概ね同程度。ただ、もし万一パパ(契約者)が死亡した時の受取額や、その時の税金の取り扱いは大きく違います。教育費の準備を保険でする場合、万一のことに目を向けて選ぶことも大切です。

ではまず、もしパパが死亡した時に、それぞれの保険がどうなるのか見ていきましょう。

「学資保険」の場合は、以降の保険料払い込みが免除になります。つまり、保険料を負担せずに、将来、契約通りの教育費(満期金等)を受け取ることができます。
一方で「低解約返戻型の終身保険」は、死亡保険金が支払われて契約は終了。保険金は将来、教育費の元手になります。

それでは、保険に加入して1年後に万一があったケースで比較してみましょう。

以下のような契約の場合、「学資保険」で負担した1年間の保険料総額は153,360円で、満期時に300万円受け取ります。満期金は一時的な収入(所得)として所得税や住民税の課税対象となるため、このケースでは175,900円程の税負担が発生。払込保険料と税金を引いた実質的な受取額は2,670,740円となります。

「低解約返戻型の終身保険」の方は、1年間の保険料総額が201,480円で、死亡保険金の受取額は450万円。死亡リスクに着目すると、こちらの方が断然有利。税金の取り扱いは、相続税の対象になりますが、死亡保険金は「500万×法定相続人数」の額までは非課税の適用が受けられるので、
保険金1000万円(500万×2人(ママと長女))までは相続税が掛かりません。また、もしこれを超えたとしても、預貯金や不動産などを含めた財産の総額が、「3,000万円+600万×法定相続人数」の基礎控除以下なら税負担はゼロ。こ
のケースでは、4200万円(3,000万円+600万円×2人)までの財産なら税金を気にする必要はありません。結果、払込保険料を引いた実質受取額は、4,298,520円にもなります。

お子さんが小さい若いファミリーでは、まだ資産が形成されていないのが一般的で、上記のように終身保険を使った方法は有用です。教育費を保険で準備する時、どうしても目先の受取額(返戻率)が少しでも多いことを意識してしまいますが、もし万一があった時にも目を向けると、より満足度の高い教育資金対策ができます。

インターナショナルスクールレベルを提供!オンライン英語学校開校

 GLOBAL EDUCATIONAL PARTNERSは10月19日より、グローバル人材育成に特化したオンライン学校「GLOBAL STEP ACADEMY」で、特定の目的に特化した「マスター・コース」を新設し、サービスを本格的に開始した。

「GLOBAL STEP ACADEMY」は子どもを21世紀のグローバル人材に育てたい家族のための、子ども向けオンライン英語学校。英語に慣れるためだけの英会話学校ではなく、グローバル人材として活躍するためのスキルを身につけることを目的とし、インターナショナル・スクールレベルの英語教育を低価格で提供している。

「ベーシック・コース」は月額9,800円(税込)で25分の授業を週2回から受講でき、自宅で生きた英語教育を受けることができる。生徒のペースに合わせながら基礎英語を学ぶ楽しさをインターアクティブなレッスンを通して感じてもらい、日常生活の中に英語教育を浸透させ、継続を通して上達する実感と喜びを感じてほしいという。

 今回新設された「マスター・コース」は、インターナショナル・スクールなど英語ベースの学校へ入学するための入学支援を目的とした「インターナショナル・スクール入学支援プログラム」、海外居住予定者や現移住者の子どもの英語や海外教育・生活サポートを目的とした「海外留学支援プログラム」、帰国子女の生徒向けに英語レベルの維持やさらなる向上などを目的とした「帰国子女支援プログラム」の3つのプログラムが用意されている。

 「マスター・コース」は、英語学習の基礎技能である4技能(reading、writing、listening、speaking)を学ぶ「ベーシック・コース」を経て、特定の目標達成のために受講する上級コース。エッセイ・ライティングやディベート、プレゼンテーションなどの方法を活用し、批判的思考力や問題解決力の基礎強化に集中する。最終的には、ネイティブスピーカーと同じように英語をツールとして使える力を身につけていくという。レッスン時間はベーシック・コースの2倍の50分で、毎月8回のレッスンを月額35,000円(税込)で提供する。

 プログラムの実施にあたり、必ず個別のカウンセリングを行うので、生徒の英語レベルや目標を把握・再確認し、生徒ひとりひとりのニーズに合わせたプログラムを提供できるという。さらなる上達を支援するため、課外授業やキャンプ、個別指導などの提案も行っている。

子どもが生まれたらすぐにするべき4つのこと〜教育費不安をなくすために〜

子どもが生まれると教育費への不安を皆さん口にします。1人あたり1000万円から2000万円かかると聞くと「うちの家計で本当に足りるのかな」と不安になるのも当たり前です。

教育費に対する不安を少しでも減らすために、生まれたらまずやっておくべき4つのことがあるんです。紹介しましょう。

1.生活費口座と別の教育費用口座(兄弟がいる場合は一緒でよい)を作る
教育費のために必要なお金をとっておける方は、目的別に口座を分ける必要はありませんが、貯まったお金をすべてマイホームの頭金などに使ってしまう方も少なくありません。そういう方は、生活費口座とは別に教育費用口座を作っておくと安心です。作ったら、まずは出産お祝い金や赤ちゃんの頃にいただいたお年玉はすべて入れてしまいましょう。

2.児童手当の振込先に1の口座を指定する
今の制度では、0歳から3歳までは月15,000円、3歳以降は月10,000円(3人目以降は月15,000円)児童手当が振り込まれます(所得制限にかかる場合は、年齢問わず月5,000円)。振込先を生活費口座にすると、生活費としていつのまにかなくなってしまいます。そこで、日頃使わない教育費用口座を振込先に指定しましょう。15歳まで貯め続けると約200万円になります(所得制限にかかる場合は約90万円)。

3.高校3年秋に最低でも200万円入る仕組みを準備する
教育費のピークは、一般的に大学入学にお金がかかる高校3年。もし私立文系に進む場合、受験費用と1年間の在学費用を合わせて約180万円。入学から1年間乗り切れる200万円を、入学金などが必要になるかもしれない高校3年の秋に最低でも準備しておきましょう。もし、遠方の大学に通い下宿した場合は、学費に加えて仕送り代(年平均約140万円)がかかるので、想定できる場合は多めに準備を。手段は、学資保険や終身保険、積立定期預金、積立投資信託など、強制的に口座から引き落とされるタイプのものが活用しやすいでしょう。

もし大学入学時にお金が足りず教育ローンを借りた場合は、金利分損する上に、老後資金の準備に影響が及びます。また、奨学金も子どもの借金になるため、安易な利用はさけたいものです。

4.家計から月1万円貯金する
児童手当で200万円、高校3年秋に200万円貯められればまずは一安心ですが、教育費の不安をなくす一番のポイントは「突発的な出費にどう対応するか考える」こと。短期留学や浪人、予定していなかった私立進学などだけでなく、家族の病気などもこうした出費です。そこで可能な限り、突発的出費に対応できるフレキシブルな資産を持っておくと安心です。たとえば月1万円積立てると、10歳時には120万円。もし中学受験となった場合塾代(3年間で約200万円)の一部に充てられます。もし15歳まで使わなければ、180万円。児童手当と合わせて380万円あれば、留学や浪人での出費に対応可能です。

ご家庭の家計に合わせて、月5000円など、できる範囲で始めることが大切です。結果として使わなかった場合は、そのまま老後資金として活用すれば良いですね。

学資保険の契約者はパパ・ママどっちがいいの?

子どもの教育資金の準備のために、子どもが生まれたら学資保険の加入を考えたいという家庭も多いことでしょう。契約する際に、パパとママ、どちらを契約者にする方が有利なのでしょうか?

契約者が保険料を支払っていきますが、学資保険では保険料払込期間中に契約者に万一のことがあると、保険料が免除されるのが一般的です。そのため、契約者が死亡する確率が低いほど保険料が安くなります。年齢で比べれば若いほう、男女で比べれば女性が契約者になったほうが安くなるしくみです。

そのため、ママが年下、または同じ歳ならママの方が安く、ママが年上でも年齢差がわずかなら、ママが契約者になった方が安いケースもあります。学資保険に加入する際には、両方で見積もりしてもらって比べるといいでしょう。

パパ・ママが同じ30歳(子ども0歳)のケースで保険料を比較してみました(表)。商品によって、金額の差は異なりますが、18年間の保険料総額で比べると、6,000~10,000円ほどママが契約者になった方が安くなっています。ママのほうが若ければ、金額差がもっと大きくなるでしょう。

また、学資保険の保険料は、一般生命保険料控除の対象になります。他に加入している生命保険があれば、その保険料も含めて上限額まで所得から差し引くことができ、所得税や住民税の負担を減らすことが可能。生命保険料控除は税金を払っている人しか使えない制度ですが、パパ・ママどちらか、一般生命保険料控除の枠を使いきってないほうが契約すると税金面でも有利になります。

保険料免除のしくみがある学資保険の場合、加入時に契約者は健康状態を問われます。もしも、健康状態に問題があると、加入が難しいことも。パパ・ママの健康状態も、契約者を決めるポイントになります。当然ながら、ママを契約者とした場合、パパに万一のことがあっても保険料はそのまま支払っていきますし、その反対も同様です。

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