対面販売VSネット販売、あなたに合う生命保険の選び方は?

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<材料>

・定期保険 ・毎月の保険料

<Point>

1対面販売はヒアリングに基づき適切な保障プランを提案してもらえる

2ネット販売は都合の良い時に簡単に申し込める手軽さがあるが自分で選ぶ力が必要

3保険料は一般的に対面販売よりもネット販売の方が安い

※保険の選び方の利点説明のため

生命保険の契約方法は、対面販売と通信販売の2つに大きく分けられます。対面販売とは、保険を販売する人(保険外交員や保険募集人)と直接会って生命保険に加入する方法です。

自宅など指定した場所に来てくれるものと、保険に入りたいと思った人が、自ら保険ショップなどの店舗を訪ねて保険商品の提案を受けるものがあります。通信販売とは、郵送やインターネットで契約する方法です。近年、インターネット専用の保険会社だけでなく、対面販売を行っている生命保険会社でもインターネットで申し込める商品を取り扱うようになり、注目度があがっています。今回は、対面販売の特徴とネット販売の特徴を見ていきます。

対面販売では、家計の状況やライフプラン、他の保険の加入状況などの情報を伝えることで、それに基づく適切な保障プランを提案してもらえます。保険を販売している人が複数社の生命保険を扱っている場合なら、各社の商品を比較しながらどの生命保険が最適かを教えてくれます。また、保障内容などについて、納得できるまで話を聞くことができます。保険料はネット販売の定期保険よりも高くなることが一般的ですが、非喫煙者や保険会社が定める基準に満たした健康体であれば、保険料が安くなるリスク細分型の商品に加入できるため、保険料を抑えることができます。対面販売は、自分に合った保障内容や過不足のない保障額をプロのサポートを受けて選びたい人に向いています。

一方、ネット販売は、人に会ったり店舗に行ったりすることなく、自分の都合の良い時にいつでも申し込みができる手軽さがあります。基本的に健康診断の結果などを添付する必要がなく、保険会社からの質問事項にインターネット上で答えるだけで、不備などがなければ当日中に申し込みが完了します。保険料は、人件費や店舗費などのコストが抑えられるため、対面販売による定期保険よりも安くなるのが一般的です。ネット専用に作られた商品は、シンプルでわかりやすいのも特徴です。インターネット上で契約が完結するとはいえ、検討中の商品について確認したいことなどがあれば、コールセンターなどで相談することができます。多くの会社の保険商品から自分に合ったプランや保障額を選びたい場合には、自分で選べる力をある程度身につけておくか、もしくは、ファイナンシャルプランナーなどに総合的にコンサルティングを受け、保険の手続きは自分で行うといいでしょう。ネット販売は、自分に合った保障内容をできるだけ安く入りたい人やどうしても時間が取れない人、人と会うのが苦手な人、提案を受けるより自分で判断したいという人、保険の知識はしっかりあって自分で判断できるという人に向いています。

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執筆者

中山弘恵

ファイナンシャル・プランナー/住宅ローンアドバイザー/介護相続コンサルタント 関西学院大学卒業後、損害保険会社勤務中にCFP®(ファイナンシャルプランナー上級資格)を取得、その後、都市銀行での資産運用アドバイス・住宅ローン審査業務を経て、現職へ。現在は、相談業務を中心に講師、執筆業務に従事。「安心しながら気軽に話せる相談相手」「わかりやすいセミナー」として定評がある。エフピースマイル代表 http://www.fpsmile.com/

中山弘恵

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『更新型VS全期型』生命保険はどっちを選択するといいの?

定期保険とは、一定期間だけ大きな保障が確保できる死亡保障保険です。定期保険には、比較的短い期間で契約し、保険期間満了時に更新していく「更新型」と、あらかじめ保障が必要となる全期間を保険期間とする「全期型」があります(図1参照)。

更新型は、全期間型に比べ若い時の保険料が安く、少ない保険料で大きな保障を用意できるのが特徴です。また、更新する場合、健康状態に関わらず契約を継続できるので、病気で治療を受けていても保障が続く点は安心です。同じ保障額なら更新型は全期型に比べて若い時の保険料が安いので、割安な保険料で大きな保障を用意できます。しかし、更新のたびに、更新時の年齢に応じた保険料になるため、同じ条件のまま更新すると保険料が上がります。更新をする度に保険料が2倍近く上がることもあるため、50代で若い時に契約した時の5倍以上の保険料を支払うことになるケースも少なくありません。そして、更新型と全期型の最終的な総支払保険料を比較すると、通常、更新型のほうが高くなります(表1)。

これまで10年更新型と30年全期型の保障額を変えなかった場合の保険料について比較してきましたが、一般的に必要な保障額は、結婚して末子が生まれた後が最も大きく、子どもの成長や住宅購入などのライフイベントを経ることで徐々に小さくなっていくため、保障額の見直しが必要になります。更新型は保障額を変更できるので、減額することによって更新時に保険料を抑えることができます(図2)。

一方、子どもの誕生により家族が増えたり、配偶者の収入が見込めなくなったりなどで、必要保障額が増えることもあります。保障額を増額する場合、その分は新規契約の扱いになるため、健康状態の告知や審査が必要になります。
万一の時に必要な保障額の計算については「命の値段じゃない!生命保険のムダの見つけ方」 を参考にしてください。更新型と全期型の特徴を理解して、生命保険を賢く活用しましょう。

見過ごしていませんか?勤務先で簡単に入れる割安な生命保険

勤務先を通じて加入できる団体定期保険(グループ保険)をご存じでしょうか?従業員の福利厚生制度として設計された死亡保障商品で、多くの会社で採用されています。

一般的に、個人で加入する定期保険より保険料が安くなります。保険料が安くなる理由としては、会社を通じた一括加入なため、保険募集のための手数料がかからないこと、会社が企業の福利厚生の一環として採用しているため、募集の手数料は保険料には上乗せされていないことなどがあげられます。

保険料の割引率は、加入人数や加入者の平均年齢などによって異なるため、勤務先のケースを確認しておくとよいでしょう。

また、個人で定期保険に加入するときは、保険金額によっては医師の審査が必要になりますが、団体定期保険は、医師の審査が不要で告知のみで加入できるため、手続きが簡単です。保険期間は1年更新で、保険料は毎月、給与から天引きされます。保険期間が終了した時点で、1年ごとに収支計算を行い、剰余金が生じた場合は、配当金として加入者に支払わるため、保険料の負担が軽減されることになります。

団体定期保険は、在職中の人を対象とした保険ですが、勤務先の制度によっては、退職後も加入できたり、死亡保険金を年金形式で受け取ったりすることもできます。

このように、メリットの多い団体定期保険ですが、気をつけなければいけない点もあります。募集時期が年1回のため、募集時期を逃すと翌年まで加入することができませんから、加入・見直しは計画的に行わなければいけません。また、1年更新のため、保険料は毎年見直され、変動します。個人で加入する定期保険の保険料よりも割高になっている場合もあります。

 団体定期保険は、一定の加入率や、保険会社が定める被保険者数の要件を満たす必要があるため、どの会社にもある制度ではありません。この保険に加入できるのは、この制度がある会社に勤めている人の特権です。団体定期保険は、割安な保険料で大きな保障を確保し、柔軟に保障を見直すことができるので、自分自身のニーズに合う部分は積極的に利用すると良いでしょう。そして、不足する部分については、個人で加入する保険を上手に組み合わせることで、保険料を抑えつつ必要な保障を得ることができます。

 勤務先に団体定期保険制度がある人は、募集時期に一度、募集パンフレットを手に取って、加入を検討されてみるのも良いのではないでしょうか。

「万が一」の時に‘誰にでも’役立つ生命保険って?

保険の相談をお受けするときに必ずと言っていいほどされる質問が、「生命保険は必要ですか?」です。

特に、20代・30代の独身者、専業主婦、パートタイマーとして収入を得ている方は「自分の死亡保障は要らないのでは?」とお考えのようです。確かに、多額の死亡保障は必要ないかもしれませんが、万一のとき、ほとんどの方が葬儀を行います。

葬儀費用の総額は全国平均で約189万円(日本消費者協会「第10回葬儀についてのアンケート調査」)。その上、現金一括払いが一般的です。ある日突然、あなたが亡くなったら、約200万円の葬儀費用をどこから払いますか?

貯蓄で備えてももちろん構いません。ただし、若い世代にとってはなかなかの大金ですよね。また、銀行などの預貯金は、亡くなったことを金融機関が把握すると口座が凍結されて、家族が簡単に引き出せなくなります。これに対し、生命保険の死亡保険金は、受取人が請求手続きをすれば、5日程度で指定する口座に支払われます。

葬儀費用を保険で準備する場合、いつ亡くなっても葬儀費用分が確実に受け取れる種類の保険に加入しておく必要があります。オススメは「低解約返戻金型終身保険」です。終身保険は死亡保障が一生涯続く貯蓄機能がある保険。このうち、低解約返戻金型は、加入から一定期間内に解約した場合、一般の終身保険よりも戻ってくるお金(解約返戻金)が低く抑えられる一方、支払い終了後は解約返戻金が増えていくのが特徴で、一般の終身保険に比べ保険料が安くなっています。

たとえば、30歳男性が60歳までを保険料の支払期間として、保険金額200万円の低解約返戻型終身保険に加入した場合、毎月の保険料は3,660円になります。仮に、10年後に亡くなった場合、保険料総額439,200円で、死亡後数日以内に200万円を準備できることになります。

若いうちは、自分の死について考える機会は少ないかもしれません。ですが、人はいつ亡くなるかわかりません。万一の時に、早急に必要となる葬儀費用を、すぐに支払える状態にしておきたい、いざという時に貯蓄を減らしたくないという考えの方は、少なくとも保険料が払い終わるまでは解約しないことを前提に、低解約返戻金型終身保険を活用すると良いでしょう。

インフレに強い生命保険ってあるの?

一般的な生命保険は、加入する時の利率が将来もずっと続くため、今のような低金利時代に加入すると保険料は高くなり、家計への負担が大きくなりがちです。

また、せっかく「必要保障額」の考え方に沿って加入したはずの生命保険も、物価が上がり、さまざまなモノやサービスの値段が上がってしまっては、万一の時に受け取った保険金では、“足りない”という事態も起こりかねません。“保険はインフレに弱い”と言われるゆえんはソコにあります。インフレは物の値段が上がってお金の価値が下がることですが、インフレになっても、もらえるお金も増える保険があれば、うれしいですよね。

これに近いのが、万一の時に備える「変額保険」です。
あらかじめ用意されたファンド(株式や債券などの投資信託)の中から幾つかを選び、それらの割合を決めて運用していき、その結果次第で、もらえる死亡保険金が増えたり減ったりします。減ると言っても、あらかじめ決められた基本の保険金額はもらえます。たとえば、300万円の変額保険に加入して、運用が上手くいっている時に亡くなれば、保険金は300万円プラスαに増えることもあります。反対に、運用が上手くいかず、予定の保険金額よりも減ってしまったとしても、300万円の保険金を受け取ることが可能。“死亡保障”という点では安心できるでしょう。一般的にインフレの時は、景気が良く、金利や株価なども上昇していますので、変額保険も受け取れる金額が増えている可能性が高くなります。そのため、変額保険はインフレに強い保険と言えるでしょう。

変額保険を選ぶ際に気を付けるべき点は、60歳や65歳までなど期限のある有期タイプではなく、一生保障が続く終身タイプを選ぶこと。有期タイプは無事に満了の時期を迎えると、満期金を受け取れますが、運用結果次第では、払った保険料よりも減ってしまう可能性があるからです。
また、一般的な定額の終身保険では、保険料を払い続けてある程度の時間が経過すれば、払った保険料よりも解約して受け取る解約返戻金が増加。これを教育資金や老後資金に充てるという活用法もあります。しかし、変額保険の解約返戻金は、運用結果次第で大きく減ってしまうことを覚悟しておかなければなりません。増えている時はいいのですが、減ってしまっている時に解約するとソン。保険と言いながら、中身は投資信託のため、リスクがある点は十分理解しておきましょう。

変額保険は、定額保険に比べて保険料が安いため、純粋に“一生涯の死亡保障”が目的なら活用してもいいでしょう。しかし、投資信託の手数料以外にも、保険としてのコストもかかっているため、その分が差し引かれ、運用の効率は決してよくはありません。お金を殖やす目的なら直接投資信託を購入するなど、保険以外の選択肢の方が有利です。

目的に応じて商品を選びましょう。

命の値段じゃない!生命保険のムダの見つけ方

“万が一”に備えて、家族のために生命保険に加入していても、いくらの保険金をもらえるかまで、正確に把握している人はそう多くありません。

また、勧められるままに契約して、その金額が自分に合っているかどうかわからないという話もよく聞きます。では、一体いくらの保険金を用意すればいいのでしょうか。

必要な保険金の大きさ「必要保障額」は、“命の値段”や“愛情の値段”などと言われることもありますが、実はインターネットで調べることができます。Webの検索ツールで、 「必要保障額 シミュレーション」 と入れて検索してみましょう。保険会社のホームページや比較サイトに提供されているツールが出てきます。自分や家族の年齢や収入など情報を入れていくと、最後に保険でいくら用意すればいいのか、一目瞭然。ただし、結果が大きく異なることも。どうしてそのような違いが出てくるのでしょうか。

必要保障額は、今あなたが亡くなったと仮定して、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いて計算します。一生分とは、配偶者の平均寿命や90歳までなど。結果がプラスなら、“支出が大きく、必要なお金が足りない”、つまりこの金額が用意したい保険金額です。

必要保障額=遺族の生活費など「支出」-遺族年金など「収入」-現在の貯蓄額

「支出」として考慮するもの  
・遺族の生活費:一般的に現在の生活費の7~8割程度
・住居費:賃貸は一生分、持ち家でローンの保険(団体信用生命保険)に加入していればゼロ
・教育費:コース別(公立・私立)にかかるお金
・その他:持ち家のリフォーム代や車の買換え費用など一時的にかかるお金

「収入」として考慮するもの
遺族基礎年金:18歳までの子どもがいる場合に受け取る。金額は子どもの人数によって異なる
遺族厚生年金:会社員・公務員の場合に受け取る。金額は収入や勤続年数によって異なる
配偶者の収入:配偶者が働く場合の収入と、老後の配偶者自身の年金額

生活費を何割程度で見込むか、住宅の考え方などの違いによって、結果が異なるのですが、2つ3つ試してみてください。おおよそ見当がついたら、自分が今入っている保険の金額と比べてみましょう。多過ぎるなら、それはムダな保障。一部だけ解約して、保険金額を下げることで、保険料の節約が可能です。反対に少な過ぎる場合は、備えが足りないということですから、保障の追加を検討しましょう。今入っている保険とは別の保険会社でも構いませんから、安い保険料の会社を探しましょう。必要保障額がゼロ(収入の方が多い)となったら、基本的に保険そのものがいらないことになります。

2015.5.27更新

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