重い病気になったら保険料が免除 される保険って?

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<材料>

・保険に「特定疾病払込免除特則」を付ける

<Point>

1三大疾病など特定の病気で保険料が免除される保険がある

2免除されるには、細かな条件があり、商品によって条件が異なる

3特則を付けると保険料はアップする

※30歳男性が特定疾病保険料免除特則付の医療保険(入院日額5000円)に加入し、40歳でがんと診断され保険料免除になった場合。支払った10年分の保険料約28万円(2,296円/月)と、特則を付けずに80歳で亡くなるまで支払う50年間分の保険料約119万円(1,990円/月)の差額

病気の治療が長引くと家計へのダメージが気になりますが、そんな時に心強いのが医療保険。それでも、保険料を払い続けるのは大変ですから、少しでも負担を軽くしたいというのが本音だと思います。

“特定の病気”で“一定の条件”に該当すると保険料が免除される保険なら安心です。「特定疾病保険料免除特則」付きと呼ばれ、最近は医療保険でも増えてきました。

ここでいう特定の病気とは、悪性新生物(がん)・急性心筋梗塞、脳卒中の三大疾病です。“がん”と名がつくものでも、「上皮内がん」と呼ばれる転移の可能性のないものや、皮膚がんは対象外です。

一定の条件とは、がんの場合、保険の保障がスタートして91日目以降にがんと診断された場合が一般的です。急性心筋梗塞と脳卒中は商品によって異なり、大きくわけると2つのケースがあります。診断を受けて「入院した時」または「○日以上の入院」という軽~中程度でも保険料が免除されるものと、急性心筋梗塞は「60日以上の労働の制限を受けた時」、脳卒中なら「言語障害など後遺症が60日以上続いた時」というかなり重い状態になるまで免除されないケースがありますので、選ぶ際にはよく確認しましょう。保険料が免除になるハードルが低いほど、適用される可能性が高くなります。

しかし当然ながら、この特則を付けると保険料はアップします。シンプルな医療保険で、元々の保険料が1,500~2,000円程度の商品なら、30歳でアップするのは200~300円程度。40歳なら400~600円程度と、年齢が高くなるほど病気になる確率も高くなりますし、もともとの保険料が高くなるため、特則料は大きくなります。また、加入後に、途中から付けることはできませんので、必要と思えば最初に特定疾病払込免除特則付の商品を選びましょう。

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執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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妊娠してから医療保険に入るとどうなる?

妊娠がわかってから、慌てて医療保険の加入を考える女性の話をよく耳にします。まず、何事も問題なく臨月を迎えて、普通分娩した場合は、どのような医療保険でも保障されないことは押さえておきましょう。

また、妊娠中毒症や帝王切開、切迫早産など異常妊娠・異常分娩で入院や手術した場合に保障してくれるのは、妊娠する前に加入していたケースに限られる点もポイントです(図内のケース1)。

では、そもそも妊娠中に医療保険に加入できるのでしょうか?加入条件は、商品によって以下のように異なります。
1. 妊娠中は不可 
2. 妊娠27週目までなら申込みが可能※
3. 妊娠週に関わらず申込みが可能※
※23の場合でも、妊娠合併症を発症しているなど体況によっては入れない場合もある

入れる商品はあるものの、加入しずらい、また契約に条件が付くケースが増えるのは事実です。妊娠中に加入すると、一般に異常妊娠・異常分娩など特定の疾病での入院や手術は保障されません(特定疾病不担保)。また、子宮や卵巣など、妊娠・出産に関わりの深い部位そのものを、一定期間は保障しない商品もあります(特定部位不担保)。妊娠中の検査で、もしも子宮筋腫が見つかって治療するようになった場合、特定部位不担保の商品では保障されませんが、特定疾病不担保なら保障されるという違いがあります。不担保期間は1~数年など、商品や体況によって異なりますので、加入する際は確認しましょう。その期間が過ぎれば、次の妊娠では保障されるようになります(図内のケース2)。

では、妊娠がわかってから医療保険に加入するのでは、意味がないのでしょうか?
そうとも言えません。帝王切開での出産が増えており、今や5人に1人と言われています。高齢出産が増えていることも要因の一つですが、“危険な出産を避けたい”という医療現場の考えもあるのかもしれません。出産後に加入すればいいと思っていても、帝王切開だった場合は、保険の契約時に “病歴(手術歴あり)”と正しく告知しなければなりません。そうなると、5年間は保険の加入が難しくなり、入れても部位不担保の特別条件が付くのが一般的です(図ケースC)。そうならないためにも、たとえ最初の妊娠で保障されなくても、病歴がつく前に加入しておく方が安心と言えるでしょう。

医療保険の加入を考えるなら、妊娠前がベスト。妊娠がわかった後でも、妊娠中のトラブルが発生する前に、できるだけ早めに加入手続きをすることをおすすめします。

優秀なドクターをタダで紹介してもらえるサービスとは?

病気やケガで手術が必要になったら、“いい先生を紹介して欲しい!”と、誰もが思うに違いありません。

また、「病院に行きたいが、どの科に行けばいいのかわからない」「今かかっている病院の治療方針に疑問があるので、他の先生の意見も聴いてみたい」など、健康や医療について、いつでも気軽に相談できる人がいると安心ですね。

このような健康・医療相談やカウンセリング、専門医の紹介やセカンドオピニオンなどを提供する専門の会社があり、そのサービスを月額1万円程度で受けることができます。「1万円は高いなあ」と思った人でも、生命保険や医療保険などの付帯サービスとして、無料で提供している保険会社がありますので、注目です。

電話による健康相談は、年中24時間いつでも可能。保険に加入している本人でなくても、家族まで対象になります。幼い子どもが夜中に急に発熱した時でも、医師や看護師など専門家に相談できたり、指示をもらうことができます。身体のことだけでなく、精神的な不安や心の悩みについても、電話や面談でカウンセリングを受けることができ、心強いサービスと言えるでしょう。ただし、専門医紹介やセカンオピニオンサービスなどは、保険に加入している人(被保険者)に限られるのが一般的です。

保険に加入している人は、自分の保険にこのようなサービスが付いているか、契約時にもらった保険証券や資料で確認してみましょう。不明なときは、保険会社のコールセンターに電話して確認。保険会社によってサービス内容が若干異なりますので、どのようなサービスが受けられるのかも合わせて確認しておくといいでしょう。困った時には、積極的に活用することをおすすめします。

顧客満足度の向上を目的に、最近付帯サービスを始める保険会社が増えています。保険に加入した当初はサービスがなくても、途中から使えるようになるケースがありますので、保険会社から届くお知らせなどをよく見ておきましょう。

◆ある保険商品の付帯サービス例
・総合医によるセカンドオピニオンサービス、優秀専門臨床医の紹介
・メンタルヘルスサポート
・24時間 電話による健康・育児・医療などに関する悩み相談サービス
・優秀糖尿病臨床医、糖尿病の専門医療機関紹介サービス
・ガン総合サポートサービス

インフレに強い生命保険ってあるの?

一般的な生命保険は、加入する時の利率が将来もずっと続くため、今のような低金利時代に加入すると保険料は高くなり、家計への負担が大きくなりがちです。

また、せっかく「必要保障額」の考え方に沿って加入したはずの生命保険も、物価が上がり、さまざまなモノやサービスの値段が上がってしまっては、万一の時に受け取った保険金では、“足りない”という事態も起こりかねません。“保険はインフレに弱い”と言われるゆえんはソコにあります。インフレは物の値段が上がってお金の価値が下がることですが、インフレになっても、もらえるお金も増える保険があれば、うれしいですよね。

これに近いのが、万一の時に備える「変額保険」です。
あらかじめ用意されたファンド(株式や債券などの投資信託)の中から幾つかを選び、それらの割合を決めて運用していき、その結果次第で、もらえる死亡保険金が増えたり減ったりします。減ると言っても、あらかじめ決められた基本の保険金額はもらえます。たとえば、300万円の変額保険に加入して、運用が上手くいっている時に亡くなれば、保険金は300万円プラスαに増えることもあります。反対に、運用が上手くいかず、予定の保険金額よりも減ってしまったとしても、300万円の保険金を受け取ることが可能。“死亡保障”という点では安心できるでしょう。一般的にインフレの時は、景気が良く、金利や株価なども上昇していますので、変額保険も受け取れる金額が増えている可能性が高くなります。そのため、変額保険はインフレに強い保険と言えるでしょう。

変額保険を選ぶ際に気を付けるべき点は、60歳や65歳までなど期限のある有期タイプではなく、一生保障が続く終身タイプを選ぶこと。有期タイプは無事に満了の時期を迎えると、満期金を受け取れますが、運用結果次第では、払った保険料よりも減ってしまう可能性があるからです。
また、一般的な定額の終身保険では、保険料を払い続けてある程度の時間が経過すれば、払った保険料よりも解約して受け取る解約返戻金が増加。これを教育資金や老後資金に充てるという活用法もあります。しかし、変額保険の解約返戻金は、運用結果次第で大きく減ってしまうことを覚悟しておかなければなりません。増えている時はいいのですが、減ってしまっている時に解約するとソン。保険と言いながら、中身は投資信託のため、リスクがある点は十分理解しておきましょう。

変額保険は、定額保険に比べて保険料が安いため、純粋に“一生涯の死亡保障”が目的なら活用してもいいでしょう。しかし、投資信託の手数料以外にも、保険としてのコストもかかっているため、その分が差し引かれ、運用の効率は決してよくはありません。お金を殖やす目的なら直接投資信託を購入するなど、保険以外の選択肢の方が有利です。

目的に応じて商品を選びましょう。

学資保険の契約者はパパ・ママどっちがいいの?

子どもの教育資金の準備のために、子どもが生まれたら学資保険の加入を考えたいという家庭も多いことでしょう。契約する際に、パパとママ、どちらを契約者にする方が有利なのでしょうか?

契約者が保険料を支払っていきますが、学資保険では保険料払込期間中に契約者に万一のことがあると、保険料が免除されるのが一般的です。そのため、契約者が死亡する確率が低いほど保険料が安くなります。年齢で比べれば若いほう、男女で比べれば女性が契約者になったほうが安くなるしくみです。

そのため、ママが年下、または同じ歳ならママの方が安く、ママが年上でも年齢差がわずかなら、ママが契約者になった方が安いケースもあります。学資保険に加入する際には、両方で見積もりしてもらって比べるといいでしょう。

パパ・ママが同じ30歳(子ども0歳)のケースで保険料を比較してみました(表)。商品によって、金額の差は異なりますが、18年間の保険料総額で比べると、6,000~10,000円ほどママが契約者になった方が安くなっています。ママのほうが若ければ、金額差がもっと大きくなるでしょう。

また、学資保険の保険料は、一般生命保険料控除の対象になります。他に加入している生命保険があれば、その保険料も含めて上限額まで所得から差し引くことができ、所得税や住民税の負担を減らすことが可能。生命保険料控除は税金を払っている人しか使えない制度ですが、パパ・ママどちらか、一般生命保険料控除の枠を使いきってないほうが契約すると税金面でも有利になります。

保険料免除のしくみがある学資保険の場合、加入時に契約者は健康状態を問われます。もしも、健康状態に問題があると、加入が難しいことも。パパ・ママの健康状態も、契約者を決めるポイントになります。当然ながら、ママを契約者とした場合、パパに万一のことがあっても保険料はそのまま支払っていきますし、その反対も同様です。

保険料をクレジットカード払いにして、ポイントを貯めよう

毎月や年1回口座から引き落とされるさまざまな保険料。生命保険や医療保険、自動車保険、住宅の保険などまで入れると、年間でかなりの金額を払っている人も多いでしょう。

これをクレジットカード払いにするだけで、年間数万~数十万円程度のカード利用料が増えて、その分のポイントがたまります。クレジットカード払いは、一部を除いて、多くの保険会社で対応できるようになってきました(表参照)。すでに加入済の保険でも、途中からの変更できる契約もあります。まずは加入している保険会社のカスタマーセンターに電話して、クレジットカード払いにしたいことを伝え、利用できるカードの種類や手続きの方法を確認しましょう。インターネットの契約者専用サイトから必要書類を取り寄せられるケースもあります。

いずれにしても、保険の「証券番号」が必要です。証券番号は、保険証券や毎年届く「契約内容のご確認」または、「口座振替のお知らせ」などに記載されています。カード払いができる保険会社でも、一部の商品のみを対象としているケースや、カード払いできる金額を制限している会社もありますので、よく確認しましょう。また、クレジットカードの有効期限を過ぎて、新たな期限が設定された場合、手続きが必要な会社と、不要な会社がありますので、これも合わせて確認しておくといいでしょう。

口座振替なら配偶者の銀行口座から引き落とすことも可能ですが、カード払いで利用できるのは契約者本人名義のカードのみです。自分名義のカードがなければできませんので、この点には注意しましょう。

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