今年は値上がり?!本格流行の前にインフルエンザの予防注射をオトクに済ませよう

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・インフルエンザの予防注射、口コミ

<How to>

1インフルエンザの予防注射は病院によって値段がちがう!

2髪の毛は巻いておくとこなれ感が出る

3子どもの予防接種は2回必要!

4会社の補助制度などを見逃さず!

※ 1ヶ月:約1000円~

10月も半ばになると、インフルエンザの本格的な流行シーズンになります。お子さんがいる家庭などは、急いで予防接種に行かないと!と気がはやるかもしれませんがちょっと待って。

インフルエンザの予防接種って、病院によって値段が違うのはご存知ですか。いつものかかりつけのお医者さんに行く前に、ちょっとだけ立ち止まってみると、節約になるかもしれません。

今年はとくに、コスト高で去年に比べて1.5倍の値段になっている病院もあるようです。今回はインフルエンザの予防注射をオトクに受ける方法を紹介します。

1.インフルエンザの予防注射は病院によって値段がちがう!
インフルエンザの予防注射は健康保険でカバーされない自由診療なので、病院ごとに価格が設定できます。そのため、病院によっては1000円以上も値段が違うことも。

また、ワクチンに防腐剤を使っているかどうかでも価格が変わってくるようです。

値段が安くてもワクチンの種類が違うわけではないので、ご近所のママ友などの口コミを参考にして、できるだけ安い病院にいくほうがおトクです。

2.子どもの予防接種は2回必要!
子どもと大人ではワクチンの接種量が異なるので、子どもはインフルエンザの予防接種をするときに2回打つ必要があります。1回の接種がだいたい2000円程度なので、2回で4000円程度かかります。

ただ、病院の中には2回目の接種を安くしたり、無料にしたりするところもあるよう。

また、自治体によっては子どものインフルエンザの予防接種に補助金を出しているところもあります。時期になったら、マメに広報誌などをチェックするといいでしょう。

3.会社の補助制度などを見逃さず!
子どもだけでなく大人の場合も、勤め先などで、福利厚生の一環としてインフルエンザの予防接種に補助をしていることがあります。総務などから回ってくるお知らせや、社内の掲示板などで申し込み要項などが知らされることが多いので、こうした情報は見逃さず、オトクにインフルエンザ予防をしましょう。

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執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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マイナンバーと連動して医療が番号制に?!これって医療費削減につながるの?

10月から導入されたマイナンバー制度。住民票に基づいて国民のひとりひとりにマイナンバーと呼ばれる12桁の番号を付与し、社会保障や税制度などを一本化させるために仕組みです。

医療分野では、健康保険を利用した診療を受けた場合の記録とマイナンバーをひも付けることで、確定申告の際の医療費控除で、レシートの提出が必要ななくなるという効果があります。いちいちレシートを保管せずとも、マイナンバーポータルサイト上の記録を電子的に税務署に送るだけで、保険診療の記録がわかるからです。

さらに、2018年度からは、医療に「番号制」が取り入れられ、マイナンバーとひも付けられるようです。この制度は、医療費の削減につながるのでしょうか。

1.治療情報の共有で、重複した検査や投薬などを防ぐ
政府は今年5月、カルテや診療報酬明細(レセプト)などの医療情報に番号を付与し、マイナンバーとひも付ける制度の導入を決定しました。
2018年度から段階的に導入されるこの制度では、医療情報を管理するための番号を(医療番号)を使って医療機関や薬局、介護事業者らが患者の治療や検査・投薬の情報を共有します。そうすることで、医療機関を移るたびに重複した検査や治療、投薬をすることを防ぐことができます。検査や投薬、治療がへれば、もちろん医療費の削減につながります。
また、飲み合わせの悪い薬を誤って服用するといった危険性も防げるようになるでしょう。

2.マイナンバーを知られて大丈夫?
マイナンバーが始まると、番号カードが配布されます。このカードにはICチップが搭載されており、今後保険証としても使えるようになります。
このカードを医療機関で認証してもらうことで、医師は患者の医療番号がわかるようになります。ただし、医師が把握できるのは医療番号だけで、マイナンバーそのものは扱いません。
また、この番号制度の導入によって、医療データや投薬データなどがビッグデータとして集約できるようになるのもメリットの一つ。もちろん個人情報は伏せられた形でのデータ収集になります。このビッグデータは、将来の治療の進歩や新薬の開発に利用される見通しです。

マイナンバー導入後の医療費控除をおさらい!通院の際の交通費の取り扱いについて

10月から導入が始まったマイナンバー制度。住民票に基づいてひとりひとりに固有の12ケタ番号を付与し、社会保障や納税、健康保険の利用記録などを紐付け、行政サービスを効率的に行なうという仕組みです。

導入には賛否両論がありますが、諸外国でも「納税者番号」や「社会保障番号」という名称で利用されている制度でもあります。イギリス、アメリカ、カナダなどでは、1960年代から導入されています。

さて、マイナンバーの活用で、大きく変わるもののひとつに、確定申告の際の医療費控除があります。今回は、マイナンバー導入後に変更される面をおさらいし、変更されない面、とくに通院の際の交通費について紹介します。

1.マイナンバー導入で、医療費のレシート提出が必要なくなる!
医療費控除とは、年間にかかった医療費が10万円を超えた際に、確定申告すればそのぶん所得税・住民税の負担が免除される制度です。
ただしこれまで、確定申告の際にすべての医療費にかかわるレシートの提出が求められており、1年分を保管しておく必要がありました。
1年分の紙のレシートをくまなく保管するだけでもけっこうな手間ですが、それをきちんと集計して、提出用に一覧表にまとめることも要求されていました。
まちがいなく10万円を超えていればいいのですが、ぎりぎりのラインだった場合、数百円単位の1年分のレシートを集計してみたら、ほんのちょっと足りなかった……なんてときの徒労感は想像に難くないでしょう。
マイナンバー導入後は、健康保険の利用記録と紐付けがなされることになっています。そのため、マイナンバーの個人ポータル上から、医療費の記録を電子的に税務署に送るだけで、医療費控除の手続きができるようになります。

2.通院の際の交通費は引き続きレシートが必要
医療費控除では、病院・薬局での支払い以外に、通院の際の交通費もその対象となります。当面、この方針は維持される見通しですが、もちろんこの出費に関してはマイナンバーと紐付けされませんので、今まで同様にレシートを保管しておかなければいけませんので注意しましょう。
このほか、ドラッグストアで売られている市販薬の購入記録もマイナンバーとは紐付けされないので、引き続きレシートを提出する必要があります。

マイナンバー制度の導入で、医療費控除の申請がカンタンになる?!

10月から導入されたマイナンバー制度。住民票を有する全ての国民に12桁のマイナンバー(個人番号)が付与されます。これまでバラバラに運用されてきた社会保障や税、災害対策などを効率的に進めるための制度として導入されました。

マイナンバー制度の導入後は、国や地方公共団体等での手続きをする際に、個人番号の提示や申請書への記載が求められるようになります。こうすることで、複数の役所や機関をまわって書類を集める手間をはぶくことができるのです。
今回は、医療費控除について、マイナンバーが導入されるとどうなるのかを紹介します。

1.医療費控除を受けるには、1年分のレシートの保管が必要だった
医療費控除とは、年間にかかった医療費が一定ラインを超えた際に、申告することによって所得税、住民税の税負担を減らせる制度です。

ただし、確定申告の際にレシートの提出が求められるため、1年分を保管しておく必要がありました。長期間にわたる通院や投薬が必要な治療だと、数百円単位のレシートを全て保管しておくのも用意ではありません。また、提出の際には一覧表の作成も求められます。全て集計しても医療費控除が発生する10万円に達しなかった場合、その徒労感たるや、かなりのものがあります。

2.健康保険とマイナンバーをひもづけでレシート不要に
政府によると、導入後は、医療機関で診療等を受けた健康保険のデータがマイナンバーにひも付けされるようになります。そしてその情報は、マイナンバー情報閲覧の個人用サイト「マイナポータル」に集約されるようになります。そして、この「マイナポータル」で集計された医療費データを税務署にインターネット経由で送れば、めんどうなレシート提出が必要なくなります。

3.例外もあるので注意
ただし、市販の医薬品を購入した場合や、保険によらない自由診療での治療などは、健康保険を利用しないので、データがマイナンバーに紐づけされません。また、通院にかかった交通費も紐づけされません。こういった場合は引き続きレシートの提出が求められますので注意が必要です。

妊娠してから医療保険に入るとどうなる?

妊娠がわかってから、慌てて医療保険の加入を考える女性の話をよく耳にします。まず、何事も問題なく臨月を迎えて、普通分娩した場合は、どのような医療保険でも保障されないことは押さえておきましょう。

また、妊娠中毒症や帝王切開、切迫早産など異常妊娠・異常分娩で入院や手術した場合に保障してくれるのは、妊娠する前に加入していたケースに限られる点もポイントです(図内のケース1)。

では、そもそも妊娠中に医療保険に加入できるのでしょうか?加入条件は、商品によって以下のように異なります。
1. 妊娠中は不可 
2. 妊娠27週目までなら申込みが可能※
3. 妊娠週に関わらず申込みが可能※
※23の場合でも、妊娠合併症を発症しているなど体況によっては入れない場合もある

入れる商品はあるものの、加入しずらい、また契約に条件が付くケースが増えるのは事実です。妊娠中に加入すると、一般に異常妊娠・異常分娩など特定の疾病での入院や手術は保障されません(特定疾病不担保)。また、子宮や卵巣など、妊娠・出産に関わりの深い部位そのものを、一定期間は保障しない商品もあります(特定部位不担保)。妊娠中の検査で、もしも子宮筋腫が見つかって治療するようになった場合、特定部位不担保の商品では保障されませんが、特定疾病不担保なら保障されるという違いがあります。不担保期間は1~数年など、商品や体況によって異なりますので、加入する際は確認しましょう。その期間が過ぎれば、次の妊娠では保障されるようになります(図内のケース2)。

では、妊娠がわかってから医療保険に加入するのでは、意味がないのでしょうか?
そうとも言えません。帝王切開での出産が増えており、今や5人に1人と言われています。高齢出産が増えていることも要因の一つですが、“危険な出産を避けたい”という医療現場の考えもあるのかもしれません。出産後に加入すればいいと思っていても、帝王切開だった場合は、保険の契約時に “病歴(手術歴あり)”と正しく告知しなければなりません。そうなると、5年間は保険の加入が難しくなり、入れても部位不担保の特別条件が付くのが一般的です(図ケースC)。そうならないためにも、たとえ最初の妊娠で保障されなくても、病歴がつく前に加入しておく方が安心と言えるでしょう。

医療保険の加入を考えるなら、妊娠前がベスト。妊娠がわかった後でも、妊娠中のトラブルが発生する前に、できるだけ早めに加入手続きをすることをおすすめします。

秋に準備しておこう!医療費控除について早めにおさらい

この夏の猛暑から涼しい秋になり、体調を崩して、病院にかかったという方はいませんか? もしかしたらその通院費、税金が戻ってくるかもしれません。今回は、医療費控除について簡単におさらいします。

1.医療費控除っていくらから対象になるの?
医療費控除とは、年間でかかった医療費の一部を税金(所得税)から控除する制度です。

具体的には、自分や生計をともにする配偶者やその他の親族(両親や子供など)など家族のために支払った医療費等の実質負担額が、年間(1~12月)で10万円(所得金額が200万円未満の人は所得金額×5%)を超えた場合、その超えた分をその年の所得から差し引くことができます。

ただし、出産育児一時金や配偶者出産育児一時金などの給付金や保険金などで補てんを受けた場合は、その額を差し引く必要があります。

2.医療費控除の対象になるもの
治療・入院で医師に支払った診療費・治療費のほか、治療のためのマッサージ・はり・お灸、入院時の食事代、通院や入院のための交通費(移動が困難な場合のタクシー代)なども控除の対象です。さらには、妊娠中の定期検診や出産費用、歯科治療、治療としての歯列矯正、医薬品の購入代金なども含まれます。

逆に対象にならないのは、美容整形や入院の際の差額ベッド代(医師の指示によらないもの)、定期検診や人間ドッグ、里帰り出産のための交通費などです。

3.医療費控除を受けるならサラリーマンでも確定申告が必要
医療費控除は、生命保険料控除などの年末調整と混同しないように注意しましょう。医療費控除を受ける場合は、会社員でも2月16日~3月15日までに確定申告をする必要があります。

また、控除を受ける場合は、領収書の有無が重要になります。医療費控除の対象となるものの領収書は、かならず保管しておきましょう。

医療費控除は5年にさかのぼって受けることが出来ます。この制度を知らなかった! という方は、5年以内であれば確定申告をしましょう。税負担が少なくなる可能性があります。

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