もうすぐ冬がやってくる!風邪対策に安く薬を手に入れる方法

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1000円貯まる!
<材料>

・風邪薬

<How to>

1ドラッグストアよりスーパーのほうが安い?

2錠剤より顆粒の方が安い!

3引き始めの風邪には葛根湯がコスパよし

季節が秋に移り変わったと思ったら、もう冬は目前。風邪が流行る季節です。
医者に行くと検査や治療、薬の処方などでお金がかかるし、社会人だとなかなか休みもとれないもの。市販の薬でちゃちゃっと治してしまいたいですよね。

今回は、風邪対策に向けて、薬を安く手に入れる方法についておしらせします。

1.ドラッグストアよりスーパーのほうが安い?
2009年の薬事法改正で、薬局だけではなくスーパーやコンビニでも手軽に市販薬が買えるようになりました。
大手スーパーやコンビニの中には、市販薬でもプライベート商品を開発している企業があります。
たとえば、イオン系の「ハピコム」。もちろん総合風邪薬も扱っています。有名メーカーが出している風邪薬なら、3〜5日分で2000円近くするところ、ハピコムの風邪薬は3割くらい安いようです。
ただ、プライベートブランドであっても医薬品メーカーに製造を委託していることには変わりなく、安いからといって品質や薬としての安全性が劣るということはないようです。
薬のプライベートブランドには、大手ドラッグストアのマツモトキヨシが展開しているブランド「MKカスタマー」もあります。

2.錠剤より顆粒の方が安い!
風邪薬を選ぶときに、飲みやすさから顆粒よりも錠剤を選ぶ方が多いかと思いますが、値段的には顆粒のほうがお得です。
なぜなら、同じ成分だとしても、錠剤にするために丸める工程を経る分、手間がかかるからです。
また、顆粒のほうが体に届きやすいので、短期間で治したい風邪の場合に向いているということもあるようです。
総合感冒薬としていろいろな症状に効く成分が入っているほうがおトクに感じますが、その分効き目が弱くなるので、できるだけピンポイントで症状が合うものを買ったほうがよいようです。

3.引き始めの風邪には葛根湯がコスパよし
なんとなく熱っぽい、だるいなあと感じたら、葛根湯を服用しましょう。ドリンクタイプと顆粒がありますが、1000円以下で購入できます。葛根湯を飲んで、暖かい布団でよく眠ると、引き始めの風邪ならすぐによくなりますよ。

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執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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病気やケガで会社を休んでも傷病手当金で生活は安心

病気やケガで会社を休まざるを得なくなった時、それが長期になってしまうとお給料はもらえずに、生活費をどうしようかと悩むことになりかねません。

貯金もなく、民間の保険にも加入してない。こんな時に心強い味方が、健康保険から支払われる傷病手当金なのです。ただし、国民健康保険には、この手当金はありませんので注意をしてください。

病気やケガで会社を4日以上休んでお給料がもらえない時は、健康保険に申請をすることにより4日目から休んだ期間、欠勤1日につき1日分のお給料(お給料を30日で割る)の3分の2が支給されます。ただし、有給休暇を使って休んだ場合は、お給料が支払われていますので、傷病手当金はもらえません。いわゆる欠勤扱いになってお給料がもらえない日が対象となります。確かにお給料と同じ金額ではありませんが、実はこの傷病手当金、税金がかからないのです。お給料には税金(所得税と住民税で最低15%)がかかりますので、それと比べると実際にはあまり変わらない金額になると思われます。

この傷病手当金の健康保険への申請ですが、会社が手続きを行ってくれるのが一般的です。しかし、中には面倒なため申請を行わなかったり、本人に傷病手当金があることを教えない会社もあります。さらに、担当者自身が知識不足で申請しないというケースも。その場合は、自分から会社に申請をお願いしましょう。

また、いつまでもらえるのかと言えば、支給開始から最大で1年半。しかし、休職している人を会社はいつもでも雇ってくれません。働けない期間が長引けば、会社の休職規程に従って、会社を退職することに。この場合は、退職後も会社で加入していた健康保険を任意で加入することにより、退職後も引き続き傷病手当金をもらうことができます。が、注意をしていただきたいことが2つあります。1つ目は、保険料について今まで半分負担していた会社の負担分がなくなりますので、保険料が高くなります。2つ目は、在職中は会社が毎月申請の手続きを行ってくれましたが、退職後は自分で行うことになります。

病気やケガで長期に会社を休まなければいけなくなった時は、傷病手当金がもらえますので、お金の心配なく治療に専念をしてください。

2015.07.08更新

健康保険証があれば病気になっても安心

「お医者さんのお世話になったことがない」と言う人は、ほとんどいないのではないでしょうか。私たちは病院等で診察を受け、その後窓口でお金を払います。実はこのお金、私たち自身は、実際かかった費用の3割しか支払っていないのです。

例えば、風邪をひいて病院へ行きます。そこで1万円の診察代と薬代がかかったとすると、私たちは、窓口で1万円を支払わなければならないのでしょうか?

答えはNOです。

窓口で健康保険証を見せれば、3割の3,000円を支払うだけ。しかし、反対に健康保険証がなければ、1万円を支払わなければなりません。お金がかかるので病気になっても簡単にお医者さんに行くことができなくなります。私たちが、ちょっとした病気でも医師に診てもらうことができるのは、実際にかかった医療費の3割(小学校入学以降70歳未満の場合)だけの支払いで済むからなのです。

また、健康保険に加入していると様々な場面で利用することができます。例えば海外で病気やケガをした場合、出産をした場合、病気やケガで働けなくなった場合(国民健康保険を除く)等。これらの具体的な内容、利用方法については、今後ご紹介をしていきます。

健康保険に加入したら、健康保険料を毎月支払いますが、加入する健康保険によって保険料は異なります。公務員は共済の「健康保険組合」、会社員は「協会けんぽ」か働いている会社の「健康保険組合」、そして会社の健康保険に加入できない人やフリーで働いている人、自営業者、無職の人等は、市区町村役場の「国民健康保険」。保険料は公務員、会社員の場合は毎月支払われる賃金によって決まります。国民健康保険の場合は、市区町村によって保険料の計算方法が異なるのですが、やはり収入を得ている人が高くなります。

公務員や会社員は有無をいわさず給料から天引きされてしまうので保険料を納めないということはありませんが、自営業やフリーの場合は自分で納めるため、家計が厳しいという理由で保険料を払わない人も少なくないようです。しかし、保険料を納めなければ健康保険証がもらえず、全額自己負担になるため、病気になってもお医者さんに行かないといった悪循環に。こんな時は、市区町村役場の保険課で相談をしてください。減免や減額など保険料が安くなる制度がありますので、それを利用して、健康保険証をもらうのです。病気は早めに直すことにこしたことはありません。

2015.6.15更新

見過ごしていませんか?勤務先で簡単に入れる割安な生命保険

勤務先を通じて加入できる団体定期保険(グループ保険)をご存じでしょうか?従業員の福利厚生制度として設計された死亡保障商品で、多くの会社で採用されています。

一般的に、個人で加入する定期保険より保険料が安くなります。保険料が安くなる理由としては、会社を通じた一括加入なため、保険募集のための手数料がかからないこと、会社が企業の福利厚生の一環として採用しているため、募集の手数料は保険料には上乗せされていないことなどがあげられます。

保険料の割引率は、加入人数や加入者の平均年齢などによって異なるため、勤務先のケースを確認しておくとよいでしょう。

また、個人で定期保険に加入するときは、保険金額によっては医師の審査が必要になりますが、団体定期保険は、医師の審査が不要で告知のみで加入できるため、手続きが簡単です。保険期間は1年更新で、保険料は毎月、給与から天引きされます。保険期間が終了した時点で、1年ごとに収支計算を行い、剰余金が生じた場合は、配当金として加入者に支払わるため、保険料の負担が軽減されることになります。

団体定期保険は、在職中の人を対象とした保険ですが、勤務先の制度によっては、退職後も加入できたり、死亡保険金を年金形式で受け取ったりすることもできます。

このように、メリットの多い団体定期保険ですが、気をつけなければいけない点もあります。募集時期が年1回のため、募集時期を逃すと翌年まで加入することができませんから、加入・見直しは計画的に行わなければいけません。また、1年更新のため、保険料は毎年見直され、変動します。個人で加入する定期保険の保険料よりも割高になっている場合もあります。

 団体定期保険は、一定の加入率や、保険会社が定める被保険者数の要件を満たす必要があるため、どの会社にもある制度ではありません。この保険に加入できるのは、この制度がある会社に勤めている人の特権です。団体定期保険は、割安な保険料で大きな保障を確保し、柔軟に保障を見直すことができるので、自分自身のニーズに合う部分は積極的に利用すると良いでしょう。そして、不足する部分については、個人で加入する保険を上手に組み合わせることで、保険料を抑えつつ必要な保障を得ることができます。

 勤務先に団体定期保険制度がある人は、募集時期に一度、募集パンフレットを手に取って、加入を検討されてみるのも良いのではないでしょうか。

「万が一」の時に‘誰にでも’役立つ生命保険って?

保険の相談をお受けするときに必ずと言っていいほどされる質問が、「生命保険は必要ですか?」です。

特に、20代・30代の独身者、専業主婦、パートタイマーとして収入を得ている方は「自分の死亡保障は要らないのでは?」とお考えのようです。確かに、多額の死亡保障は必要ないかもしれませんが、万一のとき、ほとんどの方が葬儀を行います。

葬儀費用の総額は全国平均で約189万円(日本消費者協会「第10回葬儀についてのアンケート調査」)。その上、現金一括払いが一般的です。ある日突然、あなたが亡くなったら、約200万円の葬儀費用をどこから払いますか?

貯蓄で備えてももちろん構いません。ただし、若い世代にとってはなかなかの大金ですよね。また、銀行などの預貯金は、亡くなったことを金融機関が把握すると口座が凍結されて、家族が簡単に引き出せなくなります。これに対し、生命保険の死亡保険金は、受取人が請求手続きをすれば、5日程度で指定する口座に支払われます。

葬儀費用を保険で準備する場合、いつ亡くなっても葬儀費用分が確実に受け取れる種類の保険に加入しておく必要があります。オススメは「低解約返戻金型終身保険」です。終身保険は死亡保障が一生涯続く貯蓄機能がある保険。このうち、低解約返戻金型は、加入から一定期間内に解約した場合、一般の終身保険よりも戻ってくるお金(解約返戻金)が低く抑えられる一方、支払い終了後は解約返戻金が増えていくのが特徴で、一般の終身保険に比べ保険料が安くなっています。

たとえば、30歳男性が60歳までを保険料の支払期間として、保険金額200万円の低解約返戻型終身保険に加入した場合、毎月の保険料は3,660円になります。仮に、10年後に亡くなった場合、保険料総額439,200円で、死亡後数日以内に200万円を準備できることになります。

若いうちは、自分の死について考える機会は少ないかもしれません。ですが、人はいつ亡くなるかわかりません。万一の時に、早急に必要となる葬儀費用を、すぐに支払える状態にしておきたい、いざという時に貯蓄を減らしたくないという考えの方は、少なくとも保険料が払い終わるまでは解約しないことを前提に、低解約返戻金型終身保険を活用すると良いでしょう。

保険料のまとめ払いでランチ代を浮かそう

全く同じ保険に加入するのでも、保険料の支払い方で節約する方法があります。それが“まとめ払い”。毎月の支払いを、半年ごとや1年ごとなど、先にまとめて払う方法です。

どのくらい安くなるのかを、30歳の男性がある保険会社の商品に加入する例で見てみましょう(表参照)。死亡保障の収入保障保険の月払保険料は3,650円ですが、半年払は21,700円、年払は42,670円。年間の保険料が、半年払は400円、年払は1,130円安くなります。ランチ代くらい安くなる見込みです。更に医療保険やがん保険にも加入していれば、半年払で年間930円、年払で2,528円もお得に。年払の方が半年払よりも倍以上のメリットがでます。

“その程度か…”と思う人もいるかもしれませんが、保険は長期に渡って保険料を払っていくものですから、仮に65歳までの35年分で考えると年払のメリットは約8.8万円。銀行に預けても中々増えない時代、無視できない金額と言えるでしょう。保険料が高い保険ほどメリットも大きくなります。

まとめ払いで気になるのは、もしも途中で解約するなど、保険料を払う必要がなくなった時のこと。一般的に、まだ経過していない期間(月数分)の保険料相当が戻ってきますから、ムダになるわけではありません。医療保険やがん保険で、三大疾病やがんになったら以降の保険料を支払う必要がなくなる“保険料支払免除特約”を付けた場合も同様で、未経過分は戻ってきます。払い損にはなりません。

まとめ払いの注意点は、支払日の銀行口座にお金がない!という事態。そうならないためには、計画的な家計管理が大切です。保険料の支払いに備えて、毎月の収入から口座に少しずつ残したり、ボーナスから取っておくなど工夫しましょう。
既に加入している保険もまとめ払いへの変更が可能です。手続き方法などは保険会社に問い合わせてみましょう。

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