東大8位!日本で最もグローバル教育に力を入れている大学は?

2697.jpg

 大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は10月8日、「グローバル教育に力を入れている大学ランキング」を発表した。1位には、「国際教養大学(AIU)」が断トツトップで選ばれた。上位10校のうち、8校が私立大学であった。

 全国の進学校2,000校の進路指導教諭を対象にアンケートを実施。さまざまな項目について、お勧めの大学を5校連記で挙げてもらい、1位5ポイント、2位4ポイント、3位3ポイント、4位2ポイント、5位1ポイントとして集計、ランキング化した。

 グローバル教育に力を入れている大学は、1位「国際教養大学(AIU)」785ポイント、2位「上智大学」399ポイント、3位「国際基督教大学(ICU)」359ポイント、4位は「立教大学」と「早稲田大学」201ポイント。「国際教養大学」は、2位以下に倍近い差をつけ、断トツの1位であった。

 国際教養大学は、2004年に秋田県に開学した公立大学。国際教養学部のみの単科大学で、授業はすべて英語で行われている。在学中に1年間の留学が必須であるほか、1年次は全学生が外国人留学生と一緒に寮生活を送るなど、大学のグローバル教育の草分けとして高い評価を受けた。

 国際教養大学は「小規模だが評価できる大学」でも1位に選ばれているほか、「面倒見がよい大学」「教育力が高い大学」「入学後生徒を伸ばしてくれる大学」でいずれも4位、「生徒に勧めたい大学」で6位に入るなど、高評価を得ている。

 上位10校のうち、私立大学が8校を占め、国立大学は8位の「東京大学」だけだった。また、文部科学省による平成26年度「スーパーグローバル大学創成支援」で指定された大学が、上位9校を独占した。

 ランキングは、今週の無料記事として大学通信が運営する「キャンパスナビネットワーク」に掲載されている。携帯サイト「教育進学総合研究所」に会員登録(月額324円)すれば、すべての記事を閲覧できる。

◆国際化教育に力を入れている大学ランキング
1位「国際教養大学」785ポイント
2位「上智大学」399ポイント
3位「国際基督教大学」359ポイント
4位「立教大学」「早稲田大学」201ポイント
6位「立命館アジア太平洋大学」153ポイント
7位「関西学院大学」138ポイント
8位「東京大学」「立命館大学」115ポイント
10位「神田外語大学」80ポイント

画像一覧

  • グローバル教育に力を入れている大学ランキング
  • キャンパスナビネットワーク

提供元

関連記事

関連記事

こんなに差がある!幼稚園から大学までの学費、公立・私立組合せ…742~3,250万円

 今年も小学校受験シーズンを迎え、中学、高校、大学の受験生も入試まで残すところ3~4か月の重要な時期に入った。

 中学までは受験せず公立に進学するという選択もあるが、特に首都圏や関西では中学受験が年々身近になり、4年生、あるいは3年生から受験対策のために通塾する児童が多い。都心では、東京・神奈川の中学入試解禁日の2月1日には、6年生の出席者が少なく、授業にならないケースも少なくないという。

 我が子によりよい環境で学ばせたいという思いは、多くの保護者に共通するものではないだろうか。しかし一方で、気になるのは教育費だ。

 ここでは、文部科学省が発表している情報をもとに、幼稚園から大学まで、公立・私立の組合せ10通りの学費の総額をまとめた。

 下記に一部のケースを紹介する。詳細はグラフおよび表を参照していただきたい。

【幼稚園~大学】
すべて公立:742万円
高校まで公立・私立文系:838万円
高校まで公立・私立理系:1,067万円
小学校のみ公立・私立文系:1,344万円
小学校のみ公立・私立理系:1,573万円
すべて私立・医学部:3,250万円

 幼稚園から大学まですべて公立に進学するケースでは学費の総額は742万円。すべて私立で、私立医学部に進学するケースでは、全公立の4倍以上の3,250万円となる。

 中学受験をするケースでは、小学校のみ公立とすると私立文系で1,344万円、私立理系で1,573万円。大学で国公立に進学すると1,249万円となる。

 なお、東京都が発表した「平成27年度 都内私立中学校の学費の状況」によると、初年度納付金がもっとも高い玉川学園中学部(国際学級)は1,864,000円、もっとも低い八王子実践は548,000円と、学費は学校により大きく異なるため、上記は平均的な金額と捉えて参考にしていただきたい。また、任意ではあるが、学費以外に寄付金や学校債の募集をする学校も多い。

(資料について)
 幼稚園から高等学校の学費は、文部科学省が実施している「子供の学習費調査」から、最新の「平成24年度子供の学習費調査」の「表9 幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学費総額」を参考にまとめた。大学については、文部科学省の「私立大学等の平成25年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」および国立大学の学費を参考にした。

【調査】母親の8割、教育費に「不安」…祖父母からの援助期待も

 第一生命経済研究所は10月2日、10月の「孫の日」にちなみ、同社が発行する「ライフデザイン白書2015年」調査より、孫育てなどに関する祖父母の支援実態を公表。母親の8割近くが教育費に不安を感じる一方で、祖父母に資金援助を期待しているのは約2割だった。

 第一生命保険のシンクタンクである第一生命経済研究所は、生活者の意識や行動の現状と変化をとらえるため、1995年より「今後の生活に関わるアンケート」を実施し、「ライフデザイン白書」を出版してきた。2015年は10月の第3日曜日が「孫の日」であることにちなみ、「ライフデザイン白書2015年」調査結果から、孫の子育てや教育資金に関する祖父母の支援実態に注目したデータを公表した。調査は全国の18~69歳の男女7,256人が対象、2015年1月29日~30日の期間でインターネット調査を実施した。

 高校生以下の子どもがいる親のうち、父親の67.9%、母親の78.7%が、子どもの教育費に「非常に不安」「やや不安」と回答。末子が中学生に限ると、母親の80.5%が不安を感じているのに対し、父親は63.6%と、男女での差が大きかった。一方、「子どもの教育資金を祖父母に援助してもらいたいか」を尋ねると、父親・母親ともに「あてはまる」は約2割だった。資金援助を期待しているとはっきり答えた親は少ない傾向にある。

 「心配ごとや悩みごとを聞いてくれる人」を複数回答で尋ねると、父親・母親ともに「配偶者」がトップ。ついで「自分の親」となっているが、母親では58.1%を占めているのに対し、父親では30.6%と差があった。

 高校生以下の子どもを持つ親に、「(あなたに)助言やアドバイスをしてくれる家族・親族」を聞いた結果、末子が中学生までの母親が「自分の親」と回答し。「配偶者」と答えた母親の割合をわずかに上回った。末子が高校生の母親では、「子ども」が34.1%を占め、「配偶者」40.3%には届かないものの、「自分の親」30.8%をわずかに上回る結果となった。

有名企業就職者数ランキング2015、大学や地域で採用に偏向

 大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月3日、「有名企業就職者数ランキング2015」を発表した。マスコミや商社、研究職中心の企業では特定の大学の採用が多く、小売りや外食産業、生保や銀行では大学地域のバランスがよい傾向があった。

 同ランキングは、2011年から2015年まですべての企業別就職者アンケートに回答があった大学の発表(東京大学は「東京大学新聞」をもとに集計)による企業別就職者数を合計し、人数の多い上位5校を掲載した。占有率は就職者数が採用総数に占める割合を算出。大学により大学院修了者を含む場合がある。

 採用大学に偏りが顕著にみられたのは、放送局などのマスコミと総合商社。日本テレビでは慶應義塾大と早稲田大の採用上位2校で44.6%、フジテレビで53.9%、丸紅33.2%、三井物産35.8%の占有率となった。

 また、理系を中心に採用する職種でも特定の大学の占有率が高い場合が多く、京都大と大阪大を採用上位2校とするクラレでは21.4%、住友化学は21.6%、住友電気工業では23.8%の占有率だった。

 文系を中心に採用する職種では、早稲田大や立命館大など有名校が上位となっているものの、二トリやローソン、日本マクドナルドなどの小売りや外食産業では偏りの少ない採用をしている。

 生命保険や銀行も採用大学のバランスがよく、同サイトでは「大学のネットワークを活用した営業を見越して幅広い大学から採用しているため」としている。創業地や本社がある地域の大学からの採用が多くなる企業もあり、採用には大学の立地など地域性が関わることも多いとみられる。

 ランキングは、大学通信運営サイト「キャンパスナビネットワーク」の「今週の無料記事」からも見ることができる。

だれでもできる確実な教育費準備方法はこれだ!

子ども1人につき、1000万円以上かかると言われる教育費ですが、そんな高額をどうやって準備すればよいのか、悩んでいる方も少なくありません。

特に、教育費がかかる間で一度に負担がかかるのが、高校3年生から大学入学の時期。受験のための交通費や宿泊代、受験料、大学の入学金や授業料、施設使用料などの支払に追われます。先に合格したすべり止めの学校に払った入学金数十万円がムダになるなんてことも、ザラにあります。
この時期にかかるお金は100万円〜300万円と、家計から一度に捻出するには負担が大きいため、早い段階から貯畜をしておくことが大切になります。

実は教育費を蓄えるのに、「誰でも」「着実に」「手間なく」できる一番の方法があります。それが、子どもが産まれると国から支給される「児童手当」を使わずにそのまま貯める方法です。

「児童手当」は国が行う子育て支援の制度で、現在は、日本国内に住む0歳〜15歳の子どもがいる家庭に、月1万円または月1.5万円が支給されています。もらえる金額は、子どもの年齢や人数により異なります(図表参照)。なお、夫婦どちらか多い方の所得が一定の金額以上になると、もらえる金額は低くなります。

支給は原則年3回。4ヶ月分まとめて銀行口座に振り込まれます。振り込んでもらう口座は、児童手当をもらう手続きをする際に自分で指定することができるため、日常生活で使っている口座ではなく、教育費貯蓄専用口座を作って指定すると良いでしょう。給与振込口座などを指定してしまうと、振り込まれた児童手当はあっという間に食費や消耗品費などでなくなってしまいます。原則、教育費貯蓄専用口座からお金を引出したりしないために、キャッシュカードや通帳はタンスの奥にしまってしまいましょう。

15年間児童手当を専用口座などで貯め続けると、なんと約200万円にものぼります(所得制限にかかる場合は約90万円)。私立高校に進学した場合の3年間合計と公立高校に進学した場合の金額の差額が約174万円(※)なので、子どもが私立高校に進学することになっても余裕をもって行かせてあげることができそうです。もちろん大学入学時に活用するために、3年間さらに置いておいても良いでしょう。

児童手当について注意したいことは3点。まず生まれたらすぐに申し込むこと。申し込みの翌月から支給されますが、原則さかのぼることができません。そして、海外に住んでいる間はもらえないこと。また、所得制限にひっかかったり制度変更があったりした場合、予定通りに貯めることができない可能性があることです。

ぜひ児童手当は「なかったもの」として、しっかり貯めて将来かかる子どもの進学費用に備えましょう。

(※)文部科学省「子どもの学習費調査」平成24年度版より

2015.5.13更新

おどろき倹約術も…大学生のランチ代は月6千円

 就職ジャーナルは大学生に1か月の昼食にかかる費用を聞いたところ、平均額は6,247円となった。また、女子学生より男子学生のほうが約1,500円高いことがわかった。倹約をするために弁当を持参したり、安い店に行くなどの工夫もあるようだ。

 就職ジャーナルは、「社会人デビュー」のための情報を発信するサイト。毎週テーマを決めてさまざまな調査を行っている。今回は1か月の「ランチ代」について、大学1年生179人を対象に聞いた。

 ランチ代でもっとも多かったのは、10,000円~19,999円で20.1%、ついで多かったのが2,000円~3,999円で17.9%、4,000円~5,999円が15.6%だった。全体でみると約7割が10,000円以内になっており、0円と回答した大学生は8.4%いた。また、20,000円以上と回答した大学生は7.3%いた。

 属性別にみると、女子学生の5,629円に対し男子学生は7,086円と高くなっている。また、理系学生の5,644円に対し、文系学生は約1,000円高い6,600円となった。

 学生は、「学食が安くなる曜日を必ず利用する」「家からおにぎりを持参してコンビニエンスストアで買うのはパン1個にする」「ごはんを大量に炊いて弁当用に1回分ずつ冷凍する」などの倹約を心がけているようだ。なかには、学食でライスと大根おろしのみを注文し、無料の天かすとノリをかけ、無料のみそ汁と一緒に天丼気分を味わうという女子学生もいた。

ランキング