風邪っぽいかなと思ったら早めに薬を飲もう!市販の薬と病院の薬の違いとは

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・風邪薬

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1市販薬と病院の薬は目的・成分が違う

2処方薬には保険が適用される

3薬をもらったら期間内に飲み切ろう

※1ヶ月: 約 500円~

秋は季節の変わり目で体調の変わりやすい時期です。朝晩が急に冷え込むようになって、風邪をひいてしまったという方も多いのでは。冬場の本格的な風邪シーズンの前に、すっきりと治しておきたいもの。風邪っぽかったり、熱っぽかったら、早めに薬を飲んでしまいましょう。

ところで、薬には薬局で買える市販薬と、病院で医師の処方箋のもとで購入できるものと2種類がありますね。病院の診察代もかかるし、仕事が忙しくて病院に行く時間がないから、いつも市販薬ですませているという方も多いのでは。今回は、市販薬と病院の薬の違いをお伝えします。

1. 市販薬と病院の薬は目的・成分が違う
市販薬は、ドラッグストアや薬局、ネット通販などで個人が直接購入できるもの。一方、病院の薬は処方薬と呼ばれ、医師の処方せんをもとに薬剤師が調合して出す薬です。
例えば風邪薬の場合、市販の薬のパッケージには、「熱、せき、のどの痛みに効く」と複数の症状が書かれています。これは「総合感冒薬」と呼ばれるもので、複数の症状に効く複数の成分が含まれています。薬局で素人が自分の判断で買いやすいように、選択の幅を広げてあるわけです。
一方、処方薬の場合は、医師が「あなたの症状にはこの薬が必要です」と症状に合わせた薬を指定しますので、だいたい症状に合わせて1種類ずつ出ます。こう書くと、市販薬のほうがいろいろな症状に合わせてあるのでおトクに見えますが、その分処方薬よりも効果が弱い場合があります。
なので、早く確実に治したい! という場合は医師の診察のもと処方薬を服用したほうがいいでしょう。

2. 処方薬には保険が適用される
市販の総合感冒薬は、服用日数によりますがだいたい1000円から2000 円程度。市販薬には保険は適用されません。一方、医師が処方する処方薬には健康保険が適用されるので、子どもや高齢者以外は3割の負担となります。

3.薬をもらったら期間内に飲み切ろう
医師の処方した薬の服用期限は、指定された期間内と考えましょう。症状が治って服用をやめてしまい、もったいないからと残しておいて、次に同じような症状が出た時や、ほかの人に使い回すのはやめましょう。これまで説明したように、医師の薬はその場の症状に合わせたものです。素人考えで判断して服用をしないようにするべきです。
ただし、小さいお子さんのいる家庭など、ゴミ箱に薬を捨てるのは危険です。余った薬は、薬局や病院に持っていけば、廃棄物として無料で処理できます。

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執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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声をかけるだけで薬代が3分の1に?!ジェネリック医薬品って知ってる?

少子高齢化が進む中で、年々増大している社会保障費用。社会保障制度の問題というと、年金ばかりがクローズアップされていますが、実は医療費の方がさらに深刻な状況なのです。

厚生労働省によると、1996年には総額28.5兆円だった国の医療費増額は、2011年には38.6兆円に。一人当たりの金額も22.6万円から30.2万円に増えています。

こうしたなか、医療費を抑える手段として期待されているのがジェネリック医薬品です。しかし「安かろう、悪かろう」でジェネリック医薬品によくないイメージを持つ人も少なくないようです。

1.ジェネリックってどんな薬?
「ジェネリック医薬品」の、「ジェネリック」とは「一般的」という意味で、新薬の特許が切れたあとに販売される医薬品です。「後発医薬品」ともいいます。新薬と同じ有効成分、同じ効き目ですが、新薬のように研究開発に莫大な費用がかけられていない分、価格が安くなっています。
新薬の開発には10~15年ほどの歳月と数百億円以上の費用がかかります。一方、ジェネリックではすでに新薬として一般的に使用が広まり、効果・効能が認められた成分を使うので、約3年ほどで開発ができます。効能や安全性が確立された医薬品ともいえます。

2.効果はほんとうに同じなの?
ジェネリックといえど、新薬とまったく同じ形状で作るのは無理なので、どうしても見た目などが新薬と異なり、使い慣れた薬と切り替えたあと、成分は同じはずなのに「なんとなく効き目が違う」と感じる人もいるようです。
ただ一方で、新薬をもとにしてあらたに改良がなされたことで、味やにおいなどが改善され、より飲みやすくなったジェネリックもあります。

3.ジェネリック切り替えで薬代が3分の1?!
かぜなど一時的にしか服用しない薬の場合は、その効果があまり実感できませんが、高血圧などで日常的に薬を服用する場合、ジェネリックに変えることで、ぐーんと服薬代を抑えることができます。
日本ジェネリック医薬品学会によると、高血圧で代表的な新薬を1日1錠、1年間服用した場合の薬代(3割負担)は約7281円なのに対し、ジェネリックなら1335~2507円と、3分の1以下に減らせるそうです。
ジェネリックへの切り替えは、医師や薬剤師に声をかけるだけ。症状によっては切り替えができない場合もありますが、たいていは対応してもらえるようです。

ジェネリック医薬品などを利用して薬代を節約する方法

 医療費は、なるべく支払いたくない料金の一つです。継続的に医者にかかるとなると本当にお金がかかってしまいます。しかし、医薬品の選び方によって少し節約することができるのです。

■ジェネリック医薬品を利用すると約半額で薬を購入できる
数年前にニュースでよく取りざたされていましたが、「ジェネリック医薬品」とは、先発薬の特許期間(約20~25年)が過ぎたあとに発売される「後発薬」のことです。

価格は先発薬の平均約半額(2~7割程度)なのですが、厚生労働省が先発薬と同等だと認めていますし、薬事法による品質基準もクリアしています。

先発医薬品は開発に時間とお金をかけて行なっていますが、ジェネリック医薬品は短い期間でローコストでの開発が可能です。コストを抑えているため安価な値段で購入することができるのです。

入手方法は、病院や診療所で処方箋をもらい、薬剤師からの説明を受けた上でジェネリック医薬品を選択するという流れになっています。

■スイッチOTC薬を選ぶ
「スイッチOTC薬」とは、以前は医師が判断して処方箋を出してくれなければ購入できなかった医療用医薬品を、市販薬として薬局でも購入できるようにしたもの。

有名なものでは、第一三共ヘルスケアのスイッチOTC解熱鎮痛薬「ロキソニンS」などがその1つです。処方箋がなくても購入できるのが節約ポイント。

 風邪薬や胃腸薬の他、再発時の口唇ヘルペス治療薬などさまざまな種類のものがあります。ただ、市販薬に「スイッチOTC薬」という記載があるわけではないため、分かりにくいのがデメリットです。

 また、使用法を誤ると副作用や飲み合わせなどの問題があるため、薬剤師に相談の上で利用するようにしましょう。ただ、最近ではジェネリックが医学的に危険だという認識は薄れてきています。事実、お医者様の多くがジェネリックを選ぶケースも多いという話も聞くほどです。まだジェネリックを考えたことのなかった方、ぜひ一度検討してみましょう。

2015.6.15更新

年間500億円?!あまった薬って再利用してもいいの?

体調が悪いときに病院で処方されたり、薬局で購入した薬。飲み切る前に症状が回復して、中途半端に余ってしまうということがけっこうありますよね。

厚生労働省によると、飲み忘れなどで余った薬の年間薬剤費は、約500億円にも達していると推計されています。もったない!と思ってしまいますが、こうした薬は次回利用しても問題ないのでしょうか?

1. そもそも薬の有効期限って?
薬の使用期限は、特別な注意を要する医薬品にだけ記載が義務づけられています。通常、有効期限が3年以上の薬には記載がありません。家庭の常備薬は、1年に1回くらい点検をして、使わなかったものや飲みかけは処分してしまいましょう。

大きいパックのほうがオトクに感じますが、使い切れないリスクを考えると、小さい包装のものを購入したほうが節約のためにはよさそうです。

2. 病院の薬は再利用してはいけない!
病院で処方された薬は、そのときの症状に合わせたオリジナルのものです。同じ風邪の薬でも、患者の症状に合わせているのです。ですから、症状がよくなったからといって、飲みかけを他人にあげたりしてはいけません。また、「次回使えるかも……」といってとっておくのもよくありません。同じような症状が現われたからといって、自己判断で飲むのは危険です。

指定された薬の服用期間がその薬の有効期間だと考えて、できるだけ飲み切ってしまいましょう。万一残った場合は、すみやかに処分します。
なお、医療保険制度のもとで処方せんに基づいて処方された薬は、余ったからといって返金してもらうことはできません。

3. 薬はどうやって処分するの?
燃えるゴミとして出すことも可能といわれますが、子どもが誤飲してしまう場合があるので、小さい子どもがいるご家庭などは避けたほうがよいでしょう。
また、下水に流すのは絶対にいけません。自然環境に悪い影響を与える可能性があります。

薬の処分に困ったら、最寄りの薬局に相談しましょう。廃棄物として専門の業者が処分してくれます。

妊娠してから医療保険に入るとどうなる?

妊娠がわかってから、慌てて医療保険の加入を考える女性の話をよく耳にします。まず、何事も問題なく臨月を迎えて、普通分娩した場合は、どのような医療保険でも保障されないことは押さえておきましょう。

また、妊娠中毒症や帝王切開、切迫早産など異常妊娠・異常分娩で入院や手術した場合に保障してくれるのは、妊娠する前に加入していたケースに限られる点もポイントです(図内のケース1)。

では、そもそも妊娠中に医療保険に加入できるのでしょうか?加入条件は、商品によって以下のように異なります。
1. 妊娠中は不可 
2. 妊娠27週目までなら申込みが可能※
3. 妊娠週に関わらず申込みが可能※
※23の場合でも、妊娠合併症を発症しているなど体況によっては入れない場合もある

入れる商品はあるものの、加入しずらい、また契約に条件が付くケースが増えるのは事実です。妊娠中に加入すると、一般に異常妊娠・異常分娩など特定の疾病での入院や手術は保障されません(特定疾病不担保)。また、子宮や卵巣など、妊娠・出産に関わりの深い部位そのものを、一定期間は保障しない商品もあります(特定部位不担保)。妊娠中の検査で、もしも子宮筋腫が見つかって治療するようになった場合、特定部位不担保の商品では保障されませんが、特定疾病不担保なら保障されるという違いがあります。不担保期間は1~数年など、商品や体況によって異なりますので、加入する際は確認しましょう。その期間が過ぎれば、次の妊娠では保障されるようになります(図内のケース2)。

では、妊娠がわかってから医療保険に加入するのでは、意味がないのでしょうか?
そうとも言えません。帝王切開での出産が増えており、今や5人に1人と言われています。高齢出産が増えていることも要因の一つですが、“危険な出産を避けたい”という医療現場の考えもあるのかもしれません。出産後に加入すればいいと思っていても、帝王切開だった場合は、保険の契約時に “病歴(手術歴あり)”と正しく告知しなければなりません。そうなると、5年間は保険の加入が難しくなり、入れても部位不担保の特別条件が付くのが一般的です(図ケースC)。そうならないためにも、たとえ最初の妊娠で保障されなくても、病歴がつく前に加入しておく方が安心と言えるでしょう。

医療保険の加入を考えるなら、妊娠前がベスト。妊娠がわかった後でも、妊娠中のトラブルが発生する前に、できるだけ早めに加入手続きをすることをおすすめします。

インフレに強い生命保険ってあるの?

一般的な生命保険は、加入する時の利率が将来もずっと続くため、今のような低金利時代に加入すると保険料は高くなり、家計への負担が大きくなりがちです。

また、せっかく「必要保障額」の考え方に沿って加入したはずの生命保険も、物価が上がり、さまざまなモノやサービスの値段が上がってしまっては、万一の時に受け取った保険金では、“足りない”という事態も起こりかねません。“保険はインフレに弱い”と言われるゆえんはソコにあります。インフレは物の値段が上がってお金の価値が下がることですが、インフレになっても、もらえるお金も増える保険があれば、うれしいですよね。

これに近いのが、万一の時に備える「変額保険」です。
あらかじめ用意されたファンド(株式や債券などの投資信託)の中から幾つかを選び、それらの割合を決めて運用していき、その結果次第で、もらえる死亡保険金が増えたり減ったりします。減ると言っても、あらかじめ決められた基本の保険金額はもらえます。たとえば、300万円の変額保険に加入して、運用が上手くいっている時に亡くなれば、保険金は300万円プラスαに増えることもあります。反対に、運用が上手くいかず、予定の保険金額よりも減ってしまったとしても、300万円の保険金を受け取ることが可能。“死亡保障”という点では安心できるでしょう。一般的にインフレの時は、景気が良く、金利や株価なども上昇していますので、変額保険も受け取れる金額が増えている可能性が高くなります。そのため、変額保険はインフレに強い保険と言えるでしょう。

変額保険を選ぶ際に気を付けるべき点は、60歳や65歳までなど期限のある有期タイプではなく、一生保障が続く終身タイプを選ぶこと。有期タイプは無事に満了の時期を迎えると、満期金を受け取れますが、運用結果次第では、払った保険料よりも減ってしまう可能性があるからです。
また、一般的な定額の終身保険では、保険料を払い続けてある程度の時間が経過すれば、払った保険料よりも解約して受け取る解約返戻金が増加。これを教育資金や老後資金に充てるという活用法もあります。しかし、変額保険の解約返戻金は、運用結果次第で大きく減ってしまうことを覚悟しておかなければなりません。増えている時はいいのですが、減ってしまっている時に解約するとソン。保険と言いながら、中身は投資信託のため、リスクがある点は十分理解しておきましょう。

変額保険は、定額保険に比べて保険料が安いため、純粋に“一生涯の死亡保障”が目的なら活用してもいいでしょう。しかし、投資信託の手数料以外にも、保険としてのコストもかかっているため、その分が差し引かれ、運用の効率は決してよくはありません。お金を殖やす目的なら直接投資信託を購入するなど、保険以外の選択肢の方が有利です。

目的に応じて商品を選びましょう。

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