7割が対策不十分、絶対に持っておきたい防災グッズ

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17割以上の人が災害への備えは不十分

2いまや新たなライフライン!スマホの充電ができるお役立ちグッズ

※1ヶ月:約500円~

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先日の大雨による大災害は、水害の恐ろしさを改めて気づかされました。9月は防災月間。東日本大震災からも早4年半ということで、防災に関する意識を高めてみてはどうでしょうか。今回は、地震や災害のときに役立つ家電やグッズを紹介します。

1.7割以上の人が災害への備えは不十分
電機メーカーのパナソニックが東京圏と関西圏に居住する1,040名を対象に行った「防災意識に関する調査」では、「また近いうちに大地震は必ず起こる」という回答が半数近い45.8%に上りました。一方で、「災害の対策状況」という質問に対しては、「備えは不十分」が32.8%、「どちらかといえば不十分」が39.9%で、7割以上の人が災害への備えは不十分と感じています。「東日本大震災後の防災意識の変化」という質問に対しては、「直後は高まったが、徐々に薄れている」が50.2%で過半数を超えており、「のど元過ぎれば」という人が多いことをうかがわせます。

2.いまや新たなライフライン!スマホの充電ができるお役立ちグッズ
ライフラインといえば、「電気」「ガス」「水道」がメインですが、いまやこれに加えて「ケータイ・スマホ」も外せなくなってきています。
東日本大震災のときも、電話が通じにくくなるなかで、メールやSNS、チャットアプリがあることで連絡をつけやすくなったという方も多いはず。また、情報収集にも役立ちます。

しかしそんな便利なスマホも、バッテリーがなくなればただの箱です。大地震で電気が止まった時でも、スマホの充電は欠かさないようにしたいですね。
そんなときに心強いのがソニーの防災ラジオです。手回しすれば充電できるハンドルや、ソーラーパネルがあるので、電力供給がストップしていても心配無用。スマートフォンのバッテリーの補給をし、LED灯もつくという1台で何役もこなせる優秀さ。手のひらサイズなので、防災グッズに入れておけば心強いこと間違いなしです。

さらに、冬場の災害やガス供給が絶たれたときの炊き出しなどで便利なアウトドア用のストーブ。なんと、火を燃やしながら発電できるストーブがあるのをご存知ですか。暖をとりながらスマホも充電できる、一家に一台はほしい製品です。

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  • 7割が不十分、絶対に持っておきたい防災グッズ

執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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突然の地震に備えあれば憂いなし!100均でも揃えられる家具の転倒防止グッズを活用しよう

9月1日は防災の日。東日本大震災から4年半ということで、震災直後に高まっていた防災への意識も残念ながら少し薄らいでいる方も多いかもしれません。

しかし最近、首都圏でも箱根の火山活動が活発化したりと、自然災害への懸念は依然として持っておくべきでしょう。
今回は、突然の地震に備えて身を守る、家具の転倒防止グッズなどを紹介します。

1. 阪神淡路大震災での圧死者は約8割!!!
阪神淡路大震災の死亡者6400人のうち「家屋、家具類等の倒壊による圧迫死と思われるもの」は、死亡者全体の8割を占めるとされています。
死亡の原因については、「建物の下敷き」という住宅などの倒壊そのものに伴うものが主となると考えられていますが、なかには1割の人が家具の転倒で死亡し、さらに1割を越す人々が家具と建物の複合要因で死亡したと推定されています。
家具の転倒による人への被害は、震度5〜6クラスの地震から起こります。この震度はもっとも発生する頻度が高いので、家具を固定することは、地震から身を守るためにも大事な対策といえます。
さらに家具が転倒すると、屋内から外へ避難するときの妨げになります。また家具がきちんと固定されていれば、大きな地震で家屋が倒壊しても、落ちてくる梁や壁から身体を守ってくれます。

2.転倒防止グッズも100均で手に入る!
最近は、さまざまな家具の転倒防止グッズが100均でも手に入るのをご存知ですか。
例えば、耐震マット。弾力のある衝撃吸収剤が含まれているシートで、家具やOA機器の底面に貼って転倒を防止します。これだけでは完全に転倒を防止することはできませんが、あれば安心です。
ほかに、家具の前面を少し高くすることで転倒を防ぐ「転倒防止シート」や「ぐらつき防止シート」があります。ただ、これらのシート類だけでは完全に転倒を防ぐことは難しいので、L字型の金具やつっぱり棒など、家具を固定する道具を併用する必要があります。
このL字型金具も100均に置いてあります。

3.ガラスの飛散防止もしておこう
地震で窓ガラスや食器棚などのガラスが割れて怪我をすることを防ぐためにも、窓ガラスには飛散防止フィルムを貼っておきましょう。このフィルムも100均で揃えることができます。
ただ、フィルムだけでは完全に飛散を抑えることは難しいので、常にカーテンを閉めて飛び散りを抑えるようにしたほうがよさそうです。

大災害に備えた電気グッズ!値段が割安な商品から揃えておこう

9月1日は防災の日。2011年の東日本大震災を契機に、防災への意識は年々高まっています。備えあれば、憂いなしです。この機会に、家庭の防災グッズを見直してみるのはいかがでしょうか。

でも、市販のセットを買うと1~2万円はかかってしまう……と心配の方、そんなに高価なものをそろえる必要はありません。最近では、100均でも十分に役立つグッズが揃えられるんです。今回は、100均で安価にそろえられる防災グッズのうち、電気回りの製品についてお伝えします。

1.LEDライト
防災グッズの定番といえばライト。停電で電気がつかなくなったときでも、明かりがあればほっとするものです。
昔から、防災グッズの定番にろうそくがありましたが、地震のときは突然の揺れで火のついたろうそくが倒れると危ないですよね。最近は、LEDライトやLEDランタンが100均でも手軽に購入できるので、こちらを準備しておきましょう。100均と馬鹿にするなかれ。想像以上に明るくて、いろいろな場面で活躍できそうです。
また、LEDライトのなかでは、手動で発電できるライトもあるとよいでしょう。電池が切れたときに手元を照らすために有効なので、1つそろえておくと安心できますね。

2.電池式バッテリー
ライフラインが絶たれたとき、電話が通じるだけでずいぶん不安が解消されます。また、安否確認も、電話よりもメールやSNSのほうが早いといわれているようです。
100均では、電池式の充電器が手に入るので、これもひとつ防災グッズに入れておきましょう。電池は別売りなので、電池を購入するのも忘れずに。

3.電池
懐中電灯や時計、ラジオ、先ほど挙げた充電器など、ライフラインが絶たれた中ではなにかと電池は必要になります。単1から単4まで、サイズ違いの電池を複数そろえておくと安心です。
また、古くなった電池は液もれの危険などもあるので、いざというときに慌てないように、日ごろからチェックをして、買い替えておきましょう。

もしもの時の災害時の電話応答サービス!通話料無料で利用する方法

地震、事故などの災害のとき、被災地を中心に大量の電話が殺到すると、電話がつながりにくくなってしまいます。2011年の東日本大震災のときに、覚えのある方も多いのではないでしょうか。

今回は、いざというときに慌てないために、災害用伝言サービスについて紹介します。

1. 災害時は、不要不急の電話利用は控えよう
災害発生直後は、緊急用の通話が優先されます。不要不急の通話は控えるようにしましょう。消防、警察への通報、安否確認などが最優先です。また、災害時は通話が込み合うので、通じたとしても手短に用件だけを伝えましょう。通話できる量は限られています。

通話がつながらなくても、SNSやメールはつながることがあります。ツイッターやフェイスブック、LINEなど、ほかの通信手段も試してみましょう。

2.災害用伝言ダイヤル(171)を利用しよう
通常の通話がつながらないときでも比較的つながりやすいのが、NTTが提供している「災害用伝言ダイヤル(171)」です。

まずは、録音の方法。171に電話をかけ、録音される方は1(いち)を選択します。被災地の方は自宅の電話番号、または連絡を取りたい被災地の方の電話番号を、市外局番からダイヤルします。被災地以外の方は、連絡を取りたい被災地の方の電話番号を、市外局番からダイヤルします。その後、ガイダンスが流れたら、伝言を録音します。

次に再生の方法は、171に電話をかけ、2を選択します。その後、同じように被災地の方は自宅の電話番号、または連絡を取りたい被災地の方の電話番号を、市外局番からダイヤルします。被災地以外の方は、連絡を取りたい被災地の方の電話番号を、市外局番からダイヤルします。
すると、新しいメッセージから再生されます。
ただし、伝言の録音・再生時には、発信者からの伝言の録音または再生する電話番号までの通話料(通常通話と同様の料金)が必要です。被災地の公衆電話が無料化された場合は、この通話料も無料になります。

9/1は防災の日…防災用品の備えは東高西低

 自宅に防災用品を備えている人は5割、災害用伝言ダイヤルを「きちんと使える」人は1割にとどまることが8月18日、オレンジページ「くらし予報」の調査結果からわかった。9月1日は「防災の日」。防災意識や対策について、あらためて考えてみたい。

 調査では、「自宅に防災用品を備えているか」という質問に対し、「備えている」という回答は全国で51.5%。地域別では、「東北」70.0%、「近畿」42.7%、「九州」30.0%と、東高西低の傾向がみられた。

 防災用の備品のうち、食料・飲料カテゴリーは1位「水」84.0%、2位「インスタント食品」62.6%、3位「非常食」60.9%。消費期限の管理については、6割が「気が向いたときに見る程度」とした。

 居住地域の避難訓練は、「参加していない」が76.2%と圧倒的に多かった。「年に1回以上参加している」は7.5%、「参加する年としない年がある」は16.3%だった。避難場所は、「きちんと知っている」(40.8%)より、「なんとなく知っている」(44.0%)の方が多かった。

 「契約している通信会社の災害用伝言ダイヤル(伝言板)を使えるか」という問いに対し、「きちんと使える」と回答した人はわずか10.2%。「なんとなく使えそう」(47.4%)と「使えなそう」(42.4%)が大多数を占めた。

 一方、「いざというときに助け合える近所の人はいるか」という問いには、「いる」(54.2%)と「いない」(45.8%)と、半々にわかれた。実際に被災した人たちの回答では、「近所同士で助け合ったので、日ごろのおつきあいが大切」という内容が多かったという。

 「防災の日」は毎年9月1日、この日を含む1週間は「防災週間」とされている。台風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波などの災害について認識を深め、備えを強化することで、災害の未然防止や被害軽減を図ろうと、全国で講演会や展示会、防災訓練などが行われる。

「万が一」の時に‘誰にでも’役立つ生命保険って?

保険の相談をお受けするときに必ずと言っていいほどされる質問が、「生命保険は必要ですか?」です。

特に、20代・30代の独身者、専業主婦、パートタイマーとして収入を得ている方は「自分の死亡保障は要らないのでは?」とお考えのようです。確かに、多額の死亡保障は必要ないかもしれませんが、万一のとき、ほとんどの方が葬儀を行います。

葬儀費用の総額は全国平均で約189万円(日本消費者協会「第10回葬儀についてのアンケート調査」)。その上、現金一括払いが一般的です。ある日突然、あなたが亡くなったら、約200万円の葬儀費用をどこから払いますか?

貯蓄で備えてももちろん構いません。ただし、若い世代にとってはなかなかの大金ですよね。また、銀行などの預貯金は、亡くなったことを金融機関が把握すると口座が凍結されて、家族が簡単に引き出せなくなります。これに対し、生命保険の死亡保険金は、受取人が請求手続きをすれば、5日程度で指定する口座に支払われます。

葬儀費用を保険で準備する場合、いつ亡くなっても葬儀費用分が確実に受け取れる種類の保険に加入しておく必要があります。オススメは「低解約返戻金型終身保険」です。終身保険は死亡保障が一生涯続く貯蓄機能がある保険。このうち、低解約返戻金型は、加入から一定期間内に解約した場合、一般の終身保険よりも戻ってくるお金(解約返戻金)が低く抑えられる一方、支払い終了後は解約返戻金が増えていくのが特徴で、一般の終身保険に比べ保険料が安くなっています。

たとえば、30歳男性が60歳までを保険料の支払期間として、保険金額200万円の低解約返戻型終身保険に加入した場合、毎月の保険料は3,660円になります。仮に、10年後に亡くなった場合、保険料総額439,200円で、死亡後数日以内に200万円を準備できることになります。

若いうちは、自分の死について考える機会は少ないかもしれません。ですが、人はいつ亡くなるかわかりません。万一の時に、早急に必要となる葬儀費用を、すぐに支払える状態にしておきたい、いざという時に貯蓄を減らしたくないという考えの方は、少なくとも保険料が払い終わるまでは解約しないことを前提に、低解約返戻金型終身保険を活用すると良いでしょう。

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