初めての住宅購入こそ得をしたい!

2005.jpg

長い人生の中で一番高額な“お買いもの”。それが住宅の購入です。

就職や結婚、出産など人生にはいくつかのイベントが用意されていますが、住宅購入はその中でもトップクラスに入る重要なもの。ケタ違いに高額な“お買いもの”を決めたら、慎重に検討して納得のゆくまで吟味し、できる限りお得な買い方をしたいものです。

ここではそんな方のために有意義な情報レシピをまとめてみました。

「知っているか知らないか」それが貴方の住宅ライフを左右するなら、ぜひともレシピを有効活用して、誰よりもお得な住宅購入を実現してみてください。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
モデルハウスに行く前に。いくらの家なら買ってもいいの?
『このレシピを実行して0円貯まる』
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

住みたい家や欲しい間取りなど、マイホーム購入には夢がつきまとうもの。でもここでしっかりと現実を見て、今の自分が買える金額をしっかり算出しておくことが肝心です。希望と現実を上手にすり合わせて、後悔のない住宅購入を実現しましょう。

☆レシピ実行0円
★5,000,000円まで残り5,000,000円

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
金融機関のローン審査って何?「返済能力」によって変わる融資の条件?!
『このレシピを実行して1,930,000円貯まる』
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

勤務先が大手か中小企業か、自営業かどこにも属さないフリーランスなのかによってローン審査に大きな影響が生まれます。現在は会社員でいずれ独立する予定でも、住宅を購入するならローン審査に有利な“会社勤務”のうちにしておくことが重要です。

☆レシピ実行1,930,000円
★5,000,000円まで残り3,070,000円

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
アベノミクスでおトクなローンはコレだ!
『このレシピを実行して約85,000円貯まる』
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

デフレから脱却して上昇へ転じた日本の景気。ここを見逃さないで住宅ローンを全期間固定型を選べば、これから景気がどのように動いても心配はいらなさそう。ただし景気の乱高下に対応できるための家計の余裕だけはしっかり保っておきたいところです。

☆レシピ実行8,5000円
★5,000,000円円まで残り2,985,000円

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
今は住宅取得資金の“もらい時”!
『このレシピを実行して5,850,000円貯まる』
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

住宅購入の際に、親や祖父母からの援助は期待したいものですが、せっかくならば最大限に有効活用したいところ。国が打ち出す「住宅取得資金の非課税制度」を上手に利用すれば、税金の負担を最小限に抑えて最大限の利益を生み出すことができます

☆レシピ実行5,850,000円
★5,000,000円円まで残り-2,865,000円

国が取り決めた制度を利用すると一気に500万円以上の“お得”を生み出すことができました。ただし国の取り決めは期限を決めた内容がほとんどなので、意思決定するには時間を有効に活用するのが重要。情報を仕入れたら、賞味期限のこないうちに上手に利用して、最大限お買い得な住宅購入をしてみるのが大切です。

画像一覧

執筆者

マネーゴーランド 編集部

「お金」にこれまであまり興味のなかったメンバーが自分たちが興味の持つようなネタを日頃から探し、自らが愛せるような記事作りを目指し、試行錯誤の日々。

マネーゴーランド 編集部

関連記事

関連記事

見た目の金利に騙されるな!住宅ローンのクセを知ろう

住宅を購入する際、売り手が提案するローンプランは、当初の返済額が安くなる「変動金利型」で試算されていることが多いようです。

しかし、住宅ローンは20年、30年といった長期で返済していくもの。その時々の経済状況によって返済負担が大きく変わります。そこで、今回は金利のタイプ別にそのメリットと注意点を見ていきましょう。

金利のタイプは、大きく「全期間固定型」、「変動金利型」、「固定期間選択型」の3つに分けられます。
全期間固定型は、適用される金利が、返済期間中ずっと一定のタイプ。世の中の金利がどんなに変化しようと、自分が借りたローンの金利はずっと変わらないため、返済計画が立てやすく、安心です。特に、現在のように超低金利の時期に借入をすれば、30年とか35年といった返済期間中ずっと、低い金利が適用され、有利。ただし、借入時の金利は他のタイプに比べると高く設定されているため、その分月々の返済額は高くなります。

変動金利型は、世の中の金利の状況に応じて、ローンに適用される金利が半年ごとに見直されるタイプ。ただし、一般的に、金利が見直されても返済額は5年間変わらず、変動幅もそれまでの返済額の1.25倍までとなります。そのため金利が大きく動いても、返済額が急増することはありません。
これは、一見、良いことに見えますが、実はリスクがあります。金利が上昇すると、返済額のうち利息の割合が増えて元本の返済が進まず、借入残高が減りにくくなるのです。利息額が毎回の返済額を超えてしまうと、「未払利息」が発生することもあります。
変動金利は他のタイプに比べて金利が低く、当面の返済額が少なくてすむのが魅力ですが、それだけで決めてはいけません。将来の返済額の上昇も考慮に入れて検討することが必要です。

固定期間選択型は、借入当初から数年間の金利が固定されるタイプです。固定期間には3年、5年、10年、15年などがあり、原則として固定期間が短いほど適用金利が低くなります。
固定期間が終了した後は、再び一定期間の固定金利にするか、変動金利にするかを選びます。選択した固定期間中は他のタイプへの変更ができないことには注意が必要です。

上記のように、住宅ローンの金利タイプにはそれぞれ一長一短あります。では、どのように選べばいいのでしょうか。後日詳しくご紹介しましょう。

今は住宅取得資金の“もらい時”!

ローンを組んで住宅を買う場合、年収などによって借りられる額に限度があるため、希望の物件に手が届かないこともあり得ます。

また、借入額が多くなれば、当然その後の返済は重くなります。そこで、親や祖父母からの援助をおねだりしたいと考える人もいるでしょう。そんな恵まれた人には耳よりな話が! 実は住宅購入時は、お金の「もらい時」なのです。

住宅の購入は、何千万~億円単位の不動産が動くだけでなく、家具や家電の買い替えなどを誘うため、個人消費に大きな影響を与えます。そのため、国は景気の悪いときほど、その刺激策として住宅購入の優遇制度を打ち出してきます。

そのひとつが、「住宅取得資金の非課税制度」。
通常は、たとえ家族であっても、年間110万円を超えるお金をもらうと贈与税がかかりますが、家を買うときに親や祖父母から援助を受ける場合、かなりの額の贈与でも非課税になるのです。

この制度は時限的で、非課税枠もその時々で変わります。
2014年は500万円(省エネ・耐震住宅は1,000万円)でしたが、消費税率が8%にアップして住宅が売れにくくなっていることから、2015年は1,000万円(同1,500万円)に拡大されました。この制度は年間110万円の枠(暦年贈与)と併用できるので、合計1,110万円(同1,610万円)まで非課税となるわけです。

2016年にはいったん枠が小さくなりますが、その後、消費税の再増税に伴い、10%で購入した場合は非課税枠が大幅に拡大します(消費税の10%への引き上げは2017年4月からですが、2016年9月末までに請負契約を締結すれば8%が適用されます。また、個人間で中古住宅を売買する場合には消費税はかかりません)。

ただし、贈与を受けた年の所得が2,000万円以下、床面積が50平方メートル以上240平方メートル以下、中古の場合は築20年以内(耐火建築物は25年以内)など、要件がありますので注意しましょう。

もうひとつ、「相続時精算課税制度」の住宅取得時の特例もあります。
これは、親や祖父母から20歳以上の子または孫への贈与について、累計2,500万円まで贈与税が非課税となり、将来相続が発生した際に、贈与額を相続財産に加算して精算するもの。
この制度は「暦年贈与」との併用はできませんが、「住宅取得資金の非課税制度」とは併用できるので、2015年は最大3,500万円(省エネ・耐震住宅は4,000万円)まで非課税で援助を受けられる計算になります。

おねだりするなら、こうした制度をしっかり押さえて、戦略的に交渉しましょう!

2015.6.15更新

親との同居で相続税が安くなる?! 小規模宅地等の特例の威力!

7月1日、2015年分の路線価が発表になりました。

路線価は、道路に面する標準的な宅地1平方メートル当たりの評価額で、相続税や贈与税を算定するときの基準になるものです。報道によれば、大都市圏が引っぱる形で、地価全体に底入れ感が出ているといいます。

所有する財産の価値が上がるのはうれしいものです。でも、相続税のことを考えると気が重くなってしまうという人もいるでしょう。そこで知っておきたいのが、「小規模宅地等の特例」です。

小規模宅地等の特例は、相続などで取得した土地の評価額を、一定のルールの下に減額できる制度です。いくつかの条件をクリアする必要がありますが、例えば、同居している子どもが、親の土地(自宅の土地)を相続すると、330平方メートルを限度に、評価額を80%も減らすことができます。

ひとりっ子が、親の財産6,000万円(土地(160平方メートル)3,000万円、その他3,000万円)を相続するとき、基礎控除額は3,600万円です(3,000万円+600万円×1人=3,600万円)。これを超える2,400万円に対する相続税は310万円にもなって、なんだかもったいないと感じます(詳しくは、。相続のコラムを参照)

そこで、マイホームを買う計画をやめて、親との同居を考えることにします。その分のお金で、実家をリフォームするのもいいし、思い切って建て替えるのもいいかもしれません。いずれにしても、同居によって小規模宅地等の特例を適用できれば、3,000万円の土地の評価を80%も減らすことができます。その額は2,400万円にもなります(3,000万円×80%=2,400万円)。親の財産が減ると、相続税も減ります。このケースは基礎控除額である3,600万円におさまりますから、相続税はかからないことに(6,000万円-2,400万円=3,600万円)。同居で310万円もの節税に成功です。

土地の利用の仕方を変えることで、相続税の節税になることがあります。節税ありきではないかもしれませんが、検討する価値は充分にあるでしょう。また、その効果を確実に得るためには、相応のプランニングが欠かせません。あらかじめ税理士などの専門家に相談することをお勧めします。
※税計算において、記載のない条件は考慮していません。

相続税がかからない財産がある!? 保険でトクをしよう!

基本的に、相続などでもらった財産には、相続税がかかります。

タンスの中から出てきた現金、銀行にある預金、株式や債券といった有価証券、マイホームなどの不動産。人に貸しているお金も、宝石も、ぜんぶ相続税の対象です。

でも、例外もあります。そのひとつが、保険の対象になっている人(被保険者)の死を原因として払われる「死亡保険金」です。うまく活用すると、相続税でトクをすることができます。

死亡保険金のうち、その保険に入るためのお金(保険料)を、亡くなった人が負担していたものは、相続税の課税対象です。ただし、これを相続人が受け取ると、一定の金額まで相続税がかかりません。「500万円×法律で決められた相続人(法定相続人)の数」まで非課税というルールです。

非課税限度額=500万円×法定相続人の数

親がのこした財産が7,000万円、これを子ども2人が相続する場合、相続税の基礎控除額(詳しくは相続のコラムを参照)は4,200万円(3,000万円+600万円×2人=4,200万円)。これを超える2,800万円(7,000万円-4,200万円=2,800万円)に対する相続税は320万円です。

もったいないから、親が保険に入ることにします。法定相続人が2人なら、非課税限度額は1,000万円(500万円×2人=1,000万円)ですね。そこで、1,000万円の保険に加入することにします。通常、保険料は、被保険者の性別や年齢、健康状態によって異なりますが、ここでは1,000万円かかったとしましょう。その分、親の財産は少なくなって、6,000万円(7,000万円-1,000万円=6,000万円)です。

しばらくして親が亡くなると、約束どおりに、1,000万円の死亡保険金が払われます。でも、受け取った1,000万円は、相続税がかからない財産です。現金でもっていたら相続税がかかったのに。その結果、基礎控除額を超える1,800万円(6,000万円-4,200万円=1,800万円)が課税の対象になって、相続税の額は180万円となります。保険に入らなかったときと比べて140万円もおトクです。

これをするためには、終身保険を利用します。死亡のときに、保険金が支払われることが肝心だからです。保険料を負担する人と被保険者を同じにすること、受取人を相続人にすることもポイントです。そうでないと、相続税とは別の話になってしまいます。加えて、実行後の定期的な見直しもしたいところです。税の制度は変わりますから。

※税計算において、記載のない条件は考慮していません

2015.6.15更新

見落としてませんか?「賃貸人用火災保険」徹底活用術

1.家財保険について

賃貸の人は家を借りる時、火災保険の加入も勧められたと思います。その保険、どんな内容かしっかりチェックしていますか?

賃貸の場合、建物は大家さんのものですから、大家さんが建物に火災保険を掛けています。自分が掛けている保険は火災保険の中でも「家財保険」と言われる、自分の家財を補償する保険と、他人へ損害を与えた場合を補償する「賠償責任保険」の部分になります。

家財保険は、火災による被害ばかりでなく、水漏れ・盗難など広範囲にカバーしてくれます。例えば洗濯機置き場で水漏れが起こった場合、床の張り替え・片づけ費用などであっという間に100万円程度の費用が掛かりますので、入っておくと助かります。

ただし、すべての家財が対象となるわけではなく、図のように高額な貴金属、現金などは制限があったり対象外となります。詳しくは保険ごとに異なりますので、ご自身の証券で確認してください。

2.賠償責任保険について

賠償責任保険については、さらに、大家さんに対しての賠償と、他人に対しての賠償に分かれます。

自分が起こした火災事故が原因で大家さんに損害を与えた時の補償が借家人賠償責任保険になります。

これに対して、個人賠償責任保険は、火災事故や、ベランダからものを落として通行人にけがをさせた場合はもちろんですが、子供が友達の家のテレビを壊したなど、日常生活で誰かに損害を与えた場合すべてが含まれます。

3.補償金額の決め方

保険料は主に家財保険の補償金額で変わってきます。家財の金額は、それぞれの世帯人数、趣味・嗜好などによって異なりますから、一度自分の家財を見渡して、万が一の時買い替えなければいけないものを洗い出して計算してみましょう。目安としては、独身世帯は約300万円、大人二人と子供一人世帯では約800万円くらいです。

借家人賠責については1,000万円~2,000万円程度、個人賠責は死亡事故につながることもあるので、1,000万円~1億円の範囲で設定されている保険会社がほとんどです。

ランキング