優秀なドクターをタダで紹介してもらえるサービスとは?

このレシピを実行して

12万貯まる!
<材料>

・生命保険や医療保険などの付帯サービス

<Point>

1生命保険や医療保険などの付帯サービスとして、優秀なドクターの紹介やセカンドオピニオン、健康・医療、育児などの相談が無料で受けられる

2本人だけでなく、家族の健康相談もできる

※健康・医療相談や専門医の紹介サービスなどを、個人で専門会社と契約して受ける場合に、初年度にかかる入会金と月会費の合計額約18万円から、日帰り人間ドックの費用を引いた金額(個人向け有料サービスには人間ドックが付くため、その分を差し引く)

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病気やケガで手術が必要になったら、“いい先生を紹介して欲しい!”と、誰もが思うに違いありません。

また、「病院に行きたいが、どの科に行けばいいのかわからない」「今かかっている病院の治療方針に疑問があるので、他の先生の意見も聴いてみたい」など、健康や医療について、いつでも気軽に相談できる人がいると安心ですね。

このような健康・医療相談やカウンセリング、専門医の紹介やセカンドオピニオンなどを提供する専門の会社があり、そのサービスを月額1万円程度で受けることができます。「1万円は高いなあ」と思った人でも、生命保険や医療保険などの付帯サービスとして、無料で提供している保険会社がありますので、注目です。

電話による健康相談は、年中24時間いつでも可能。保険に加入している本人でなくても、家族まで対象になります。幼い子どもが夜中に急に発熱した時でも、医師や看護師など専門家に相談できたり、指示をもらうことができます。身体のことだけでなく、精神的な不安や心の悩みについても、電話や面談でカウンセリングを受けることができ、心強いサービスと言えるでしょう。ただし、専門医紹介やセカンオピニオンサービスなどは、保険に加入している人(被保険者)に限られるのが一般的です。

保険に加入している人は、自分の保険にこのようなサービスが付いているか、契約時にもらった保険証券や資料で確認してみましょう。不明なときは、保険会社のコールセンターに電話して確認。保険会社によってサービス内容が若干異なりますので、どのようなサービスが受けられるのかも合わせて確認しておくといいでしょう。困った時には、積極的に活用することをおすすめします。

顧客満足度の向上を目的に、最近付帯サービスを始める保険会社が増えています。保険に加入した当初はサービスがなくても、途中から使えるようになるケースがありますので、保険会社から届くお知らせなどをよく見ておきましょう。

◆ある保険商品の付帯サービス例
・総合医によるセカンドオピニオンサービス、優秀専門臨床医の紹介
・メンタルヘルスサポート
・24時間 電話による健康・育児・医療などに関する悩み相談サービス
・優秀糖尿病臨床医、糖尿病の専門医療機関紹介サービス
・ガン総合サポートサービス

画像一覧

執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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インフレに強い生命保険ってあるの?

一般的な生命保険は、加入する時の利率が将来もずっと続くため、今のような低金利時代に加入すると保険料は高くなり、家計への負担が大きくなりがちです。

また、せっかく「必要保障額」の考え方に沿って加入したはずの生命保険も、物価が上がり、さまざまなモノやサービスの値段が上がってしまっては、万一の時に受け取った保険金では、“足りない”という事態も起こりかねません。“保険はインフレに弱い”と言われるゆえんはソコにあります。インフレは物の値段が上がってお金の価値が下がることですが、インフレになっても、もらえるお金も増える保険があれば、うれしいですよね。

これに近いのが、万一の時に備える「変額保険」です。
あらかじめ用意されたファンド(株式や債券などの投資信託)の中から幾つかを選び、それらの割合を決めて運用していき、その結果次第で、もらえる死亡保険金が増えたり減ったりします。減ると言っても、あらかじめ決められた基本の保険金額はもらえます。たとえば、300万円の変額保険に加入して、運用が上手くいっている時に亡くなれば、保険金は300万円プラスαに増えることもあります。反対に、運用が上手くいかず、予定の保険金額よりも減ってしまったとしても、300万円の保険金を受け取ることが可能。“死亡保障”という点では安心できるでしょう。一般的にインフレの時は、景気が良く、金利や株価なども上昇していますので、変額保険も受け取れる金額が増えている可能性が高くなります。そのため、変額保険はインフレに強い保険と言えるでしょう。

変額保険を選ぶ際に気を付けるべき点は、60歳や65歳までなど期限のある有期タイプではなく、一生保障が続く終身タイプを選ぶこと。有期タイプは無事に満了の時期を迎えると、満期金を受け取れますが、運用結果次第では、払った保険料よりも減ってしまう可能性があるからです。
また、一般的な定額の終身保険では、保険料を払い続けてある程度の時間が経過すれば、払った保険料よりも解約して受け取る解約返戻金が増加。これを教育資金や老後資金に充てるという活用法もあります。しかし、変額保険の解約返戻金は、運用結果次第で大きく減ってしまうことを覚悟しておかなければなりません。増えている時はいいのですが、減ってしまっている時に解約するとソン。保険と言いながら、中身は投資信託のため、リスクがある点は十分理解しておきましょう。

変額保険は、定額保険に比べて保険料が安いため、純粋に“一生涯の死亡保障”が目的なら活用してもいいでしょう。しかし、投資信託の手数料以外にも、保険としてのコストもかかっているため、その分が差し引かれ、運用の効率は決してよくはありません。お金を殖やす目的なら直接投資信託を購入するなど、保険以外の選択肢の方が有利です。

目的に応じて商品を選びましょう。

兄弟割引を利用して、学資保険の保険料を節約しよう

子どもが生まれる際、教育費の貯金を目的として学資保険の加入を検討する方は多いもの。

学資保険の商品を検討するときに大切なのは、「いつ受け取れるか」「払った金額に対してもらう金額の割合(戻り率)」の2点ですが、今後下の子も考えたいという方には、付加価値になる「兄弟割引」がある商品も選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。

「兄弟割引」がある学資保険を取り扱っているのは富国生命。実は数ある学資保険の中でも同社の商品は戻り率が良い方なので、兄弟割引のことを知らなくても検討する方も多いかも知れません。たとえば、30歳の契約者が、子どもが17歳時に保険料の支払いを終え、大学入学時と22歳時に学資金をもらうプランですと、戻り率は110.1%となり、17歳時に支払いを終えるタイプの中ではトップクラスの戻り率です。そして兄弟割引を利用すれば、さらに戻り率アップ!気になる兄弟割引の概要についてまとめましょう。

<兄弟割引を使うための条件>
すでに兄弟や姉妹を被保険者とする他の保険契約があり、契約者が同一であること。

<いくら安くなるの?>
満期保険金額10万円につき10円(月払いの場合)
すなわち、満期保険金額 50万円で月50円、100万円で月100円、 200万円で月200円割り引かれます。

それでは一体どのくらい戻り率がアップするか計算してみましょう。

契約例:契約者30歳男性 被保険者0歳男性 満期保険金額100万円(受け取り総額200万円)
     契約プランJ(ジャンプ)型  
     ※2人目(男性)を3年後に同じ内容で契約した場合(契約者33歳男性とする)

(1人目の保険料)8,897円    (払込み合計額)1,814,988円 (戻り率)110.1%
(2人目の保険料)割引前8,916円 (払込み合計額)1,818,864円 (戻り率)110.0%
       → 割引後8,816円 (払込み合計額)1,798,464円 (戻り率)111.2%
※2015年7月時点試算

3年後も商品内容(利率)などの改定がないと仮定した場合ですが、割引が適用されていないケースに比べ、払込み合計額が20,400円減り、戻り率は1.2%もアップすることに。

歳の差をあけずに下の子の出産を検討している方に特に向いているかと思います。

ただし、この商品については、満期を22歳よりも前に設定することができないことに注意が必要です。戻り率がよいJ(ジャンプ)型では、18歳時に大学入学祝い金、22歳時に満期保険金と2回に分けて受け取ることになるため、大学卒業時にお金は不要という方には向いていません。
(契約後、満期を22歳より前に繰り上げることは可能ですが、その場合戻り率が悪くなります)

学資保険を検討する時には、受け取るお金を何に使いたいか目的をしっかり考えることが大切です。就職準備金や結婚祝い金などに活用したい方は検討の余地ありと言えますね。

教育費を貯める一つの手段として、学資保険もかしこく選んでくださいね。

学資保険の契約者はパパ・ママどっちがいいの?

子どもの教育資金の準備のために、子どもが生まれたら学資保険の加入を考えたいという家庭も多いことでしょう。契約する際に、パパとママ、どちらを契約者にする方が有利なのでしょうか?

契約者が保険料を支払っていきますが、学資保険では保険料払込期間中に契約者に万一のことがあると、保険料が免除されるのが一般的です。そのため、契約者が死亡する確率が低いほど保険料が安くなります。年齢で比べれば若いほう、男女で比べれば女性が契約者になったほうが安くなるしくみです。

そのため、ママが年下、または同じ歳ならママの方が安く、ママが年上でも年齢差がわずかなら、ママが契約者になった方が安いケースもあります。学資保険に加入する際には、両方で見積もりしてもらって比べるといいでしょう。

パパ・ママが同じ30歳(子ども0歳)のケースで保険料を比較してみました(表)。商品によって、金額の差は異なりますが、18年間の保険料総額で比べると、6,000~10,000円ほどママが契約者になった方が安くなっています。ママのほうが若ければ、金額差がもっと大きくなるでしょう。

また、学資保険の保険料は、一般生命保険料控除の対象になります。他に加入している生命保険があれば、その保険料も含めて上限額まで所得から差し引くことができ、所得税や住民税の負担を減らすことが可能。生命保険料控除は税金を払っている人しか使えない制度ですが、パパ・ママどちらか、一般生命保険料控除の枠を使いきってないほうが契約すると税金面でも有利になります。

保険料免除のしくみがある学資保険の場合、加入時に契約者は健康状態を問われます。もしも、健康状態に問題があると、加入が難しいことも。パパ・ママの健康状態も、契約者を決めるポイントになります。当然ながら、ママを契約者とした場合、パパに万一のことがあっても保険料はそのまま支払っていきますし、その反対も同様です。

保険料をクレジットカード払いにして、ポイントを貯めよう

毎月や年1回口座から引き落とされるさまざまな保険料。生命保険や医療保険、自動車保険、住宅の保険などまで入れると、年間でかなりの金額を払っている人も多いでしょう。

これをクレジットカード払いにするだけで、年間数万~数十万円程度のカード利用料が増えて、その分のポイントがたまります。クレジットカード払いは、一部を除いて、多くの保険会社で対応できるようになってきました(表参照)。すでに加入済の保険でも、途中からの変更できる契約もあります。まずは加入している保険会社のカスタマーセンターに電話して、クレジットカード払いにしたいことを伝え、利用できるカードの種類や手続きの方法を確認しましょう。インターネットの契約者専用サイトから必要書類を取り寄せられるケースもあります。

いずれにしても、保険の「証券番号」が必要です。証券番号は、保険証券や毎年届く「契約内容のご確認」または、「口座振替のお知らせ」などに記載されています。カード払いができる保険会社でも、一部の商品のみを対象としているケースや、カード払いできる金額を制限している会社もありますので、よく確認しましょう。また、クレジットカードの有効期限を過ぎて、新たな期限が設定された場合、手続きが必要な会社と、不要な会社がありますので、これも合わせて確認しておくといいでしょう。

口座振替なら配偶者の銀行口座から引き落とすことも可能ですが、カード払いで利用できるのは契約者本人名義のカードのみです。自分名義のカードがなければできませんので、この点には注意しましょう。

保険料のまとめ払いでランチ代を浮かそう

全く同じ保険に加入するのでも、保険料の支払い方で節約する方法があります。それが“まとめ払い”。毎月の支払いを、半年ごとや1年ごとなど、先にまとめて払う方法です。

どのくらい安くなるのかを、30歳の男性がある保険会社の商品に加入する例で見てみましょう(表参照)。死亡保障の収入保障保険の月払保険料は3,650円ですが、半年払は21,700円、年払は42,670円。年間の保険料が、半年払は400円、年払は1,130円安くなります。ランチ代くらい安くなる見込みです。更に医療保険やがん保険にも加入していれば、半年払で年間930円、年払で2,528円もお得に。年払の方が半年払よりも倍以上のメリットがでます。

“その程度か…”と思う人もいるかもしれませんが、保険は長期に渡って保険料を払っていくものですから、仮に65歳までの35年分で考えると年払のメリットは約8.8万円。銀行に預けても中々増えない時代、無視できない金額と言えるでしょう。保険料が高い保険ほどメリットも大きくなります。

まとめ払いで気になるのは、もしも途中で解約するなど、保険料を払う必要がなくなった時のこと。一般的に、まだ経過していない期間(月数分)の保険料相当が戻ってきますから、ムダになるわけではありません。医療保険やがん保険で、三大疾病やがんになったら以降の保険料を支払う必要がなくなる“保険料支払免除特約”を付けた場合も同様で、未経過分は戻ってきます。払い損にはなりません。

まとめ払いの注意点は、支払日の銀行口座にお金がない!という事態。そうならないためには、計画的な家計管理が大切です。保険料の支払いに備えて、毎月の収入から口座に少しずつ残したり、ボーナスから取っておくなど工夫しましょう。
既に加入している保険もまとめ払いへの変更が可能です。手続き方法などは保険会社に問い合わせてみましょう。

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