突然の地震に備えあれば憂いなし!100均でも揃えられる家具の転倒防止グッズを活用しよう

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<材料>

・家具の転倒防止グッズ、ガラスの飛散防止シートなど

<How to>

1阪神淡路大震災での圧死者は約8割!!!

2転倒防止グッズも100均で手に入る!

3ガラスの飛散防止もしておこう

※1ヶ月:約1000円~

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9月1日は防災の日。東日本大震災から4年半ということで、震災直後に高まっていた防災への意識も残念ながら少し薄らいでいる方も多いかもしれません。

しかし最近、首都圏でも箱根の火山活動が活発化したりと、自然災害への懸念は依然として持っておくべきでしょう。
今回は、突然の地震に備えて身を守る、家具の転倒防止グッズなどを紹介します。

1. 阪神淡路大震災での圧死者は約8割!!!
阪神淡路大震災の死亡者6400人のうち「家屋、家具類等の倒壊による圧迫死と思われるもの」は、死亡者全体の8割を占めるとされています。
死亡の原因については、「建物の下敷き」という住宅などの倒壊そのものに伴うものが主となると考えられていますが、なかには1割の人が家具の転倒で死亡し、さらに1割を越す人々が家具と建物の複合要因で死亡したと推定されています。
家具の転倒による人への被害は、震度5〜6クラスの地震から起こります。この震度はもっとも発生する頻度が高いので、家具を固定することは、地震から身を守るためにも大事な対策といえます。
さらに家具が転倒すると、屋内から外へ避難するときの妨げになります。また家具がきちんと固定されていれば、大きな地震で家屋が倒壊しても、落ちてくる梁や壁から身体を守ってくれます。

2.転倒防止グッズも100均で手に入る!
最近は、さまざまな家具の転倒防止グッズが100均でも手に入るのをご存知ですか。
例えば、耐震マット。弾力のある衝撃吸収剤が含まれているシートで、家具やOA機器の底面に貼って転倒を防止します。これだけでは完全に転倒を防止することはできませんが、あれば安心です。
ほかに、家具の前面を少し高くすることで転倒を防ぐ「転倒防止シート」や「ぐらつき防止シート」があります。ただ、これらのシート類だけでは完全に転倒を防ぐことは難しいので、L字型の金具やつっぱり棒など、家具を固定する道具を併用する必要があります。
このL字型金具も100均に置いてあります。

3.ガラスの飛散防止もしておこう
地震で窓ガラスや食器棚などのガラスが割れて怪我をすることを防ぐためにも、窓ガラスには飛散防止フィルムを貼っておきましょう。このフィルムも100均で揃えることができます。
ただ、フィルムだけでは完全に飛散を抑えることは難しいので、常にカーテンを閉めて飛び散りを抑えるようにしたほうがよさそうです。

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執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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「万が一」の時に‘誰にでも’役立つ生命保険って?

保険の相談をお受けするときに必ずと言っていいほどされる質問が、「生命保険は必要ですか?」です。

特に、20代・30代の独身者、専業主婦、パートタイマーとして収入を得ている方は「自分の死亡保障は要らないのでは?」とお考えのようです。確かに、多額の死亡保障は必要ないかもしれませんが、万一のとき、ほとんどの方が葬儀を行います。

葬儀費用の総額は全国平均で約189万円(日本消費者協会「第10回葬儀についてのアンケート調査」)。その上、現金一括払いが一般的です。ある日突然、あなたが亡くなったら、約200万円の葬儀費用をどこから払いますか?

貯蓄で備えてももちろん構いません。ただし、若い世代にとってはなかなかの大金ですよね。また、銀行などの預貯金は、亡くなったことを金融機関が把握すると口座が凍結されて、家族が簡単に引き出せなくなります。これに対し、生命保険の死亡保険金は、受取人が請求手続きをすれば、5日程度で指定する口座に支払われます。

葬儀費用を保険で準備する場合、いつ亡くなっても葬儀費用分が確実に受け取れる種類の保険に加入しておく必要があります。オススメは「低解約返戻金型終身保険」です。終身保険は死亡保障が一生涯続く貯蓄機能がある保険。このうち、低解約返戻金型は、加入から一定期間内に解約した場合、一般の終身保険よりも戻ってくるお金(解約返戻金)が低く抑えられる一方、支払い終了後は解約返戻金が増えていくのが特徴で、一般の終身保険に比べ保険料が安くなっています。

たとえば、30歳男性が60歳までを保険料の支払期間として、保険金額200万円の低解約返戻型終身保険に加入した場合、毎月の保険料は3,660円になります。仮に、10年後に亡くなった場合、保険料総額439,200円で、死亡後数日以内に200万円を準備できることになります。

若いうちは、自分の死について考える機会は少ないかもしれません。ですが、人はいつ亡くなるかわかりません。万一の時に、早急に必要となる葬儀費用を、すぐに支払える状態にしておきたい、いざという時に貯蓄を減らしたくないという考えの方は、少なくとも保険料が払い終わるまでは解約しないことを前提に、低解約返戻金型終身保険を活用すると良いでしょう。

見落としてませんか?「賃貸人用火災保険」徹底活用術

1.家財保険について

賃貸の人は家を借りる時、火災保険の加入も勧められたと思います。その保険、どんな内容かしっかりチェックしていますか?

賃貸の場合、建物は大家さんのものですから、大家さんが建物に火災保険を掛けています。自分が掛けている保険は火災保険の中でも「家財保険」と言われる、自分の家財を補償する保険と、他人へ損害を与えた場合を補償する「賠償責任保険」の部分になります。

家財保険は、火災による被害ばかりでなく、水漏れ・盗難など広範囲にカバーしてくれます。例えば洗濯機置き場で水漏れが起こった場合、床の張り替え・片づけ費用などであっという間に100万円程度の費用が掛かりますので、入っておくと助かります。

ただし、すべての家財が対象となるわけではなく、図のように高額な貴金属、現金などは制限があったり対象外となります。詳しくは保険ごとに異なりますので、ご自身の証券で確認してください。

2.賠償責任保険について

賠償責任保険については、さらに、大家さんに対しての賠償と、他人に対しての賠償に分かれます。

自分が起こした火災事故が原因で大家さんに損害を与えた時の補償が借家人賠償責任保険になります。

これに対して、個人賠償責任保険は、火災事故や、ベランダからものを落として通行人にけがをさせた場合はもちろんですが、子供が友達の家のテレビを壊したなど、日常生活で誰かに損害を与えた場合すべてが含まれます。

3.補償金額の決め方

保険料は主に家財保険の補償金額で変わってきます。家財の金額は、それぞれの世帯人数、趣味・嗜好などによって異なりますから、一度自分の家財を見渡して、万が一の時買い替えなければいけないものを洗い出して計算してみましょう。目安としては、独身世帯は約300万円、大人二人と子供一人世帯では約800万円くらいです。

借家人賠責については1,000万円~2,000万円程度、個人賠責は死亡事故につながることもあるので、1,000万円~1億円の範囲で設定されている保険会社がほとんどです。

インフレに強い生命保険ってあるの?

一般的な生命保険は、加入する時の利率が将来もずっと続くため、今のような低金利時代に加入すると保険料は高くなり、家計への負担が大きくなりがちです。

また、せっかく「必要保障額」の考え方に沿って加入したはずの生命保険も、物価が上がり、さまざまなモノやサービスの値段が上がってしまっては、万一の時に受け取った保険金では、“足りない”という事態も起こりかねません。“保険はインフレに弱い”と言われるゆえんはソコにあります。インフレは物の値段が上がってお金の価値が下がることですが、インフレになっても、もらえるお金も増える保険があれば、うれしいですよね。

これに近いのが、万一の時に備える「変額保険」です。
あらかじめ用意されたファンド(株式や債券などの投資信託)の中から幾つかを選び、それらの割合を決めて運用していき、その結果次第で、もらえる死亡保険金が増えたり減ったりします。減ると言っても、あらかじめ決められた基本の保険金額はもらえます。たとえば、300万円の変額保険に加入して、運用が上手くいっている時に亡くなれば、保険金は300万円プラスαに増えることもあります。反対に、運用が上手くいかず、予定の保険金額よりも減ってしまったとしても、300万円の保険金を受け取ることが可能。“死亡保障”という点では安心できるでしょう。一般的にインフレの時は、景気が良く、金利や株価なども上昇していますので、変額保険も受け取れる金額が増えている可能性が高くなります。そのため、変額保険はインフレに強い保険と言えるでしょう。

変額保険を選ぶ際に気を付けるべき点は、60歳や65歳までなど期限のある有期タイプではなく、一生保障が続く終身タイプを選ぶこと。有期タイプは無事に満了の時期を迎えると、満期金を受け取れますが、運用結果次第では、払った保険料よりも減ってしまう可能性があるからです。
また、一般的な定額の終身保険では、保険料を払い続けてある程度の時間が経過すれば、払った保険料よりも解約して受け取る解約返戻金が増加。これを教育資金や老後資金に充てるという活用法もあります。しかし、変額保険の解約返戻金は、運用結果次第で大きく減ってしまうことを覚悟しておかなければなりません。増えている時はいいのですが、減ってしまっている時に解約するとソン。保険と言いながら、中身は投資信託のため、リスクがある点は十分理解しておきましょう。

変額保険は、定額保険に比べて保険料が安いため、純粋に“一生涯の死亡保障”が目的なら活用してもいいでしょう。しかし、投資信託の手数料以外にも、保険としてのコストもかかっているため、その分が差し引かれ、運用の効率は決してよくはありません。お金を殖やす目的なら直接投資信託を購入するなど、保険以外の選択肢の方が有利です。

目的に応じて商品を選びましょう。

保険料をクレジットカード払いにして、ポイントを貯めよう

毎月や年1回口座から引き落とされるさまざまな保険料。生命保険や医療保険、自動車保険、住宅の保険などまで入れると、年間でかなりの金額を払っている人も多いでしょう。

これをクレジットカード払いにするだけで、年間数万~数十万円程度のカード利用料が増えて、その分のポイントがたまります。クレジットカード払いは、一部を除いて、多くの保険会社で対応できるようになってきました(表参照)。すでに加入済の保険でも、途中からの変更できる契約もあります。まずは加入している保険会社のカスタマーセンターに電話して、クレジットカード払いにしたいことを伝え、利用できるカードの種類や手続きの方法を確認しましょう。インターネットの契約者専用サイトから必要書類を取り寄せられるケースもあります。

いずれにしても、保険の「証券番号」が必要です。証券番号は、保険証券や毎年届く「契約内容のご確認」または、「口座振替のお知らせ」などに記載されています。カード払いができる保険会社でも、一部の商品のみを対象としているケースや、カード払いできる金額を制限している会社もありますので、よく確認しましょう。また、クレジットカードの有効期限を過ぎて、新たな期限が設定された場合、手続きが必要な会社と、不要な会社がありますので、これも合わせて確認しておくといいでしょう。

口座振替なら配偶者の銀行口座から引き落とすことも可能ですが、カード払いで利用できるのは契約者本人名義のカードのみです。自分名義のカードがなければできませんので、この点には注意しましょう。

100円程度の保険料で2,000万円までもらえる保険って?

たった月100円程度の保険料で2,000万円なんて、そんなオイシイ話があるの?と思われる人も多いでしょう。

医療保険やがん保険に付けることができる「先進医療特約」がそれです。先進医療を受けた際に、かかった実費(技術料)を保障してくれるもので、多くの商品は2,000万円までカバーします。

先進医療とは、健康保険の対象にするかどうかを、安全性や有効性を評価している段階の医療技術で、国が指定したものだけを言います。健康保険が使えないと全てが自己負担。一般的な診察や検査、入院費など通常の治療と共通する部分も含めてです。しかし、先進医療に指定されると、技術料は全額自己負担ですが、共通部分は健康保険が使えて3割負担で済むようになります。先進医療は現在約100種類。どこでも受けられるわけではなく、大学病院などを中心に、全国約570の特定施設に限られます。

では、どのような先進医療がいくらくらいかかるのでしょうか(表参照)。技術によって1万円程度から1,000万円を超えるものまでさまざま。件数が多いのは、白内障の治療法である「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」で50万円程度です。また、がんの治療法で、身体へのダメージが小さいことなどで注目されている陽子線治療や重粒子線治療は、1回で250~300万円もかかります。

先進医療を受けた場合に、技術料を負担してくれるのが先進医療特約です。なぜ、これほど安いかというと、先進医療を受ける可能性が低いため。たとえば、1年間に陽子線と重粒子線治療の実施件数を見ると、新たにがんと診断される人のうち0.5%にも満たない数しかありません。理由は、全てのがんに有効とは限らない点や、施設が全国に14箇所とまだ少ないこと、治療費が高額であることなどが挙げられます。しかし、ここ数年先進医療を受けた患者数は増えています。いざ受けたいと思った時に、経済的な面で迷わないためには、このような保険で備えておくと安心です。

ベースとなる医療保険やがん保険が終身タイプでも、先進医療特約部分だけは、“10年更新”というタイプもあります。将来、特約料のアップが気になるなら、終身タイプを選ぶとよいでしょう。また、がん保険の先進医療特約がカバーするのは、がんの先進医療だけ。医療保険の特約は全ての先進医療が対象ですから、医療保険にだけ付けておけば充分です。

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