オンラインで格安または無料で勉強して学校外教育費を抑えよう

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このレシピを実行して

40万貯まる!
<材料>

・インターネット環境

・有料の場合は、月々の利用料金

<Point>

1科目別に格安または無料で授業を受けられる動画サイトがある

2上手に活用すれば、塾費用を最低限に抑えられる

※一般的な大学受験の塾に1年間行かなかったと仮定

「教育格差」という言葉が雑誌などにたびたび登場します。

親の所得や住んでいるところの違いによって、受けられる教育に差が起こっているという現象を指す言葉ですが、インターネットが普及した今、こうした格差を少しでも縮めようと、各社が工夫をこらして様々なサービスを提供しています。

基本的に塾というのは「売り手市場」。学校に受かりたい!学校の勉強についていきたい!といった希望がある子どもに、どうしてもできるだけお金を出してしまうのが親というもの。塾も商売ですので、出す親がいる限り、その価格はめったなことでは下がりません。そのため、年収平均が下がっていても教育費は上がり続けているのですね。

そこで、最近増えている格安または無料のオンライン教育サービスで支出を抑えて勉強し、足りない部分を塾で補うという方法にすると、だいぶ学校外教育費を抑えられるのではないでしょうか。代表的なオンライン教育サービスを紹介します。

【小中学生向け】
・ 勉強サプリ
月額980円で自宅学習が可能。動画授業を受けてから、ドリルを解きます。小学生は、勉強の進捗状況が保護者に通知されるので、親も安心です。学年を超えた勉強も可能なので、得意分野をどんどん伸ばす、また苦手分野は前の学年に戻って基礎を固めるといったフレキシブルな活用ができるのが嬉しいですね。

・ アオイゼミ
スマホで簡単にライブ授業が無料で受けられる中高生向けサービス。ライブ授業では、コメントなどで講師に質問したり生徒同士で会話をしたりでき、コミュニケーション性がとても高いサービスです。月額3500円のプレミアムプランにすると、テキストをダウンロードでき、録画授業を何本でも見ることができるようになります。

【高校生向け(大学受験)】
・ 受験サプリ
勉強サプリの大学受験バージョン。同じく月額980円でいくらでも講義を受けられます。全国140大学の過去問や、過去6年分・15科目のセンター過去問題集もダウンロードできて嬉しい。

・ manavee(マナビー)
完全無料で大学受験のための勉強ができるサイトです。受験を経験した大学生や社会人が先生なのが特徴的。先生を、先生の特徴(「まじめ」とか「ちょいわる」とか「熱血」など)で楽しく選んだり、全国の生徒が互いにコミュニケーションをとれたりする仕組みがあり、より勉強のモチベーションをアップさせる工夫がされています。

進学したあとにも教育費はまだまだかかります。学費だけでなく、やりたいことなどにかかるお金を取っておくためにも、こうしたサービスを上手に活用して、塾にかかるコストを抑えておきたいものですね。

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執筆者

鈴木さや子 ファイナンシャル・プランナー/ キャリアカウンセラー

家族が笑顔になれるための生活に役立つお金の知識を、主に女性向けにセミナーや執筆活動、個人相談などを通じて発信している。専門は教育費・ライフプラン・保険・住宅ローン・マネー&キャリア教育。 講演の他、小・中学校や地域コミュニティなどでの講演やワークショップなど、保護者や親子向けイベントも行っている。

鈴木さや子

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能力を貯金するということが成功への架け橋【大佐の『ぶっちぎり社員育成塾』第1回】

あなたは未来の自分へのプレゼントを準備してますか?意味わかりませんかね・・・・。(笑)

じゃあ、お金を題材に考えますね。お金を貯金しておくと、何かあった時に助かります。あればあるほど、何かあった時の対応がしやすい。でも、貯金してないとそれが出来ない。貯金してないと困る確率は高いですね。(当たり前)

それはわかりやすいから、誰もが考えることです。使っちゃう人も多いけど・・・・・。では、能力についてはどうか?あまり貯金してる人は多くないです。

「だって、日々の業務でいっぱいいっぱいだし」
「休みの日は、ゆっくり休むか、遊びに行きたいし」

って思う人が多いから。

で、自分の能力を上げることを諦める。諦めて、日々をギリギリ乗り切る状態が続く・・・・。それって、もの凄くもったいないんですね。絶対に、能力の貯金をした方が良い。お金は使うと減ります。言うまでもなく。(笑)でも、能力は減らない。それどころか強化されるんです。

ここがポイント!

能力は打ち出の小槌みたいなモノです。持ってると、あとでお金を生み出す可能性が高い。もしも、何も能力がなかったとする。能力がない状態で、所属してる会社が倒産したり、自分の立場がなくなったりする・・・・・。「それは100%ないよ!」って言いきれますか?言い切れる人は良いです。大丈夫なんで。

でも言い切れない人は、どうしますか?

目立った能力がない・・・・・。
目立った能力がないと選ばれない。

だって、同じ能力の場合は、若くて賃金が安い方が採用されやすいですからね。ってことは、自分の居場所を見つけるのが難しくなるってことです。その時に役に立つのが能力貯金です。

能力があれば、どこかに自分を必要としてくれるところが現れる可能性が高い。現れなくても、自分の力で何かできるかも知れない。そうなるかわからないけど、その準備をしておくのが大事なんですね。

不透明と言われてる時代です。未来を予想するのは難しい。難しいからこそ、いつどうなっても対応できるように、能力貯金をした方が良い。

能力貯金は、携わってる仕事で日本一になるぐらい突き抜けるか、それ以外のことを学び実行することで貯まって行きます。ひとまず、業務時間外に読書や思考することからですね。

以上が、10年以上前から後輩に言ってることです。
能力貯金しましょう(・ω・)ノ

どっちが貯まるの?教育資金の準備のための保険

子どもが生まれると、「この子のためにお金を貯めなくては!」と貯蓄への関心が高まる人は多いはず。保険で教育資金を準備する場合、

「こども保険(学資保険)」が一般的。しかし、最近は保険ショップなどで「終身保険」を提案されるケースもあるようです。子ども保険と終身保険、どちらを活用するといいのでしょうか?

こども保険は17~22歳の満期時や、中学や高校進学など途中で学資金がもらえる貯蓄タイプの保険です。中には、ケガや病気をカバーする商品もありますが、学資金が少なくなるため、教育資金を準備する目的には向きません。払う保険料よりももらえるお金が多くなる商品を選びましょう。

中には、表面的な戻り率(支払う保険料に対して受取る学資金の割合)を高くして魅力的に見せるために、学資金をもらう時期が大学入学後に分散されている商品がありますので注意が必要。大学の入学に間に合わなかったり、19歳以降の学資金を前倒しで受取ると、金額が減ってしまうからです。必要な時期に、必要な金額をもらえる商品を選びましょう。

一方、終身保険は本来、死亡時の保障を目的として加入する保険ですが、途中で解約すると支払った金額よりも多い解約返戻金を受取れるタイミングがあり、教育資金に充てることができます。終身保険の中でも、保険料を払い終えるまでの期間の解約返戻金を低く抑える代わりに、払い終えた後は返戻金が急に増えるタイプ(低解約返戻金型終身保険。以下、低解約終身)を選びましょう。そして、保険料はまとまったお金が必要な時期よりも前に払い終えること。たとえば18歳に欲しいなら、15歳~18歳までに払い終えるように設計します。

では、どちらを選ぶといいのでしょうか? 
戻り率が比較的高い商品で比べてみました。

結果は、子ども保険の方が全般的に低解約終身よりも戻り率が高い。つまり“貯める”目的では、子ども保険に軍配が上がります。
低解約終身が有利なのは、親など保険をかけている人が亡くなった場合です。死亡後は保険料の負担がなくなるのは同じですが、終身保険なら亡くなった時点で死亡保険金額の300万円を受取れます。また、もしも大学進学の時期に、貯蓄などでお金が準備できていれば、終身保険を解約しない選択肢もあります。リタイア後に解約して老後資金として活用したり、最後まで持ち続けてお葬式代に充てたりなど、活用法が多い保険と言えるでしょう。

自分が健在であることを前提に、純粋に貯蓄率を高めたいなら子ども保険。万が一のことを想定したり、将来の選択肢を増やしたいなら、低解約終身を選択するといいでしょう。

2015.6.30更新

だれでもできる確実な教育費準備方法はこれだ!

子ども1人につき、1000万円以上かかると言われる教育費ですが、そんな高額をどうやって準備すればよいのか、悩んでいる方も少なくありません。

特に、教育費がかかる間で一度に負担がかかるのが、高校3年生から大学入学の時期。受験のための交通費や宿泊代、受験料、大学の入学金や授業料、施設使用料などの支払に追われます。先に合格したすべり止めの学校に払った入学金数十万円がムダになるなんてことも、ザラにあります。
この時期にかかるお金は100万円〜300万円と、家計から一度に捻出するには負担が大きいため、早い段階から貯畜をしておくことが大切になります。

実は教育費を蓄えるのに、「誰でも」「着実に」「手間なく」できる一番の方法があります。それが、子どもが産まれると国から支給される「児童手当」を使わずにそのまま貯める方法です。

「児童手当」は国が行う子育て支援の制度で、現在は、日本国内に住む0歳〜15歳の子どもがいる家庭に、月1万円または月1.5万円が支給されています。もらえる金額は、子どもの年齢や人数により異なります(図表参照)。なお、夫婦どちらか多い方の所得が一定の金額以上になると、もらえる金額は低くなります。

支給は原則年3回。4ヶ月分まとめて銀行口座に振り込まれます。振り込んでもらう口座は、児童手当をもらう手続きをする際に自分で指定することができるため、日常生活で使っている口座ではなく、教育費貯蓄専用口座を作って指定すると良いでしょう。給与振込口座などを指定してしまうと、振り込まれた児童手当はあっという間に食費や消耗品費などでなくなってしまいます。原則、教育費貯蓄専用口座からお金を引出したりしないために、キャッシュカードや通帳はタンスの奥にしまってしまいましょう。

15年間児童手当を専用口座などで貯め続けると、なんと約200万円にものぼります(所得制限にかかる場合は約90万円)。私立高校に進学した場合の3年間合計と公立高校に進学した場合の金額の差額が約174万円(※)なので、子どもが私立高校に進学することになっても余裕をもって行かせてあげることができそうです。もちろん大学入学時に活用するために、3年間さらに置いておいても良いでしょう。

児童手当について注意したいことは3点。まず生まれたらすぐに申し込むこと。申し込みの翌月から支給されますが、原則さかのぼることができません。そして、海外に住んでいる間はもらえないこと。また、所得制限にひっかかったり制度変更があったりした場合、予定通りに貯めることができない可能性があることです。

ぜひ児童手当は「なかったもの」として、しっかり貯めて将来かかる子どもの進学費用に備えましょう。

(※)文部科学省「子どもの学習費調査」平成24年度版より

2015.5.13更新

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