株価の割安・割高を判断する指標とは

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<材料>

・20万円

<Point>

1PERは利益からみて株価が割安か割高かを判断する指標。

2PERは値が小さいほど株価が割安と判断できる。

3PBRは会社の資産からみて株価が割安か割高かを判断する指標。

4PBRが1倍に近づくにつれて、株価が割安と判断できる。

※ある会社の株を20万円で購入。株価が30万円になったところで売却した場合。税金、売買手数料は考慮せず

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ある銘柄の株を買おうと思って株価のグラフを見てみたら上昇が続いているというとき、「そろそろ株価のピークでこの先値下がりに転じるのか、あるいはまだ上昇が続くのか」がわからず、買うかどうか迷うこともあるでしょう。

こんなとき判断材料になるのが、株価が割安か・割高かを見る指標。よく使われているのはPERとPBRです。

PER(ピーイーアール)は、Price Earnings Ratioの略。日本語でいうと「株価収益率」で、その会社の利益の水準に対して株価が割安か割高かを見る指標です。
PERは、株価を一株当たりの利益(税引き後)で割って求めます。例えば、1株当たりの税引き後利益が50円で株価が1000円なら、

1000円÷50円=20倍

となります。これは自分で計算する必要はなく、ネットの株関連のサイトで見ることができます。PERは会社の規模や業種によって違うので「何倍なら割安」というはっきりした基準があるわけではなく、同じ業種の会社と比べたり、株式市場全体と比較したりして割安・割高を判断します。

ちなみに、東京証券取引所第一部に上場している全銘柄のPERの平均は、2015年8月上旬時点で約18倍です。

PBR(ピービーアール)は、Price Book-Value Ratioの略。日本語でいうと「株価純資産倍率」で、その会社の保有する資産に対して株価が割安か割高かを見る指標です。PBRは株価を1株当たりの株主資本で割って求めます。例えば、1株当たりの株主資本が400円、株価が800円だとすると、

800円÷400円=2倍

となります。これも、株関連サイトでみることができます。
株主資本は、会社が解散したときに株主に返せるお金といえます。PBRが1倍ということは、会社の解散価値と株価が同じということなので、理論的には株価がそれより下がることはないと考えられます(実際には、PBRが1倍を下回るケースもあります)。

東京証券取引所第一部に上場している全銘柄のPBRの平均は、2015年8月上旬現在、約1.45倍となっています。

買おうとしている銘柄の株価が上がっていても、同じ業種の他の会社よりPERが低かったりPBRが1倍に近かったりすれば、株価は割安でまだ上昇の余地があると考えられるので、買ってもOKと判断できます。逆に、同業他社よりPERが高かったりPBRが1倍を大きく上回ったりしていたら、株価は割高でこの先下がる可能性が高いと考えられるので、買うのは見合わせたほうがよいと判断できます。

株式投資をするなら、PERとPBRはぜひ覚えておきましょう。

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執筆者

馬養雅子 ファイナンシャル・プランナー(CFP®)

千葉大学人文学部卒業。出版社勤務、フリー編集者を経て、ファイナンシャル・プランナーの資格を取得。 以後、個人のマネーのアドバイザーとして、家計管理や保険の見直し、金融商品や資産運用などに関する記事を新聞・雑誌に多数執筆しているほか、ネット上で資産運用やNISAに関する情報を発信している。

馬養雅子

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株を買ったら株券が受け取れるの?

株を買うということはその会社の株主になるということです。株主には、配当を受け取る権利や、株主総会に出席して会社から提案された重要事項について賛否を表明したりする権利などが与えられます。

そうした権利の証(あかし)となるのが株券でした。株券を持っている人が株主である、ということです。したがって、かつては株を買って株主になると株券が受け取れましたが、現在は受け取ることができません。というのは、上場会社の株券は2009年1月にすべて廃止され、ペーパーレス化されたからです。

では、誰が株主かをどうやって把握しているのでしょうか。

銀行でお金を振り込むとき、実際にお金が相手先の銀行口座に入金されるわけではなく、銀行どうしがデータをやりとりしていますね。それと同じように株も、売買のたびに実際に株券を動かすのではなく、誰が株を買って保有しているかというデータを電子化してやりとりする仕組みになっています。それを管理しているのが、「証券保管振替機構(略称:ほふり)」です。

投資家が証券会社を通して売買した株のデータは、証券会社からほふりへ送られ、投資家が買った株はほふりが預かる形になります。ほふりは誰が株主であるかというデータを、その株を発行した会社が決めた権利確定日に発行会社に通知します。発行会社はそれをもとにして「実質株主名簿」を作り、株主に株主総会の案内状や、配当、優待品などを送るというわけです。

株券がペーパーレス化されたことによって、上場会社は株券を印刷したり輸送したりするコストがかからなくなりました。株主にとっても、株券の盗難や紛失という心配がなくなりました。
株券があった時代には株を買ったあと、名義書換という手続きが終わるまで配当の受取や株の売却ができず、会社が合併したときなどは、株券を提出しなければなりませんでしたが、今はそうした手間や時間もかかりません。

株券がペーパーレス化されたとはいえ、タンスのひきだしの奥から株券が出てきた、なんてこともあるかもしれません。こうした「タンス株」であっても、株主としての権利が失われていなければ、株主総会の招集通知や配当金の支払い通知などが送られてきているはずです。ただ、売却するときに時間がかかるので、株券を証券会社に持っていってほふりに預けるとよいでしょう。
タンス株の名義が亡くなった家族のものだと、相続の手続きも必要ですので、株主総会招集通知や配当支払い通知に書かれている「株主名簿管理人」(信託銀行または証券代行会社)に問い合わせてみてください。

日経平均、トピックスってなに?

ニュースなどで「日経平均株価」「トピックス」という言葉を見聞きしたこと、ありますよね。株に関するものらしいけど、具体的に何を表しているかよくわからないという人も多いと思います。株式投資を始めるに当たって、この2つの意味を知っておきましょう。

「日経平均株価」も「トピックス」も、日本の株式市場全体の平均株価を表したもので、“株価指数”と呼ばれます。
「日経平均株価」は、東京証券取引所第一部(東証一部)に上場している銘柄のうち代表的な225銘柄の平均株価です。そのため、「日経225」とか「225種平均株価」と呼ばれることもあります。
1949年5月16日の225銘柄の株価を単純平均したものを基準にしており、60年以上の歴史を持っています。225銘柄はたびたび入れ替えが行われています。2015年7月1日現在の日経平均株価は、2万329円2銭です。

日経平均は225銘柄の平均株価なので、日本の株式市場全体の株価を表しているというわけではありませんが、昔から使われていることや、単位が「円」でわかりやすいことから、広く親しまれています。

「トピックス」は、「東証株価指数(Tosho Price Index)の略で「TOPIX」と表記されることもあります。こちらは、東証一部に上場している全銘柄の平均株価です。1968年1月4日の東証一部上場銘柄の時価総額(発行されている株数×株価)が基準となっていて、単位は「ポイント」です。2015年7月1日現在のトピックスは、1636.41ポイントです。

東証一部は上場銘柄数が最も多く、売買されている株数でも取引されている金額でも日本の株式市場の95%以上を占めています。「東証一部=日本の株式市場」ともいえるので、トピックスは日本の株式市場全体を見るのに適しています。

日経平均株価やトピックスが上がっているときは株式市場全体で売買が活発に行われており、下がっているときはその逆ということになります。そのため、株価指数は「市場の体温計」と言われます(ただし、日経平均とトピックスは対象となる銘柄や指数の計算方法が違うので、日経平均が上がっているのにトピックスは下がっている、またはその逆ということも時々あります。)

株価指数が上がっていれば個別銘柄の株価も上がっており、株価指数が下がっていれば個別銘柄の株価も下がっていることが多いので、自分の買った銘柄の株価を見なくても、株価指数でおおよその判断がつきます。
株価指数が上がっているのに、自分の持っている銘柄あるいは買おうとしている銘柄が下がっていることもあります。それが、数日ならよいのですが、1週間以上続くようだったら、その理由をチェックしたほうがよいでしょう。

銘柄選びは連想ゲーム

株を買うとき、考えなければいけないことは二つしかありません。
一つは、“何を”買うか。もう一つは“いつ”買うか。つまり、銘柄とタイミングです。

このうち、タイミングについては、誰もが「株価が一番安いとき」に買いたいと思うでしょう。でも、いつが一番安かったかは、あとになってみないとわかりません。ですから、ベストなタイミングで買うのは難しいといえます。
それでもできるだけ安いときに買いたいと思えば、株価をずっとウオッチしていく必要がありますが、個人の投資家は仕事や家事などの本業があるので、プロの投資家のように株価をずっと見ていることはできません。

ですから、個人投資家は、“いつ”よりも“何を”のほうに重点をおくのがおすすめです。将来性のある会社の株なら、多少の上がり下がりはあっても、長期的には値上がりする可能性が高いといえます。そういう銘柄を、じっくり時間をかけて探しましょう。
「そんなこと言われても、どの会社に将来性があるかなんてわからない」と思うかもしれません。でもヒントは身近なところにあるのです。

例えば、日本に来た中国人観光客が“爆買い”をしたというニュースを目にした人は多いでしょう。そんなとき、中国人が何を買ったのかに注目します。温水洗浄便座を買っていたことがわかったら、「温水洗浄便座はこれから世界中に広がるかもしれない」→「温水洗浄便座を作っている会社が成長するかもしれない」→「温水洗浄便座の部品を作っている会社もよさそう」といった具合に、連想を働かせるのです。

あるいは、これから介護が必要な人が増えると予想されます。そうすると、「介護施設を運営する会社、介護用品を作っている会社、大人用のおむつをつくっている会社などが成長するかもしれない」と考えられます。さらに一歩進んで、介護をする人材が不足している→「介護職に就く人を養成する学校を運営する会社が伸びるのでは」と連想します。

また、「家電の新製品を使ってみたらとても便利だった」→「これを作っている会社は伸びるかも」とか、「この製品に使われているこの部品が画期的」→「その部品を作っている会社が成長しそう」というふうに、自分の感じたことを活かすという方法もあります。

こんなふうに、ニュースや身近なところにたくさんあるヒントを連想ゲームのように銘柄に結びつけるのです。株式投資では、会社を“銘柄”という視点で見る必要があり、株式投資をすることでそういう見方ができるようになります。
例えば、居酒屋に行ったら低料金なのに味もサービスもよかったとします。そのとき「この店を運営しているのはなんていう会社なのかな?」と思って調べてみるといった具合です。

連想ゲームで銘柄探しをするのは、株式投資の楽しみの一つ。あなたもぜひ、銘柄探しを楽しんでください。

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