終身タイプと定期タイプの医療保険、どちらを選択する?

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<材料>

・医療保険やがん保険

・毎月数千円程度の保険料

<Point>

1加入当初は定期タイプの方が終身タイプよりも保険料が安い

2定期タイプは10年毎など、更新時に保険料がアップする

3ずっと同じ保険に入り続けるなら、終身タイプがおすすめ

4将来、見直しや解約を考えるなら、定期タイプがおすすめ

※ある医療保険に30歳男性が加入。80歳まで続けたとして、終身タイプと定期タイプの保険料累計の差。終身タイプの方が少なく済む

「◎◎の医療保険、入院1日あたり5千円、1回の手術5万円」と同じ商品で、同じ内容でも、保険料が随分違うというケースがあります。

これは、“終身タイプ”と“定期タイプ”の違いです。終身タイプは生きている限り保障が続き、加入時の保険料は最後まで変わりません。一方、定期タイプは10年毎に自動更新していき、保険料は更新時にアップしていきます。同じ年齢・性別で比べると、保険料が安いのは定期タイプ。では、どちらを選択するといいのでしょうか?

30歳の男性がA社の医療保険に加入するケースで、2つのタイプの保険料を80歳まで比べてみました(グラフ1)。終身タイプはずっと変わらず横一直線。定期タイプは、階段式に上がっていき、50代で終身タイプを超えます(保険料水準が今と変わらない前提)。さらに、80歳までの50年分の保険料を比べると、終身タイプの方が約43万円も少ない見込みです。同じ商品にずっと加入し続けるなら、最初は高くても終身タイプに加入する方が、結果的に支払う保険料は少ないと言えます。

では、定期タイプが完全に負けているかといえば、そうではありません。同じケースで、ある年齢までに保険料をいくら払うことになるかという累計額で比べると、67歳くらいまでは定期タイプの方が安いことがわかります(グラフ2)。

もしもあなたが、「貯蓄がない今のうちは保険に頼りたいけど、お金が貯まったら保険はいらない」と考えるなら、定期タイプに加入して、65歳くらいまでに解約する方が合理的。また、最近は医療技術が進んだことや国の方針などから、入院期間が短くなっています。このような状況にマッチした、新しいタイプの医療保険が今後発売される可能性もあります。そのタイミングで、新しい保険に入り直そうと考えるなら、今は安い定期タイプに加入しておく方が賢明と言えるでしょう。ただし、同じ保険会社であっても、新しい保険に加入する場合は、健康状態を問われますから、健康でなければ入れない点は注意が必要です。

今の時点で、一生涯持ち続ける保険を選ぶなら終身タイプ。40代までに見直すか、または将来は不要と考えるなら、定期タイプを選択するといいでしょう。がん保険でも同じことが言えます。

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執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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100円程度の保険料で2,000万円までもらえる保険って?

たった月100円程度の保険料で2,000万円なんて、そんなオイシイ話があるの?と思われる人も多いでしょう。

医療保険やがん保険に付けることができる「先進医療特約」がそれです。先進医療を受けた際に、かかった実費(技術料)を保障してくれるもので、多くの商品は2,000万円までカバーします。

先進医療とは、健康保険の対象にするかどうかを、安全性や有効性を評価している段階の医療技術で、国が指定したものだけを言います。健康保険が使えないと全てが自己負担。一般的な診察や検査、入院費など通常の治療と共通する部分も含めてです。しかし、先進医療に指定されると、技術料は全額自己負担ですが、共通部分は健康保険が使えて3割負担で済むようになります。先進医療は現在約100種類。どこでも受けられるわけではなく、大学病院などを中心に、全国約570の特定施設に限られます。

では、どのような先進医療がいくらくらいかかるのでしょうか(表参照)。技術によって1万円程度から1,000万円を超えるものまでさまざま。件数が多いのは、白内障の治療法である「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」で50万円程度です。また、がんの治療法で、身体へのダメージが小さいことなどで注目されている陽子線治療や重粒子線治療は、1回で250~300万円もかかります。

先進医療を受けた場合に、技術料を負担してくれるのが先進医療特約です。なぜ、これほど安いかというと、先進医療を受ける可能性が低いため。たとえば、1年間に陽子線と重粒子線治療の実施件数を見ると、新たにがんと診断される人のうち0.5%にも満たない数しかありません。理由は、全てのがんに有効とは限らない点や、施設が全国に14箇所とまだ少ないこと、治療費が高額であることなどが挙げられます。しかし、ここ数年先進医療を受けた患者数は増えています。いざ受けたいと思った時に、経済的な面で迷わないためには、このような保険で備えておくと安心です。

ベースとなる医療保険やがん保険が終身タイプでも、先進医療特約部分だけは、“10年更新”というタイプもあります。将来、特約料のアップが気になるなら、終身タイプを選ぶとよいでしょう。また、がん保険の先進医療特約がカバーするのは、がんの先進医療だけ。医療保険の特約は全ての先進医療が対象ですから、医療保険にだけ付けておけば充分です。

親と車を共有している人におすすめの自動車保険

親と同居していたり、近くに住んでいると、“車も共有”という人も多いでしょう。その場合、自動車保険の保険料も“親任せ”という人もいるかもしれませんが、実はあなたが乗るようになって、保険料はかなり上がったはずです。その保険料を安くする方法をご紹介します。

そもそも自動車保険は、事故を起こしやすい人ほど保険料が高いのが原則。“事故を起こしやすい”には、年齢や地域、走行距離、車種、用途などの違いが影響します。事故率を年代別に見ると、若い人ほど運転技術が未熟なため、また無理をしがちなため高く、中年になると下がり、また高齢者になると再び高くなる傾向があります。

親の車を子どもが運転する場合、保険は“本人限定”や“夫婦限定”ではなく、一般的に“家族限定”にしますが、家族の中でも一番若い人の年齢で保険料が決まります。20代前半ならかなりアップ。家族とは、同居している親族はもちろんのこと、別居している未婚の子どもが運転する場合も含まれます。
たとえば、ある自動車保険では、50歳の親の契約で、21~25歳の子どもの運転もカバーする場合、“夫婦限定”に比べて保険料が約7万円/年も高くなります(対人対物無制限、人身傷害3,000万円、車両一般200万円の補償、6S等級の場合※)。

ところが、子どもが運転する場合でも、親の年齢を基準とする保険があります。おとなの自動車保険(セゾン自動車火災保険)がそのタイプで、“別居の未婚の子”なら、自動的にカバーされ、保険料は一切上がりません。また、同居の子どもであっても、保険料の基準はあくまでも親(主に運転する人)の年齢。追加保険料を払えばカバーされ、それほど大幅なアップになりません。上記の条件※なら、追加の保険料は年間3.3万円程度です。

親と車を共有している人は、自動車保険の見直しを親に提案してみてはいかがでしょう。インターネットからも簡単に申し込めます。

2015.6.30更新

どっちが貯まるの?教育資金の準備のための保険

子どもが生まれると、「この子のためにお金を貯めなくては!」と貯蓄への関心が高まる人は多いはず。保険で教育資金を準備する場合、

「こども保険(学資保険)」が一般的。しかし、最近は保険ショップなどで「終身保険」を提案されるケースもあるようです。子ども保険と終身保険、どちらを活用するといいのでしょうか?

こども保険は17~22歳の満期時や、中学や高校進学など途中で学資金がもらえる貯蓄タイプの保険です。中には、ケガや病気をカバーする商品もありますが、学資金が少なくなるため、教育資金を準備する目的には向きません。払う保険料よりももらえるお金が多くなる商品を選びましょう。

中には、表面的な戻り率(支払う保険料に対して受取る学資金の割合)を高くして魅力的に見せるために、学資金をもらう時期が大学入学後に分散されている商品がありますので注意が必要。大学の入学に間に合わなかったり、19歳以降の学資金を前倒しで受取ると、金額が減ってしまうからです。必要な時期に、必要な金額をもらえる商品を選びましょう。

一方、終身保険は本来、死亡時の保障を目的として加入する保険ですが、途中で解約すると支払った金額よりも多い解約返戻金を受取れるタイミングがあり、教育資金に充てることができます。終身保険の中でも、保険料を払い終えるまでの期間の解約返戻金を低く抑える代わりに、払い終えた後は返戻金が急に増えるタイプ(低解約返戻金型終身保険。以下、低解約終身)を選びましょう。そして、保険料はまとまったお金が必要な時期よりも前に払い終えること。たとえば18歳に欲しいなら、15歳~18歳までに払い終えるように設計します。

では、どちらを選ぶといいのでしょうか? 
戻り率が比較的高い商品で比べてみました。

結果は、子ども保険の方が全般的に低解約終身よりも戻り率が高い。つまり“貯める”目的では、子ども保険に軍配が上がります。
低解約終身が有利なのは、親など保険をかけている人が亡くなった場合です。死亡後は保険料の負担がなくなるのは同じですが、終身保険なら亡くなった時点で死亡保険金額の300万円を受取れます。また、もしも大学進学の時期に、貯蓄などでお金が準備できていれば、終身保険を解約しない選択肢もあります。リタイア後に解約して老後資金として活用したり、最後まで持ち続けてお葬式代に充てたりなど、活用法が多い保険と言えるでしょう。

自分が健在であることを前提に、純粋に貯蓄率を高めたいなら子ども保険。万が一のことを想定したり、将来の選択肢を増やしたいなら、低解約終身を選択するといいでしょう。

2015.6.30更新

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