保険料のまとめ払いでランチ代を浮かそう

このレシピを実行して

8.8万貯まる!
<材料>

・さまざまな保険

<Point>

1月払いしている保険料を、半年ごとや1年ごとにまとめて支払うとお得

2途中で解約しても、払い損にはならない

3まとめ払いの月に備えて、計画的にお金を準備すること

4契約済の保険もまとめ払いに変更できる

※A社の定期保険、医療保険、がん保険に30歳男性が加入する場合、月払に比べて年払が35年間で節約できる金額

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全く同じ保険に加入するのでも、保険料の支払い方で節約する方法があります。それが“まとめ払い”。毎月の支払いを、半年ごとや1年ごとなど、先にまとめて払う方法です。

どのくらい安くなるのかを、30歳の男性がある保険会社の商品に加入する例で見てみましょう(表参照)。死亡保障の収入保障保険の月払保険料は3,650円ですが、半年払は21,700円、年払は42,670円。年間の保険料が、半年払は400円、年払は1,130円安くなります。ランチ代くらい安くなる見込みです。更に医療保険やがん保険にも加入していれば、半年払で年間930円、年払で2,528円もお得に。年払の方が半年払よりも倍以上のメリットがでます。

“その程度か…”と思う人もいるかもしれませんが、保険は長期に渡って保険料を払っていくものですから、仮に65歳までの35年分で考えると年払のメリットは約8.8万円。銀行に預けても中々増えない時代、無視できない金額と言えるでしょう。保険料が高い保険ほどメリットも大きくなります。

まとめ払いで気になるのは、もしも途中で解約するなど、保険料を払う必要がなくなった時のこと。一般的に、まだ経過していない期間(月数分)の保険料相当が戻ってきますから、ムダになるわけではありません。医療保険やがん保険で、三大疾病やがんになったら以降の保険料を支払う必要がなくなる“保険料支払免除特約”を付けた場合も同様で、未経過分は戻ってきます。払い損にはなりません。

まとめ払いの注意点は、支払日の銀行口座にお金がない!という事態。そうならないためには、計画的な家計管理が大切です。保険料の支払いに備えて、毎月の収入から口座に少しずつ残したり、ボーナスから取っておくなど工夫しましょう。
既に加入している保険もまとめ払いへの変更が可能です。手続き方法などは保険会社に問い合わせてみましょう。

画像一覧

執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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親と車を共有している人におすすめの自動車保険

親と同居していたり、近くに住んでいると、“車も共有”という人も多いでしょう。その場合、自動車保険の保険料も“親任せ”という人もいるかもしれませんが、実はあなたが乗るようになって、保険料はかなり上がったはずです。その保険料を安くする方法をご紹介します。

そもそも自動車保険は、事故を起こしやすい人ほど保険料が高いのが原則。“事故を起こしやすい”には、年齢や地域、走行距離、車種、用途などの違いが影響します。事故率を年代別に見ると、若い人ほど運転技術が未熟なため、また無理をしがちなため高く、中年になると下がり、また高齢者になると再び高くなる傾向があります。

親の車を子どもが運転する場合、保険は“本人限定”や“夫婦限定”ではなく、一般的に“家族限定”にしますが、家族の中でも一番若い人の年齢で保険料が決まります。20代前半ならかなりアップ。家族とは、同居している親族はもちろんのこと、別居している未婚の子どもが運転する場合も含まれます。
たとえば、ある自動車保険では、50歳の親の契約で、21~25歳の子どもの運転もカバーする場合、“夫婦限定”に比べて保険料が約7万円/年も高くなります(対人対物無制限、人身傷害3,000万円、車両一般200万円の補償、6S等級の場合※)。

ところが、子どもが運転する場合でも、親の年齢を基準とする保険があります。おとなの自動車保険(セゾン自動車火災保険)がそのタイプで、“別居の未婚の子”なら、自動的にカバーされ、保険料は一切上がりません。また、同居の子どもであっても、保険料の基準はあくまでも親(主に運転する人)の年齢。追加保険料を払えばカバーされ、それほど大幅なアップになりません。上記の条件※なら、追加の保険料は年間3.3万円程度です。

親と車を共有している人は、自動車保険の見直しを親に提案してみてはいかがでしょう。インターネットからも簡単に申し込めます。

2015.6.30更新

どっちが貯まるの?教育資金の準備のための保険

子どもが生まれると、「この子のためにお金を貯めなくては!」と貯蓄への関心が高まる人は多いはず。保険で教育資金を準備する場合、

「こども保険(学資保険)」が一般的。しかし、最近は保険ショップなどで「終身保険」を提案されるケースもあるようです。子ども保険と終身保険、どちらを活用するといいのでしょうか?

こども保険は17~22歳の満期時や、中学や高校進学など途中で学資金がもらえる貯蓄タイプの保険です。中には、ケガや病気をカバーする商品もありますが、学資金が少なくなるため、教育資金を準備する目的には向きません。払う保険料よりももらえるお金が多くなる商品を選びましょう。

中には、表面的な戻り率(支払う保険料に対して受取る学資金の割合)を高くして魅力的に見せるために、学資金をもらう時期が大学入学後に分散されている商品がありますので注意が必要。大学の入学に間に合わなかったり、19歳以降の学資金を前倒しで受取ると、金額が減ってしまうからです。必要な時期に、必要な金額をもらえる商品を選びましょう。

一方、終身保険は本来、死亡時の保障を目的として加入する保険ですが、途中で解約すると支払った金額よりも多い解約返戻金を受取れるタイミングがあり、教育資金に充てることができます。終身保険の中でも、保険料を払い終えるまでの期間の解約返戻金を低く抑える代わりに、払い終えた後は返戻金が急に増えるタイプ(低解約返戻金型終身保険。以下、低解約終身)を選びましょう。そして、保険料はまとまったお金が必要な時期よりも前に払い終えること。たとえば18歳に欲しいなら、15歳~18歳までに払い終えるように設計します。

では、どちらを選ぶといいのでしょうか? 
戻り率が比較的高い商品で比べてみました。

結果は、子ども保険の方が全般的に低解約終身よりも戻り率が高い。つまり“貯める”目的では、子ども保険に軍配が上がります。
低解約終身が有利なのは、親など保険をかけている人が亡くなった場合です。死亡後は保険料の負担がなくなるのは同じですが、終身保険なら亡くなった時点で死亡保険金額の300万円を受取れます。また、もしも大学進学の時期に、貯蓄などでお金が準備できていれば、終身保険を解約しない選択肢もあります。リタイア後に解約して老後資金として活用したり、最後まで持ち続けてお葬式代に充てたりなど、活用法が多い保険と言えるでしょう。

自分が健在であることを前提に、純粋に貯蓄率を高めたいなら子ども保険。万が一のことを想定したり、将来の選択肢を増やしたいなら、低解約終身を選択するといいでしょう。

2015.6.30更新

保険のムダを省いて保険料を半額以下にする!

生命保険は何十年にもわたって保険料を払っていくものですから、少しでも安くしたいと思うのは当然のこと。今回ご紹介する保険料の節約法は、自動的にムダを減らしてくれる「収入保障保険」を活用する方法です。

最初に、“保険のムダ”とはどういうことでしょうか。
保険には「必要保障額」という考え方があります。仮に、今亡くなったとして、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いた金額を必要保障額といい、保険金の目安となる金額です(“一生分とは”、配偶者が90歳になるまでなど)。
たとえば、亡くなった時に配偶者が30歳なら、90歳までの60年分としますが、10年後の40歳なら50年分。将来、家族が増えたりしなければ、必要保障額は“今現在”が一番多く、年々減っていくもの。そして、それに合わせて保険金額も徐々に減らすことができるのです。

この必要保障額よりも多額の保険に入っていると、ムダな保険料を払うことになります。たとえば、保険金額がずっと変わらない保険(定期保険)に加入して、そのまま見直さずにいるとムダが発生しがちです。とはいえ、つい見直しが面倒だったり、忘れたりすることはよくあること。その点、自動的に保障額を減らしてくれる収入保障保険は、使い勝手がいい保険です。

では、どのように“自動的に減る”のでしょうか。
収入保障保険は、万一のことがあると、保険金を毎月など小分けにして、決められた年齢まで継続的に受け取り取ることができる保険です(下記の例では60歳まで、毎月10万円)。

30歳の人が保険に加入して、すぐに亡くなると、遺族は毎月10万円ずつ、年間120万円を60歳までの30年間受け取れます(総額:10万円×12カ月×30年=3600万円)。10年後の40歳なら20年間しか受け取れないので2400万円。このように、収入保障保険は徐々に受け取る回数が減り、保険金の総額が減っていくため、また、数年に渡って受け取るため、保険料は割安になっています。定期保険に比べて、保険料は半分以下です(保険期間が同じ場合)。また、お給料のように毎月一定額ずつもらうことで、遺された家族は計画的に使えるメリットもあります。

収入保障保険は、いろいろな保険会社が販売しており、インターネットで申し込める会社もあります。いくらにするかは、【現在の必要保障額÷退職年齢÷12】または、【現在のお給料-遺族年金-配偶者の収入】(月額)がひとつの目安になります。

2015.6.15更新

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