経済や投資の勉強の第一歩!テレビ、雑誌などの情報に馴れること

このレシピを実行して

0貯まる!
<材料>

・テレビ ・ネット ・雑誌

<Point>

1テレビ、ネット、雑誌などから入ってくる経済情報に馴れよう

2お気に入りの情報ソースを探し、継続して接しよう

3関心分野のことをネットなどで調べて、深掘りしてみよう

※情報収集の勧めのため

638.jpg

投資をするためには経済や金融マーケットのことをある程度勉強しておくとよいでしょう。そのためには、経済などの情報に上手く接することが大事。今回は、情報の入手方法や勉強の進め方を紹介します。

まずは「馴れる」ことから始めましょう。テレビ、ネット、雑誌などから入ってくる経済情報に意識を向けることが第一歩。例えば、「日経平均株価が2万円を突破」、「ギリシャが債務危機でユーロから離脱する懸念」などのニュース。他にも日銀総裁の記者会見など、様々な情報が流れていますので、つまみ食い感覚でよいので意識して触れるようにします。

始めは専門用語などが難しいかもしれませんが、あまり気にしないこと。“情報と情報がつながりそうだな”と感じることが大事です。例えば、株価上昇と、円安が進むこと!この2つが何となく結びつくかな?と感じられてきます。

実は、株価上昇と円安進行は、このところ、とても連動性(相関性)が高い関係にあります。円安が原因で株価上昇が結果の関係ですが、押さえておきたい知識です。他にも、さまざまな原因と結果の関係がありますので、「馴れる」なかで各種情報が結びついてくれば、経済や投資への興味も出てくるでしょう。

続いて、馴れてきたらテレビや雑誌などからお気に入りの情報ソースを探し、「継続」して接することです。筆者の場合、あるテレビ局の経済番組を毎朝見ていますし、好みのマネー雑誌を購読しています。「継続」することで、経済や投資の仕組みなども理解できるようになります。必要な知識も貯まっていくことが期待されます。

ただ、忙しい中でテレビを見ることは大変。録画やWebでの再放送など、フル活用します。「継続は力なり」と言いますが、続けていけば投資の判断にも自信が持てるようになります。

さらにその先、もっと知りたいといった欲求も高まることでしょう。ネットが便利に使える時代なので、自分の手で調べて解決することは難しいことではありません。経済や投資に関するブログやサイトもたくさんありますので、それらを読んで聞けば、関心分野をどんどん「深掘り」することもできます。

投資は情報が命。その情報に馴れること、継続すること、そして深掘りすること。自分のペースで構わないのでじっくりと取り組んでいきましょう。

画像一覧

執筆者

小松英二 CFP®(ファイナンシャル・プランナー)/ 経済アナリスト

筑波大学卒業後、日本銀行入行。景気動向調査、対金融機関・対政府の金融取引などに携わる。 その後2007年4月にFP事務所を開業し、資産運用、相続対策を中心に相談業務、執筆活動を展開。 生活者向けセミナー、企業の社員研修、FP継続教育研修などの講師も務める。 帝京大学経済学部・湘北短期大学総合ビジネス学科 非常勤講師

小松英二

関連記事

関連記事

外貨預金で気になるユーロ!実は欧州の結束を担っている

外貨預金をするときに米ドル、豪ドルとともに気になる“ユーロ”。米ドルに次いで2番目に広く使われている通貨です。

ドイツ、フランス、イタリアといった主要国を始め、財政問題が報道されるギリシャでも使っています。外貨預金をする際には、ある程度その通貨のことを知っておきたいところ。ユーロとはどのような通貨か。その誕生の背景などをご紹介しましょう。

1999年1月に登場した歴史の浅い通貨です。以前は、ドイツはマルク、フランスはフラン、イタリアはリラといった具合に国ごとに通貨がありました。それら通貨の時代は、日本人が欧州を旅行するときに、国境を超える都度、次の国の通貨への両替が必要でした。今でこそユーロだけ持てば面倒な両替がなく食事や買い物もスムーズですが当時は不便でした。

そのユーロを用いる国は、1999年の導入時は11か国でしたが現在は19か国、人口3億2600万人の経済圏となりました。
ユーロ誕生の背景には長い歴史があります。欧州は、たびたび繰り返される戦争の舞台となってきました。第二次世界大戦後、戦争への反省から、国民や政治のリーダーの間で欧州の結束を強めようとする機運が高まりました。1950年代に、それまで戦争を繰り返してきたフランスとドイツの両国首脳の呼びかけで欧州経済共同体(EEC)が立ち上がりました。それを起源に輪が広がり、ユーロの誕生に至ります。

また、近年の欧州経済の地盤沈下も影響しました。米国や日本、アジアの新興国の経済成長の陰で、欧州各国の工業製品の輸出競争力は弱まります。そこからの脱出を目指し“経済統合”や“通貨統合”による競争力回復の道を歩んだのです。

その結果、ユーロの通貨別取引シェアは、米ドル(約4割)に次ぐ世界第2位(約2割)まで躍進しました。ところが、リーマン・ショック後は状況が一変します。ギリシャなど南欧諸国の政府の借金問題が深刻となり、欧州全体に停滞感が漂い始め、ユーロも勢いを失います。

現在、欧州は低成長、低インフレ経済に苦しんでいます。欧州中央銀行(ECB)も日銀と同じく大規模な金融緩和を開始しました。このところ、ギリシャ問題など暗い話が目立ちますが、それでも乗り越えた後の欧州の立ち直りに期待する声も少なくありません。

外貨預金の通貨選びに当たり、飛び込んでくるニュースは気になりますが、それに一喜一憂することなく、通貨の背景にある大きな流れも押さえておくとよいでしょう。

外貨預金の入門通貨「米ドル」の特徴を知ろう

日本の将来が不安視され、外貨預金など海外への投資を考える人が増えています。その際、入門通貨として適しているのが米ドルです。今回は、世界の“基軸通貨”とも言われる米ドルについて解説しましょう。

話を進める前に、円高と円安について確認しておきましょう。2012年までは1米ドル=80円程度の円高でしたが、その後円安(米ドル高)に転換し、現在1米ドル=120円程度の円安です。これは1米ドルを買うために、かつては80円必要でしたが、現在は120円ないと買えない、つまり円の価値の低下を意味します。「数字が大きくなると円安」と覚えておきましょう。

それでは米ドルについて見ていきましょう。
世界には国の数だけ通貨があります。国々で貿易などを通じて通貨を交換する際に、「基準となる通貨がないと不便」といった問題がありました。こうした状況を解消するため、「基準となる通貨を米ドルにしよう」といった歴史的な国際会議が1944年に開かれ、基軸通貨米ドルが誕生しました。

基軸通貨のイメージは図のとおりです。米ドルがど真ん中で周辺に各国通貨が位置する関係。例えば南米のブラジルレアルと米ドルの関係は「米ドル/レアル相場」、また、日本円と米ドルの関係は「米ドル/円相場」です。米ドルと他の通貨を貿易などで交換するときは、こうした2つの通貨の為替相場を用います。

ところで、「図における周辺通貨」同士の貿易の際はどのように換算するのでしょうか。例えば、ブラジルレアルと日本円の関係です。この場合は、先ほど示した2つの為替相場をつなぎ合わせるかたちで「円/レアル相場」を計算します。
米ドルはこのように基準を担っていますので、貿易において決済(代金支払い)通貨として広く用いられています。また、原油、金などの国際商品は、価格が米ドルで表示され、支払いも米ドルが基本です。原油の数量はバレル(1バレルは約159 リットルに相当)と呼ばれる単位で表しますが、現在1バレル=60米ドル台の国際原油相場が成り立っています。

米国は世界一の経済大国です。発達した株式市場を始めとする金融市場も持っています。その通貨米ドルは、他の通貨への換金しやすさがあり、とても安定しています。このような背景から、皆さんが外貨預金などを始める時には、米ドルは入り込みやすい入門通貨といえるでしょう。

2015.6.30更新

預金金利が低いワケ!それは日銀の金融緩和が影響している

ここ10年以上、低金利が続いています。私たちが金融機関に預ける預貯金にはほとんど金利がつきません。また、私たちが金融機関から借りる住宅ローンなどの金利も歴史的な低金利です。今回は、こうした低金利の背景にある日本銀行の政策について見ていきましょう。

日銀は、物価の安定を目標として金融政策を行っています。高すぎる物価や低すぎる物価をちょうど良いレベル(日本の場合、年1~2%程度)に近づける役割を日銀が担っているのです。
物の値段が安い状況は、一見良いことのように思えますが、実は問題があります。物価が低すぎると企業の売上が減り、その企業で働いている人の給料も減りますから、消費者はモノを買わなくなります。そうすると、企業の売上がさらに減り、給料が減るといった悪循環が続き、豊かさにつながりません。

物価が低すぎるときや、モノの売買や生産が停滞する不況のときには、金利を下げます。金利が下がると企業や個人がお金を借りやすくなり、経済活動が刺激されるため、物価が上がることが期待されます。これを「金融緩和」といいます。
逆に物価が高騰して景気が過熱ぎみのときには、金利を上げます。お金が借りにくくなることで経済活動が抑制され、高すぎる物価が下がることが期待されます。これを「金融引締め」といいます。

日銀は、日本の物価は低すぎる(デフレ状態)と考えており、金融緩和の真っただ中です。では、どのようにして金融緩和を行うのでしょう。
日銀は銀行や信用金庫など民間金融機関が持っている国債などを大量に買っています。そして、その購入代金を民間金融機関に渡します。これにより、民間金融機関の持つお金が増えますので、世の中全般にお金が流れやすくなります。これが金利低下につながり、現在、預金金利がとても低いワケです。

ただ、デフレからの脱出は簡単ではないようです。日銀は頑固なデフレに対抗するため、2013年4月に金融緩和のペースを急激に上げました。これまでにありえないほどの緩和ということで、黒田日銀総裁は、これを「異次元金融緩和」と称し、衝撃的なニュースとして伝わりました。

2年が経過し、物価もひと頃のマイナス局面から脱しましたが、日銀が望ましいとしている物価上昇には達していません。金融緩和が終わる目途が立っていないようです。低い預金金利や住宅ローン金利は当分続きそうです。

2015.6.15更新

ランキング