100円程度の保険料で2,000万円までもらえる保険って?

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<材料>

・医療保険やがん保険の先進医療特約

<Point>

1先進医療は健康保険の対象とするかどうか評価段階の医療技術

2先進医療の技術料は全額自己負担

3先進医療を受ける可能性は低いが、高額な治療もある

4先進医療特約は医療保険に1つあれば充分

※先進医療特約を付けた医療保険に加入後にがんと診断され、重粒子線治療を受けた場合

たった月100円程度の保険料で2,000万円なんて、そんなオイシイ話があるの?と思われる人も多いでしょう。

医療保険やがん保険に付けることができる「先進医療特約」がそれです。先進医療を受けた際に、かかった実費(技術料)を保障してくれるもので、多くの商品は2,000万円までカバーします。

先進医療とは、健康保険の対象にするかどうかを、安全性や有効性を評価している段階の医療技術で、国が指定したものだけを言います。健康保険が使えないと全てが自己負担。一般的な診察や検査、入院費など通常の治療と共通する部分も含めてです。しかし、先進医療に指定されると、技術料は全額自己負担ですが、共通部分は健康保険が使えて3割負担で済むようになります。先進医療は現在約100種類。どこでも受けられるわけではなく、大学病院などを中心に、全国約570の特定施設に限られます。

では、どのような先進医療がいくらくらいかかるのでしょうか(表参照)。技術によって1万円程度から1,000万円を超えるものまでさまざま。件数が多いのは、白内障の治療法である「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」で50万円程度です。また、がんの治療法で、身体へのダメージが小さいことなどで注目されている陽子線治療や重粒子線治療は、1回で250~300万円もかかります。

先進医療を受けた場合に、技術料を負担してくれるのが先進医療特約です。なぜ、これほど安いかというと、先進医療を受ける可能性が低いため。たとえば、1年間に陽子線と重粒子線治療の実施件数を見ると、新たにがんと診断される人のうち0.5%にも満たない数しかありません。理由は、全てのがんに有効とは限らない点や、施設が全国に14箇所とまだ少ないこと、治療費が高額であることなどが挙げられます。しかし、ここ数年先進医療を受けた患者数は増えています。いざ受けたいと思った時に、経済的な面で迷わないためには、このような保険で備えておくと安心です。

ベースとなる医療保険やがん保険が終身タイプでも、先進医療特約部分だけは、“10年更新”というタイプもあります。将来、特約料のアップが気になるなら、終身タイプを選ぶとよいでしょう。また、がん保険の先進医療特約がカバーするのは、がんの先進医療だけ。医療保険の特約は全ての先進医療が対象ですから、医療保険にだけ付けておけば充分です。

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執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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保険のムダを省いて保険料を半額以下にする!

生命保険は何十年にもわたって保険料を払っていくものですから、少しでも安くしたいと思うのは当然のこと。今回ご紹介する保険料の節約法は、自動的にムダを減らしてくれる「収入保障保険」を活用する方法です。

最初に、“保険のムダ”とはどういうことでしょうか。
保険には「必要保障額」という考え方があります。仮に、今亡くなったとして、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いた金額を必要保障額といい、保険金の目安となる金額です(“一生分とは”、配偶者が90歳になるまでなど)。
たとえば、亡くなった時に配偶者が30歳なら、90歳までの60年分としますが、10年後の40歳なら50年分。将来、家族が増えたりしなければ、必要保障額は“今現在”が一番多く、年々減っていくもの。そして、それに合わせて保険金額も徐々に減らすことができるのです。

この必要保障額よりも多額の保険に入っていると、ムダな保険料を払うことになります。たとえば、保険金額がずっと変わらない保険(定期保険)に加入して、そのまま見直さずにいるとムダが発生しがちです。とはいえ、つい見直しが面倒だったり、忘れたりすることはよくあること。その点、自動的に保障額を減らしてくれる収入保障保険は、使い勝手がいい保険です。

では、どのように“自動的に減る”のでしょうか。
収入保障保険は、万一のことがあると、保険金を毎月など小分けにして、決められた年齢まで継続的に受け取り取ることができる保険です(下記の例では60歳まで、毎月10万円)。

30歳の人が保険に加入して、すぐに亡くなると、遺族は毎月10万円ずつ、年間120万円を60歳までの30年間受け取れます(総額:10万円×12カ月×30年=3600万円)。10年後の40歳なら20年間しか受け取れないので2400万円。このように、収入保障保険は徐々に受け取る回数が減り、保険金の総額が減っていくため、また、数年に渡って受け取るため、保険料は割安になっています。定期保険に比べて、保険料は半分以下です(保険期間が同じ場合)。また、お給料のように毎月一定額ずつもらうことで、遺された家族は計画的に使えるメリットもあります。

収入保障保険は、いろいろな保険会社が販売しており、インターネットで申し込める会社もあります。いくらにするかは、【現在の必要保障額÷退職年齢÷12】または、【現在のお給料-遺族年金-配偶者の収入】(月額)がひとつの目安になります。

2015.6.15更新

健康保険証があれば病気になっても安心

「お医者さんのお世話になったことがない」と言う人は、ほとんどいないのではないでしょうか。私たちは病院等で診察を受け、その後窓口でお金を払います。実はこのお金、私たち自身は、実際かかった費用の3割しか支払っていないのです。

例えば、風邪をひいて病院へ行きます。そこで1万円の診察代と薬代がかかったとすると、私たちは、窓口で1万円を支払わなければならないのでしょうか?

答えはNOです。

窓口で健康保険証を見せれば、3割の3,000円を支払うだけ。しかし、反対に健康保険証がなければ、1万円を支払わなければなりません。お金がかかるので病気になっても簡単にお医者さんに行くことができなくなります。私たちが、ちょっとした病気でも医師に診てもらうことができるのは、実際にかかった医療費の3割(小学校入学以降70歳未満の場合)だけの支払いで済むからなのです。

また、健康保険に加入していると様々な場面で利用することができます。例えば海外で病気やケガをした場合、出産をした場合、病気やケガで働けなくなった場合(国民健康保険を除く)等。これらの具体的な内容、利用方法については、今後ご紹介をしていきます。

健康保険に加入したら、健康保険料を毎月支払いますが、加入する健康保険によって保険料は異なります。公務員は共済の「健康保険組合」、会社員は「協会けんぽ」か働いている会社の「健康保険組合」、そして会社の健康保険に加入できない人やフリーで働いている人、自営業者、無職の人等は、市区町村役場の「国民健康保険」。保険料は公務員、会社員の場合は毎月支払われる賃金によって決まります。国民健康保険の場合は、市区町村によって保険料の計算方法が異なるのですが、やはり収入を得ている人が高くなります。

公務員や会社員は有無をいわさず給料から天引きされてしまうので保険料を納めないということはありませんが、自営業やフリーの場合は自分で納めるため、家計が厳しいという理由で保険料を払わない人も少なくないようです。しかし、保険料を納めなければ健康保険証がもらえず、全額自己負担になるため、病気になってもお医者さんに行かないといった悪循環に。こんな時は、市区町村役場の保険課で相談をしてください。減免や減額など保険料が安くなる制度がありますので、それを利用して、健康保険証をもらうのです。病気は早めに直すことにこしたことはありません。

2015.6.15更新

命の値段じゃない!生命保険のムダの見つけ方

“万が一”に備えて、家族のために生命保険に加入していても、いくらの保険金をもらえるかまで、正確に把握している人はそう多くありません。

また、勧められるままに契約して、その金額が自分に合っているかどうかわからないという話もよく聞きます。では、一体いくらの保険金を用意すればいいのでしょうか。

必要保障額はとは用意したい保険金額

必要な保険金の大きさ「必要保障額」は、“命の値段”や“愛情の値段”などと言われることもありますが、実はインターネットで調べることができます。Webの検索ツールで、 「必要保障額 シミュレーション」と入れて検索してみましょう。保険会社のホームページや比較サイトに提供されているツールが出てきます。自分や家族の年齢や収入など情報を入れていくと、最後に保険でいくら用意すればいいのか、一目瞭然。ただし、結果が大きく異なることも。どうしてそのような違いが出てくるのでしょうか。

必要保障額は、今あなたが亡くなったと仮定して、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いて計算します。一生分とは、配偶者の平均寿命や90歳までなど。結果がプラスなら、“支出が大きく、必要なお金が足りない”、つまりこの金額が用意したい保険金額です。

必要保障額=遺族の生活費など「支出」-遺族年金など「収入」-現在の貯蓄額

「支出」として考慮するもの

  • 遺族の生活費:一般的に現在の生活費の7~8割程度
  • 住居費:賃貸は一生分、持ち家でローンの保険(団体信用生命保険)に加入していればゼロ
  • 教育費:コース別(公立・私立)にかかるお金
  • その他:持ち家のリフォーム代や車の買換え費用など一時的にかかるお金

「収入」として考慮するもの

  • 遺族基礎年金:18歳までの子どもがいる場合に受け取る。金額は子どもの人数によって異なる
  • 遺族厚生年金:会社員・公務員の場合に受け取る。金額は収入や勤続年数によって異なる
  • 配偶者の収入:配偶者が働く場合の収入と、老後の配偶者自身の年金額

生活費を何割程度で見込むか、住宅の考え方などの違いによって、結果が異なるのですが、2つ3つ試してみてください。おおよそ見当がついたら、自分が今入っている保険の金額と比べてみましょう。多過ぎるなら、それはムダな保障。一部だけ解約して、保険金額を下げることで、保険料の節約が可能です。反対に少な過ぎる場合は、備えが足りないということですから、保障の追加を検討しましょう。今入っている保険とは別の保険会社でも構いませんから、安い保険料の会社を探しましょう。必要保障額がゼロ(収入の方が多い)となったら、基本的に保険そのものがいらないことになります。

<保険商品多すぎ・・・。無料相談が一番オススメ>

保険商品の多さにはほんと困りますよね。そういった時はやはり保険のプロに相談するのが一番です。

何度も保険を入り直すのはただただ損するだけですので、将来を見据えて一度しっかりと検討し、加入したいですね。(追記:編集部)

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