夏期講習って絶対必要?! 無理せず夏休みの学習を進めるには

このレシピを実行して

5,000貯まる!
<材料>

・新聞のチラシ ・無料体験

<How to>

1無料特典を見比べよう!

2体験学習を利用する

3思い切ってやめてしまう

※ 1ヶ月:約5,000円~

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夏休みになると気になるのが子どもの夏期講習。必ず通わせなくてはいけないものではありませんが、「●●ちゃんも行きはじめたよ!」なんて、周りの家庭の話を聞くと気が気でないのではないでしょうか。

また、いくら節約中とはいえ、子どもの教育費はできるだけ出してあげたいもの。しかし、ない袖はふれません。今回は、無理せずお得に子どもを夏期講習に通わせる節約ワザをお伝えします。

1.無料特典を見比べよう!
夏休み前の時期になると、新聞に学習塾のチラシがたくさん挟まれるようになります。それらのチラシを見て、特典を見比べましょう。
入会金無料、最初の一カ月無料……などいろいろな特典がある中で、なんと夏期講習が無料になる塾もあったりします。最近は塾の獲得競争が激化しているので、特典も年々豪華になっていく傾向にあるようです。入会は、夏休み前に済ませた方がお得です。

2.体験学習を利用する
塾の中には、数日~1週間の短期間で体験学習ができるところがあります。
こうした体験学習を利用するのも一つの方法です。あくまでも短期間のみですから、教えてほしいところが全て教われるわけではありません。ただ、体験学習の前には、入塾テストと、保護者の面談などもありますから、こうした機会を利用して、我が子は「どこが苦手なのか」「どういうふうに勉強を進めればいいのか」などの把握に利用しましょう。

3.思い切ってやめてしまう
普段から塾通いをしていて、きちんと勉強の習慣がついているお子さんなら、子どもの成績や進路と相談の上、思い切って費用のかかる夏期講習はやめてしまいましょう。
「夏期講習は受験の天王山」などといううたい文句や、他の家庭が夏期講習に通わせているなんて話を聞くと焦ってしまいますが、夏休みは子どもを休ませ、2学期に向けた英気を養わせるのも一つの手です。
ただし、塾にいかない場合は、せっかく身についている勉強の習慣をおろそかにしないためにも、親の監督のもと、自宅学習は行っておくほうがいいでしょう。

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執筆者

新部若菜

4年間、資生堂に勤務、アメリカ留学などを経てフリーライターとなる。 ビジネスから美容、フード、トレンド系もフォロー。

新部若菜

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親の努力次第?!学習塾の費用を節約するワザ

人生最大出費の一つが、子どもの教育費であることは間違いありません。できればここは節約せず、存分に費用をかけてあげたいところですが、無い袖は振れないとお悩みのご家庭も多いでしょう。今回は、子どもの塾代や習い事を節約するワザを紹介します。

■通信教材に切り替える

高校受験の場合、塾代だけでも、入学金・授業料・夏期講習・冬期講習・模試代を含めて1年間で60~80万円かかります。大学受験であれば、さらに年間10万ずつプラスされると言われます。さらに、小学3年生の2月~6年生の1月までの3年間通うことが多い中学受験なら、3年間で200万円ほどかかるといわれます。これにプラスして、塾への送迎代や交通費、お弁当などの費用もかかります。

こうした費用を切り詰めるためには、通信教材の活用を検討してみましょう。子どもの自立心や勉強内容への親の関与も必要になりますが、費用的には節約になるはずです。

■受講期間・科目を減らす

両親が忙しく自宅学習が難しい、塾に通わなければ志望校に受からない……という場合は、塾に通う期間や科目を見直してみましょう。
塾に言われるままになるのではなく、「苦手な科目だけ通う」「受験前の追い込みシーズンだけ通う」などで、コストも削減できるはずです。

■「なんとなく」はやめる

塾以外の習い事については、「なんとなく」での受講をやめましょう。「ママ友や仲のいい同級生に誘われた」や「みんなが習っているから」などではなく、家庭の教育方針に従って、「これを身に付けさせたい」というものだけに絞りましょう。友達付き合いと習い事は切り離して考えたほうがよさそうです。

■単発の講座などを利用する

「水泳が苦手」という子どもに泳ぎを習わせたいなど、「苦手を克服したい」「ちょっとやってみたい」という場合は、夏休みの間だけなどの単発講座を活用してみましょう。

また、自治体の広報には、1日や数回限りのさまざまな体験教室が紹介されていることがあります。分野も、芸術系やスポーツなど多彩で、子どもだけのもの、親子で参加できるものなどさまざま。ぜひこういった機会も活用してみましょう。

どっちが貯まるの?教育資金の準備のための保険

子どもが生まれると、「この子のためにお金を貯めなくては!」と貯蓄への関心が高まる人は多いはず。保険で教育資金を準備する場合、

「こども保険(学資保険)」が一般的。しかし、最近は保険ショップなどで「終身保険」を提案されるケースもあるようです。子ども保険と終身保険、どちらを活用するといいのでしょうか?

こども保険は17~22歳の満期時や、中学や高校進学など途中で学資金がもらえる貯蓄タイプの保険です。中には、ケガや病気をカバーする商品もありますが、学資金が少なくなるため、教育資金を準備する目的には向きません。払う保険料よりももらえるお金が多くなる商品を選びましょう。

中には、表面的な戻り率(支払う保険料に対して受取る学資金の割合)を高くして魅力的に見せるために、学資金をもらう時期が大学入学後に分散されている商品がありますので注意が必要。大学の入学に間に合わなかったり、19歳以降の学資金を前倒しで受取ると、金額が減ってしまうからです。必要な時期に、必要な金額をもらえる商品を選びましょう。

一方、終身保険は本来、死亡時の保障を目的として加入する保険ですが、途中で解約すると支払った金額よりも多い解約返戻金を受取れるタイミングがあり、教育資金に充てることができます。終身保険の中でも、保険料を払い終えるまでの期間の解約返戻金を低く抑える代わりに、払い終えた後は返戻金が急に増えるタイプ(低解約返戻金型終身保険。以下、低解約終身)を選びましょう。そして、保険料はまとまったお金が必要な時期よりも前に払い終えること。たとえば18歳に欲しいなら、15歳~18歳までに払い終えるように設計します。

では、どちらを選ぶといいのでしょうか? 
戻り率が比較的高い商品で比べてみました。

結果は、子ども保険の方が全般的に低解約終身よりも戻り率が高い。つまり“貯める”目的では、子ども保険に軍配が上がります。
低解約終身が有利なのは、親など保険をかけている人が亡くなった場合です。死亡後は保険料の負担がなくなるのは同じですが、終身保険なら亡くなった時点で死亡保険金額の300万円を受取れます。また、もしも大学進学の時期に、貯蓄などでお金が準備できていれば、終身保険を解約しない選択肢もあります。リタイア後に解約して老後資金として活用したり、最後まで持ち続けてお葬式代に充てたりなど、活用法が多い保険と言えるでしょう。

自分が健在であることを前提に、純粋に貯蓄率を高めたいなら子ども保険。万が一のことを想定したり、将来の選択肢を増やしたいなら、低解約終身を選択するといいでしょう。

2015.6.30更新

だれでもできる確実な教育費準備方法はこれだ!

子ども1人につき、1000万円以上かかると言われる教育費ですが、そんな高額をどうやって準備すればよいのか、悩んでいる方も少なくありません。

特に、教育費がかかる間で一度に負担がかかるのが、高校3年生から大学入学の時期。受験のための交通費や宿泊代、受験料、大学の入学金や授業料、施設使用料などの支払に追われます。先に合格したすべり止めの学校に払った入学金数十万円がムダになるなんてことも、ザラにあります。
この時期にかかるお金は100万円〜300万円と、家計から一度に捻出するには負担が大きいため、早い段階から貯畜をしておくことが大切になります。

実は教育費を蓄えるのに、「誰でも」「着実に」「手間なく」できる一番の方法があります。それが、子どもが産まれると国から支給される「児童手当」を使わずにそのまま貯める方法です。

「児童手当」は国が行う子育て支援の制度で、現在は、日本国内に住む0歳〜15歳の子どもがいる家庭に、月1万円または月1.5万円が支給されています。もらえる金額は、子どもの年齢や人数により異なります(図表参照)。なお、夫婦どちらか多い方の所得が一定の金額以上になると、もらえる金額は低くなります。

支給は原則年3回。4ヶ月分まとめて銀行口座に振り込まれます。振り込んでもらう口座は、児童手当をもらう手続きをする際に自分で指定することができるため、日常生活で使っている口座ではなく、教育費貯蓄専用口座を作って指定すると良いでしょう。給与振込口座などを指定してしまうと、振り込まれた児童手当はあっという間に食費や消耗品費などでなくなってしまいます。原則、教育費貯蓄専用口座からお金を引出したりしないために、キャッシュカードや通帳はタンスの奥にしまってしまいましょう。

15年間児童手当を専用口座などで貯め続けると、なんと約200万円にものぼります(所得制限にかかる場合は約90万円)。私立高校に進学した場合の3年間合計と公立高校に進学した場合の金額の差額が約174万円(※)なので、子どもが私立高校に進学することになっても余裕をもって行かせてあげることができそうです。もちろん大学入学時に活用するために、3年間さらに置いておいても良いでしょう。

児童手当について注意したいことは3点。まず生まれたらすぐに申し込むこと。申し込みの翌月から支給されますが、原則さかのぼることができません。そして、海外に住んでいる間はもらえないこと。また、所得制限にひっかかったり制度変更があったりした場合、予定通りに貯めることができない可能性があることです。

ぜひ児童手当は「なかったもの」として、しっかり貯めて将来かかる子どもの進学費用に備えましょう。

(※)文部科学省「子どもの学習費調査」平成24年度版より

2015.5.13更新

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