保険のムダを省いて保険料を半額以下にする!

このレシピを実行して

”180万”貯まる!
<材料>

・生命保険のひとつの種類である「収入保障保険」

<Point>

1収入保障保険は、お給料のように毎月一定額ずつ受け取る

※30歳男性:収入保障保険<保険期間30年、年金毎月10万円>の保険料2790円/月と定期保険<保険期間30年、保険金額3600万円>の保険料7836円/月の差額30年分

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生命保険は何十年にもわたって保険料を払っていくものですから、少しでも安くしたいと思うのは当然のこと。今回ご紹介する保険料の節約法は、自動的にムダを減らしてくれる「収入保障保険」を活用する方法です。

最初に、“保険のムダ”とはどういうことでしょうか。
保険には「必要保障額」という考え方があります。仮に、今亡くなったとして、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いた金額を必要保障額といい、保険金の目安となる金額です(“一生分とは”、配偶者が90歳になるまでなど)。
たとえば、亡くなった時に配偶者が30歳なら、90歳までの60年分としますが、10年後の40歳なら50年分。将来、家族が増えたりしなければ、必要保障額は“今現在”が一番多く、年々減っていくもの。そして、それに合わせて保険金額も徐々に減らすことができるのです。

この必要保障額よりも多額の保険に入っていると、ムダな保険料を払うことになります。たとえば、保険金額がずっと変わらない保険(定期保険)に加入して、そのまま見直さずにいるとムダが発生しがちです。とはいえ、つい見直しが面倒だったり、忘れたりすることはよくあること。その点、自動的に保障額を減らしてくれる収入保障保険は、使い勝手がいい保険です。

では、どのように“自動的に減る”のでしょうか。
収入保障保険は、万一のことがあると、保険金を毎月など小分けにして、決められた年齢まで継続的に受け取り取ることができる保険です(下記の例では60歳まで、毎月10万円)。

30歳の人が保険に加入して、すぐに亡くなると、遺族は毎月10万円ずつ、年間120万円を60歳までの30年間受け取れます(総額:10万円×12カ月×30年=3600万円)。10年後の40歳なら20年間しか受け取れないので2400万円。このように、収入保障保険は徐々に受け取る回数が減り、保険金の総額が減っていくため、また、数年に渡って受け取るため、保険料は割安になっています。定期保険に比べて、保険料は半分以下です(保険期間が同じ場合)。また、お給料のように毎月一定額ずつもらうことで、遺された家族は計画的に使えるメリットもあります。

収入保障保険は、いろいろな保険会社が販売しており、インターネットで申し込める会社もあります。いくらにするかは、【現在の必要保障額÷退職年齢÷12】または、【現在のお給料-遺族年金-配偶者の収入】(月額)がひとつの目安になります。

2015.6.15更新

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執筆者

田辺南香 ファイナンシャル・プランナー

ライフプランから見た家計管理・保険・住宅などマネーに関するアドバイスや、セミナー・Webサイト・雑誌等で情報発信を行う。 主な書著「“未来家計簿”で簡単チェック! 40代から間に合うマネープラン」(日本経済新聞出版社)、「隠すだけ!貯金術」「家計簿いらずの年間100万円!貯金術」「女ひとり人生 お金&暮らしの不安が消える本」(KADOKAWA)。株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役 http://pt-con.jp

田辺南香

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どっちが貯まるの?教育資金の準備のための保険

子どもが生まれると、「この子のためにお金を貯めなくては!」と貯蓄への関心が高まる人は多いはず。保険で教育資金を準備する場合、

「こども保険(学資保険)」が一般的。しかし、最近は保険ショップなどで「終身保険」を提案されるケースもあるようです。子ども保険と終身保険、どちらを活用するといいのでしょうか?

こども保険は17~22歳の満期時や、中学や高校進学など途中で学資金がもらえる貯蓄タイプの保険です。中には、ケガや病気をカバーする商品もありますが、学資金が少なくなるため、教育資金を準備する目的には向きません。払う保険料よりももらえるお金が多くなる商品を選びましょう。

中には、表面的な戻り率(支払う保険料に対して受取る学資金の割合)を高くして魅力的に見せるために、学資金をもらう時期が大学入学後に分散されている商品がありますので注意が必要。大学の入学に間に合わなかったり、19歳以降の学資金を前倒しで受取ると、金額が減ってしまうからです。必要な時期に、必要な金額をもらえる商品を選びましょう。

一方、終身保険は本来、死亡時の保障を目的として加入する保険ですが、途中で解約すると支払った金額よりも多い解約返戻金を受取れるタイミングがあり、教育資金に充てることができます。終身保険の中でも、保険料を払い終えるまでの期間の解約返戻金を低く抑える代わりに、払い終えた後は返戻金が急に増えるタイプ(低解約返戻金型終身保険。以下、低解約終身)を選びましょう。そして、保険料はまとまったお金が必要な時期よりも前に払い終えること。たとえば18歳に欲しいなら、15歳~18歳までに払い終えるように設計します。

では、どちらを選ぶといいのでしょうか? 
戻り率が比較的高い商品で比べてみました。

結果は、子ども保険の方が全般的に低解約終身よりも戻り率が高い。つまり“貯める”目的では、子ども保険に軍配が上がります。
低解約終身が有利なのは、親など保険をかけている人が亡くなった場合です。死亡後は保険料の負担がなくなるのは同じですが、終身保険なら亡くなった時点で死亡保険金額の300万円を受取れます。また、もしも大学進学の時期に、貯蓄などでお金が準備できていれば、終身保険を解約しない選択肢もあります。リタイア後に解約して老後資金として活用したり、最後まで持ち続けてお葬式代に充てたりなど、活用法が多い保険と言えるでしょう。

自分が健在であることを前提に、純粋に貯蓄率を高めたいなら子ども保険。万が一のことを想定したり、将来の選択肢を増やしたいなら、低解約終身を選択するといいでしょう。

2015.6.30更新

命の値段じゃない!生命保険のムダの見つけ方

“万が一”に備えて、家族のために生命保険に加入していても、いくらの保険金をもらえるかまで、正確に把握している人はそう多くありません。

また、勧められるままに契約して、その金額が自分に合っているかどうかわからないという話もよく聞きます。では、一体いくらの保険金を用意すればいいのでしょうか。

必要な保険金の大きさ「必要保障額」は、“命の値段”や“愛情の値段”などと言われることもありますが、実はインターネットで調べることができます。Webの検索ツールで、 「必要保障額 シミュレーション」 と入れて検索してみましょう。保険会社のホームページや比較サイトに提供されているツールが出てきます。自分や家族の年齢や収入など情報を入れていくと、最後に保険でいくら用意すればいいのか、一目瞭然。ただし、結果が大きく異なることも。どうしてそのような違いが出てくるのでしょうか。

必要保障額は、今あなたが亡くなったと仮定して、遺族の一生分の「支出」から「収入」と「現在の貯蓄額」を引いて計算します。一生分とは、配偶者の平均寿命や90歳までなど。結果がプラスなら、“支出が大きく、必要なお金が足りない”、つまりこの金額が用意したい保険金額です。

必要保障額=遺族の生活費など「支出」-遺族年金など「収入」-現在の貯蓄額

「支出」として考慮するもの  
・遺族の生活費:一般的に現在の生活費の7~8割程度
・住居費:賃貸は一生分、持ち家でローンの保険(団体信用生命保険)に加入していればゼロ
・教育費:コース別(公立・私立)にかかるお金
・その他:持ち家のリフォーム代や車の買換え費用など一時的にかかるお金

「収入」として考慮するもの
遺族基礎年金:18歳までの子どもがいる場合に受け取る。金額は子どもの人数によって異なる
遺族厚生年金:会社員・公務員の場合に受け取る。金額は収入や勤続年数によって異なる
配偶者の収入:配偶者が働く場合の収入と、老後の配偶者自身の年金額

生活費を何割程度で見込むか、住宅の考え方などの違いによって、結果が異なるのですが、2つ3つ試してみてください。おおよそ見当がついたら、自分が今入っている保険の金額と比べてみましょう。多過ぎるなら、それはムダな保障。一部だけ解約して、保険金額を下げることで、保険料の節約が可能です。反対に少な過ぎる場合は、備えが足りないということですから、保障の追加を検討しましょう。今入っている保険とは別の保険会社でも構いませんから、安い保険料の会社を探しましょう。必要保障額がゼロ(収入の方が多い)となったら、基本的に保険そのものがいらないことになります。

2015.5.27更新

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・その他:持ち家のリフォーム代や車の買換え費用など一時的にかかるお金

「収入」として考慮するもの
遺族基礎年金:18歳までの子どもがいる場合に受け取る。金額は子どもの人数によって異なる
遺族厚生年金:会社員・公務員の場合に受け取る。金額は収入や勤続年数によって異なる
配偶者の収入:配偶者が働く場合の収入と、老後の配偶者自身の年金額

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2015.5.27更新

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